2024/04/16 更新

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キン　エキグン
金　奕群
所属
商学学術院 商学部
職名
講師（任期付）
学位
博士（商学） ( 早稲田大学 )

研究分野

  • 会計学   財務会計情報、XBRL
 

論文

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書籍等出版物

  • デジタル技術の進展と会計情報

    奥村, 雅史( 担当範囲: 第２章（支払手形から電子記録債務への切替えの動機とその影響），第７章（XBRLによる財務報告）)

    中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売)  2023年07月 ISBN: 9784502463716

  • 日本会計研究学会特別委員会 最終報告書 情報関連技術の進展と財務会計に関する研究

    ( 担当範囲: 第4章（電子記録債務の区分掲記に関するイベントヒストリー分析），第7章（XBRL適用が資本市場参加者の情報提供と情報処理に与える影響），第12章（研究におけるXBRLデータの利用），第13章（会計研究における機械学習の利用）)

    2022年08月

講演・口頭発表等

  • 情報関連技術の進展と財務会計に関する研究（最終報告）

     [招待有り]

    日本会計研究学会  

    発表年月： 2022年08月

  • 情報処理コストと決算発表後の投資家反応：XBRLによる財務報告に関する実証研究

    金奕群  [招待有り]

    早稲田大学会計研究所 2021年秋期研究セミナー  

    発表年月： 2021年12月

  • XBRLを活用したデータマイニング

    金奕群  [招待有り]

    武蔵経済セミナー  

    発表年月： 2021年10月

  • 決算説明会における質疑応答内容の開示と情報の非対称性との関係

    張瀟月, 金奕群

    日本経済会計学会  

    発表年月： 2021年07月

  • 財務諸表情報の相互運用性とXBRLインスタンスを用いた測定

    日本経済会計学会  

    発表年月： 2019年07月

  • 決算短信におけるXBRL適用と投資家のアンダーリアクション－適用前後の株価ドリフトの分析－

    金奕群

    日本ディスクロージャー研究学会  

    発表年月： 2018年10月

  • 有価証券報告書における定性情報の固定化 ～XBRL データによる『対処すべき課題』と『事業等のリスク』に関する測定～

    金奕群

    日本ディスクロージャー研究学会  

    発表年月： 2018年05月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • XBRL環境下の情報開示における拡張項目の使用が資本市場に及ぼす影響

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究

    研究期間:

    2023年04月
    -
    2026年03月
     

    金 奕群

  • 利益訂正による資本市場および企業経営への影響に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究期間:

    2022年04月
    -
    2025年03月
     

    奥村 雅史, 金 奕群, 張 瀟月

Misc

その他

  • U.S. Certified Public Accountant (Guam, Active, Non-Attest)

    2023年11月
    -
    　
 

現在担当している科目

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担当経験のある科目(授業)

  • 専門英語講読

    早稲田大学 商学部  

    2022年04月
    -
    継続中
     

  • 準備講座 簿記論

    早稲田大学 経営管理研究科  

    2021年03月
    -
    継続中
     

  • 簿記演習1

    武蔵大学  

    2020年04月
    -
    継続中
     

 

他学部・他研究科等兼任情報

  • 法学学術院   法学部

  • 政治経済学術院   政治経済学部

学内研究所・附属機関兼任歴

  • 2023年
    -
    2059年

    産業経営研究所   兼任研究所員

特定課題制度（学内資金）

  • 財務情報の相互運用性に関する考察

    2020年  

    　概要を見る

    人間は利用可能な情報を処理したうえで、意思決定を行い、その結果として特定の行動を起こす。これは財務情報であっても例外ではない。情報技術の発展にともない、異なる組織が作成した情報を円滑に処理することの重要性が、ますます認識されるようになってきている。そのような中、情報通信に関連する研究分野において「相互運用性（Interoperability）」という概念が提起され、相互運用性に依拠して、情報を共有する能力および共有された情報を理解する能力が評価されている。本研究は、これまで会計または財務報告の分野で議論されなかった相互運用性が財務情報に対してどのような意義を持つかを考察する。その結果、相互運用性において問題となる情報共有の障壁が財務情報の質的特性である理解可能性と深く関係し、Sorter (1969) により提起された事象アプローチの考え方が会計において相互運用性が重要性を有していることの根拠を与えていることがわかった。