2023/12/04 更新

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ヤノ シンタロウ
矢野 真太郎
所属
社会科学総合学術院 先端社会科学研究所
職名
次席研究員(研究院講師)
学位
博士(社会科学) ( 2022年03月 早稲田大学 )

経歴

  • 2022年08月
    -
    継続中

    早稲田大学   先端社会科学研究所   次席研究員

  • 2020年04月
    -
    2022年03月

    早稲田大学   社会科学部   助手

学歴

  • 2017年04月
    -
    2022年03月

    早稲田大学   大学院社会科学研究科   地球社会論専攻博士後期課程  

  • 2015年04月
    -
    2017年03月

    早稲田大学   大学院社会科学研究科   地球社会論専攻修士課程  

  • 2011年04月
    -
    2015年03月

    早稲田大学   社会科学部   社会科学科  

所属学協会

  • 2023年06月
    -
    継続中

    日本国際政治学会

  • 2018年11月
    -
    継続中

    東アジア近代史学会

  • 2018年05月
    -
    継続中

    日本歴史学会

研究分野

  • 史学一般   近代日中関係史 / 史学一般   近代日本外交史
 

論文

書籍等出版物

  • 和解のための新たな歴史学 : 方法と構想

    劉, 傑, 渋谷, 由里, 桑原, 太朗, 矢野, 真太郎, 城山, 英巳, Pattajit, Tangsinmunkong, 鄭, 成, 黄, 斌, 駱, 豊, 野口, 真広, 段, 瑞聡, 馬, 暁華, 木宮, 正史, 前嶋, 和弘

    明石書店  2022年05月 ISBN: 9784750354095

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 東アジア「知のプラットフォーム」の現状に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(A)

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2021年03月
     

    平野 健一郎, 鄭 成, 黄 斌, 杉村 美紀, 加藤 恵美, 白石 さや, 劉 傑, 金 香男, 森川 裕二, 矢野 真太郎, タンシンマンコン パッタジット, 野口 真広

     概要を見る

    本研究は、持続可能な社会のための知を生み出す「知のプラットフォーム」の現状を、東アジア出身の元留日学生に焦点を合わせて、次の2つの観点から考察することを目的としている。第一に、東アジアにおいて(1)国境を越え、(2)学問領域を越え、(3)世代を越え、(4)研究者と実務者(実践者)の境界を越える知識人の「越境的ネットワーク」が、どのように形成されてきたのかを跡付ける。第二に、そうしたネットワークが生み出した持続可能な社会のための知を、本研究は「越境知」と名付けて、どのような知がいかに生み出されたのかを具体的に明らかにする。そうして、知の生産の場たる東アジアの「知のプラットフォーム」の現状を立体的に捉えることが、本研究のねらいである。
    今年度は、4回(5日間)の研究会を行なった。(1)6月:公益財団法人 渥美国際交流財団 常務理事の今西淳子氏へ合同聞き取り調査。(2)8月:知のプラットフォームの枠組みの再検討を目的とした研究報告会。(3)10月:研究分担者2名による研究報告会。中国出身の元留日学生に関する研究報告。(4)12月(2日間):研究分担者6名による研究報告会。韓国・台湾出身の元留日学生、国際教育・ポピュラーカルチャーにかかわる知のプラットフォーム、これまでの聞き取り調査の定量分析の方針などに関する研究報告。当初の計画では、2020年3月に海外(台湾)での研究合宿ならびに合同聞き取り調査を予定していた。しかし、Covid-19の感染拡大の影響で延期した。
    このような研究会と並行して、各分担者は元留日学生を対象とした聞き取り調査を行った。しかし、繰り返しになるが、2月から3月にかけて各自が実施の予定であった聞き取り調査ならびに資料調査は、Covid-19の感染拡大の影響を受けて延期した。

Misc

 

担当経験のある科目(授業)

  • 歴史学

    東京造形大学  

    2023年04月
    -
    継続中
     

  • 日本語表現法

    東京造形大学  

    2022年04月
    -
    継続中
     

  • 日本史

    明星学園高等学校  

    2022年04月
    -
    2023年03月
     

  • 日本史

    明星学園高等学校  

    2018年04月
    -
    2020年03月
     

 

特定課題制度(学内資金)

  • 1930年代における対中経済外交

    2020年  

     概要を見る

    本課題では、日本側史料のみならず中国側史料(特に国史館所蔵「蔣中正総統文物」)を調査し、1930年代日本による対中経済外交の実態を分析した。特に1935年初頭に日中「経済提携」が盛んに議論されるようになってから、華北分離工作を経て、盧溝橋事件に至るまでの期間を中心に考察した。1936年以降の外務省と陸軍がともに国民政府の存在を否定しなかったものの、華北分離に寄与する「経済提携」を進めようとしたこと、及び華北分離工作後の中国側に日本の「和平派」と交渉して「経済提携」を実現することで、「強硬派」を抑える構想があったが、外務省が中国主導の「経済提携」に警戒したために、中国側の狙いは実現しなかったことを明らかにした。