2023/12/01 更新

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フルタ シュンスケ
古田 駿輔
所属
商学学術院 商学部
職名
助手

研究キーワード

  • 経営学/新制度派組織論/正統性/制度的維持/経営組織/中間持株会社/コンテンツ産業/グループ経営

 

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 制度維持の回帰メカニズムの研究:コンテンツ産業を対象として

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究期間:

    2022年04月
    -
    2025年03月
     

    古田 駿輔

  • ミクロ的基礎付けによる制度維持の新しい理論枠組みの探究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究期間:

    2021年04月
    -
    2024年03月
     

    金 倫廷, 大月 博司, 古田 駿輔

  • 中間持株会社の生起メカニズムの解明:理論的・実証的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究期間:

    2021年04月
    -
    2024年03月
     

    大月 博司, 金 倫廷, 古田 駿輔

  • 制度論的アプローチによる組織の長期的存続プロセスの理論的・実証的解明

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 研究活動スタート支援

    研究期間:

    2020年09月
    -
    2022年03月
     

    古田 駿輔

 

特定課題制度(学内資金)

  • 制度維持の回帰メカニズムの理論的・実証的解明

    2022年  

     概要を見る

     本研究課題の助成を受けて、新制度派組織論において議論されている制度維持の概念を用いて、一度新しい制度に変化したにも関わらず、なぜ既存の制度は維持されているのかに関するメカニズムの解明を行っている。上述のような問題意識で研究を行った先行研究はほとんどないことから、そこにリサーチギャップを見いだしている。そうした状況において、特撮業界を対象として、理論的な考察・検討を行い、メカニズムの構築作業を行った。指導教員との議論だけではなく、経営哲学学会やBritish Academy of Managementでの学会報告を行いながら、制度維持の回帰メカニズムに関する精緻化も行った。回帰メカニズムの新規性を確認でき、論文執筆に向けて動いている。また、制度維持のメカニズムに関する理論研究の論文も執筆しており、近々投稿する予定である。

  • 中間持株会社の正統化メカニズムの解明:理論的・実証的研究

    2021年   大月博司

     概要を見る

     日本では、純粋持ち株会社において子会社の遠心力と親会社の求心力が交差する中間持株会社が展開されている。だが、中間持株会社がなぜ生起しているのかについて理論的・実証的分析が不十分である。そこで、本研究は、中間持株会社の生起に焦点を当て、中間持株会社の定着の基盤となる正統性に着目してその正統化メカニズムの解明を目的とした。そして、研究方法としては、理論分析と事例分析を行い、中間持株会社がどのように正統化されているのかについてプロセス分析を行った。その結果、集権化から分権化を志向してグループ経営を取り入れたにも関わらず、再び集権化へと移行しつつあることが明らかになった。

  • デジタル時代の制度的同型化に関する研究

    2021年  

     概要を見る

     制度的同型化は、長年、新制度派組織論における中心的な概念であり、多くの実証研究が積み重ねられてきた。しかし、制度的同型化はアナログ時代を前提とした同型化現象であり、デジタル時代では組織の同型化現象は異なる可能性がある。この点を踏まえ、本研究の目的はデジタル時代における制度的同型化はアナログ時代の制度的同型化と何が異なっているのかを明らかにすることである。デジタル時代の制度的同型化は社会の不安定を前提としており、従来の実践が再び正統化される可能性がある。この視点はアナログ時代の制度的同型化には見られない組織事象であり、デジタル時代特有の組織事象であることが明らかになった。

  • 製品の存続プロセスの探求ー正統性の観点からー

    2020年  

     概要を見る

     本研究は、「ある組織が存続する一方で、ある組織がなぜ衰退するのか、そしてこの2つにはどのような違いが存在するのか」という問題に取り組むことで、製品の長期的な存続プロセスの解明を研究の目的としている。より具体的には、ポケットモンスターと映画「ゴジラ」シリーズを研究対象として、定性的な分析を行った。分析結果としては、組織が一度獲得した正統性は、その後の正統性の持続プロセスにおいて負の影響を及ぼす逆機能現象が生起する可能性を明らかにした。また、従来の新制度派組織論では、組織が正統性をコントロールできることが前提とされていたが、本研究結果により組織が正統性をコントロールできない側面も確認できた。