研究者詳細
2024/07/22 更新
基本情報
教育活動
現在担当している科目
社会貢献活動・その他
他学部・他研究科等兼任情報
学内研究所・附属機関兼任歴
特定課題制度(学内資金)
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基礎会計学 (金)
法学部
2024年 秋学期
基礎会計学 5
商学部
2024年 春学期
基礎会計学 10
専門英語講読B 14
2024年 冬クォーター
専門英語講読B 7
2024年 夏クォーター
専門英語講読A 14
2024年 秋クォーター
専門英語講読A 7
2024年 春クォーター
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政治経済学術院 政治経済学部
法学学術院 法学部
産業経営研究所 兼任研究所員
財務情報の相互運用性に関する考察
2020年
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人間は利用可能な情報を処理したうえで、意思決定を行い、その結果として特定の行動を起こす。これは財務情報であっても例外ではない。情報技術の発展にともない、異なる組織が作成した情報を円滑に処理することの重要性が、ますます認識されるようになってきている。そのような中、情報通信に関連する研究分野において「相互運用性(Interoperability)」という概念が提起され、相互運用性に依拠して、情報を共有する能力および共有された情報を理解する能力が評価されている。本研究は、これまで会計または財務報告の分野で議論されなかった相互運用性が財務情報に対してどのような意義を持つかを考察する。その結果、相互運用性において問題となる情報共有の障壁が財務情報の質的特性である理解可能性と深く関係し、Sorter (1969) により提起された事象アプローチの考え方が会計において相互運用性が重要性を有していることの根拠を与えていることがわかった。
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