制度的同型化は、長年、新制度派組織論における中心的な概念であり、多くの実証研究が積み重ねられてきた。しかし、制度的同型化はアナログ時代を前提とした同型化現象であり、デジタル時代では組織の同型化現象は異なる可能性がある。この点を踏まえ、本研究の目的はデジタル時代における制度的同型化はアナログ時代の制度的同型化と何が異なっているのかを明らかにすることである。デジタル時代の制度的同型化は社会の不安定を前提としており、従来の実践が再び正統化される可能性がある。この視点はアナログ時代の制度的同型化には見られない組織事象であり、デジタル時代特有の組織事象であることが明らかになった。

　日本では、純粋持ち株会社において子会社の遠心力と親会社の求心力が交差する中間持株会社が展開されている。だが、中間持株会社がなぜ生起しているのかについて理論的・実証的分析が不十分である。そこで、本研究は、中間持株会社の生起に焦点を当て、中間持株会社の定着の基盤となる正統性に着目してその正統化メカニズムの解明を目的とした。そして、研究方法としては、理論分析と事例分析を行い、中間持株会社がどのように正統化されているのかについてプロセス分析を行った。その結果、集権化から分権化を志向してグループ経営を取り入れたにも関わらず、再び集権化へと移行しつつあることが明らかになった。

　本研究は、「ある組織が存続する一方で、ある組織がなぜ衰退するのか、そしてこの２つにはどのような違いが存在するのか」という問題に取り組むことで、製品の長期的な存続プロセスの解明を研究の目的としている。より具体的には、ポケットモンスターと映画「ゴジラ」シリーズを研究対象として、定性的な分析を行った。分析結果としては、組織が一度獲得した正統性は、その後の正統性の持続プロセスにおいて負の影響を及ぼす逆機能現象が生起する可能性を明らかにした。また、従来の新制度派組織論では、組織が正統性をコントロールできることが前提とされていたが、本研究結果により組織が正統性をコントロールできない側面も確認できた。