2022/06/29 更新

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オチアイ モトツグ
落合 基継
所属
社会科学総合学術院 社会科学部
職名
准教授

兼担

  • 理工学術院   創造理工学部

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学歴

  • 1995年04月
    -
    2000年03月

    京都大学大学院   農学研究科   地域環境科学専攻  

  • 1992年04月
    -
    1994年03月

    京都大学大学院   農学研究科   農業工学専攻  

  • 1988年04月
    -
    1992年03月

    京都大学   農学部   農業工学科  

経歴

  • 2018年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   社会科学総合学術院   准教授

  • 2016年04月
    -
    2018年03月

    京都大学大学院農学研究科   地域環境科学専攻   研究員

  • 2012年04月
    -
    2016年03月

    一般財団法人農村開発企画委員会   主任研究員

  • 2008年04月
    -
    2012年03月

    財団法人農村開発企画委員会   主任研究員

  • 2000年04月
    -
    2008年03月

    財団法人農村開発企画委員会   研究員

所属学協会

  • 2007年04月
    -
    継続中

    日本造園学会

  • 1995年04月
    -
    継続中

    農業農村工学会

  • 1995年04月
    -
    継続中

    農村計画学会

 

研究分野

  • 地域環境工学、農村計画学

研究キーワード

  • 農村振興

  • 地域づくり

  • 農村景観

  • 地域計画

  • 農村計画

論文

  • 大規模震災復旧・復興時における現場知の組織的記録の提案 : 東日本大震災における農業農村整備分野での試みを参考として

    有田 博之, 橋本 禅, 友正 達美, 小野 邦雄, 福与 徳文, 中島 正裕, 内川 義行, 千葉 克己, 落合 基継, 郷古 雅春, 田村 孝浩, 服部 俊宏

    農村計画学会誌 = Journal of rural planning   38 ( 4 ) 468 - 476  2020年03月  [査読有り]

    CiNii

  • 住民による農村文化の実践は地域愛着の醸成に貢献するか―山形県の紅花文化を事例として―

    谷 悠一郎, 落合 基継, 橋本 禅

    農業農村工学会誌   88 ( 2 ) 219 - 230  2020年  [査読有り]

    担当区分:責任著者

  • 現場知による震災対応ガイドブック

    有田 博之, 友正 達美, 橋本 禅, 内川 義行, 千葉 克己, 落合 基継

    水土の知 : 農業農村工学会誌   87 ( 5 ) 395 - 398  2019年05月  [査読有り]

    CiNii

  • 現場知による震災対応ガイドブック

    有田博之, 友正達美, 橋本禅, 内川義行, 千葉克己, 落合基継

    農業農村工学会誌   87 ( 5 ) 37 - 40  2019年05月  [査読有り]

  • 災害被災地へ派遣経験のある農業土木技術者が重要視する経験 東日本大震災被災地へ派遣された京都府・兵庫県の職員を対象として

    中里舜, 落合基継, 星野敏, 鬼塚健一郎

    農村計画学会誌   36 ( 0 ) 277‐282 - 282  2017年11月  [査読有り]

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    大規模な災害が発生した際,被災した自治体においては対応する人員が不足する,或いは役場や職員そのものが被災する等の理由により,被災地となった地方公共団体の人的・物的資源のみでは迅速な対策が困難であるため,被災地外からの支援が必要不可欠となる。支援の内容は多岐に渡るが,その一部に人員不足を補う為に行われる人的支援がある。平成23(2011)年3月に東日本大震災が発生した際には,地方公共団体からの要請を受けて,国・都道府県・市町村の職員が被災地域へ派遣され,派遣先では被災県・被災市町村の職員と協力して,現在でも復旧工事等の業務に従事している。日本全国の自治体から多くの応援が行われたものの,応援側の自治体において職員数が限られている技術職などの専門職の応援は得ることが困難であった。農業土木技術者もその技術職の1つであり,被災した水路やため池の修復等を進める際には他の職種の職員(土木技術者等)では対応できない場合が存在する。一方で農業土木技術者は近年全国的に減少傾向にあり,一旦大規模な災害が起きれば,被災地自治体のみでは技術者が足りなくなってしまうことは容易に想像できる。これらを勘案すると,今後の災害復旧等で被災地支援が必要となる場合に備え,人的支援に関する実態や課題等を取りまとめ,次世代に引き継ぐことが必要である。また,有田らは災害現場での記録は今後の大規模災害発生の際に業務の効率化・迅速化につながるであろうと述べており,派遣された技術者の現地での活動経験について調査を行い,将来的な災害対策や災害支援を更により良いものにするための知見を得ることには意義があると考える。本研究では,京都府及び兵庫県から東日本大震災の被災地へ派遣された農業土木技術者を対象として,(1)派遣職員の属性,派遣期間や時期等の派遣概要,(2)派遣職員が実際の派遣を経験して得たこと,(3)派遣経験の継承の点から,被災地へ職員派遣をする際に重視すべきことを明らかにし,将来起こり得る災害支援・災害派遣の有効化に資する内容を抽出することを目的とする。

    DOI CiNii J-GLOBAL

  • 農業土木技術者の東日本大震災被災地への派遣経験に関する研究(発表)

    中里 瞬, 落合基継, 星野 敏, 鬼塚健一郎

    2017年度農村計画学会秋期大会    2017年11月  [査読有り]

  • 伝統行事「牛の角突き」復活後の地域外者の地域への参画

    坂田寧代, 藤中千愛, 落合基継

    農業農村工学会誌   85 ( 1 ) 43‐46  2017年01月  [査読有り]

    J-GLOBAL

  • 社区営造活動への参加に影響する派閥としての住民の宗教属性:-台南市白河区B里R社区における台湾漢人の社区営造を事例に-

    佐々木 孝子, 鬼塚 健一郎, 落合 基継, 星野 敏

    農村計画学会誌   36 ( 1 ) 67 - 76  2017年  [査読有り]

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    参加型地域づくりは,少子高齢化等がもたらすコミュニティ運営の担い手不足等の地域問題の解決に,住民間で地域に対する関心や問題意識を共有して取り組む手法である。先進国を中心に,農村部におけるコミュニティの弱体化が普遍的な課題になる中,解決手段の一つとして今後も様々な取り組みが模索されると思われる。本論では,住民の地域に対する関心の共有ということを主題に,台湾において参加型地域づくりと位置付けられる社区営造を取り上げる。社区営造は,社区総体営造(1994-2001)で開始された。有志の住民がまず「社区発展協会(以下,発展協)」を組織し,「発展協が地域発展計画を作成して政府に申請し,審査の後,助成金を得て活動を実施する」という一連の手順が定められ,それまでの政府主導の社区発展政策に比べて実質的な住民参加の仕組みが含まれていたことから,社区営造は住民参加型の手法と一般に認識された。この手法による事業は政権与党の交代後も継続し,農村活性化を目的に2010年から実施されている農村再生培根計画による農村再生事業はこの制度を踏襲している。なお,現在は,住民による社区営造組織は,発展協以外にもさまざまな組織形態がとられるようになり,活動の資金源も政府の助成金の他,組織自らによる資金運用や社区外の各種団体による助成等多様になっている。社区営造は日本の「まちづくり」を参照し,翻訳した造語である。しかし,台湾は「個人の関係の集積が集落の様相を呈する」関係主義社会とされ,「まち」の基盤となる「地域のまとまり」が薄い点が日本と異なる。発展協の場合,加入や社区営造活動(以下,活動)への参加は世帯単位ではなく個人単位であり,参加は個人の意志に任され,加入と参加の確保は同義ではない。活動は全住民に公開であるが,参加が限定的であることは既に指摘があり,参加の拡大は,社区営造の課題の一つである。さらに,台湾では移民や植民地経験,社会運動等の歴史を背景に集団の独立性が高く,政治派閥をはじめとして,地域内の集団間の関係が社区営造に及ぼす影響は大きい。

    DOI CiNii

  • What makes rural, traditional, cultures more sustainable? Implications from conservation efforts in mountainous rural communities of Japan

    Yuichiro Tani, Shizuka Hashimoto, Mototsugu Ochiai

    Landscape Research   41 ( 8 ) 892 - 905  2016年11月  [査読有り]

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    © 2016 Landscape Research Group Ltd. Culture has long been considered one of the key elements characterising rurality and plays a central role in rural development. While the majority of research on cultural sustainability focuses on specific resources such as heritage or arts, few studies exist on the culture of rural production and life. Focusing on rural villages of Northeastern Japan, this study explores the key to conserving traditional, rural Japanese cultures—including slash-and-burn agriculture, using ash in cooking, and weaving cloth from plant fibres—by examining its spatial, gender, and generational variations, with semi-structured interviews and a questionnaire survey. Our analysis clarified that these regional cultures have a varied pattern of regional distribution, associated with various factors such as methods and habits of cultural practice, the state of related industries, and commodification of culture. Furthermore, in response to such factors, the cultures showed gender and generational variations of practice, with the former influenced by the segregation of roles, particularly with regard to household labour. Most cultural practices appear to be undertaken by those of advanced years, so encouraging the maintenance of this culture among the younger generation through conservation organisations is vital to revitalising its economic significance. When examining the maintenance of a culture in a particular region, it is valuable to first understand the regional, gender, and generational differences in cultural practice for the various elements from which the overall culture can be distilled.

    DOI

  • 水土の知を次の世代と―3 非農家も参加する営農組合による中山間地域の農地維持

    坂田寧代, 落合基継, 吉川夏樹

    農業農村工学会誌   83 ( 11 ) 909 - 912  2015年11月  [査読有り]

    J-GLOBAL

  • 非農家も参加する営農組合による中山間地域の農地維持

    坂田寧代, 落合基継, 吉川夏樹

    農業農村工学会誌   83 ( 11 ) 11 - 14  2015年11月  [査読有り]

  • 近江八幡の水郷景観におけるヨシ原の変遷とその文化的景観としての保全策

    南里 美緒, 横張 真, 落合 基継

    ランドスケープ研究   72 ( 5 ) 731 - 734  2009年  [査読有り]

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    1992年、ユネスコは世界遺産条約に文化的景観の概念を加えた。文化的景観とは自然と文化の共同作品といわれ、長期にわたる人類の文化の進化・発展を示すものとされる。文化的景観は、そのなかで暮らす人々の生活や生産活動と密接に関連するものゆえ、人々の営為の変化に呼応して変化しつづけるという特徴を有する。従って、文化的景観の保全に際しては、保全すべき景観構成要素が、対象地域に暮らす人々の営為の変化に従い、どのように変化してきたかを理解したうえで、その具体的な方策を検討する必要がある。本研究は、干拓や圃場整備等の事業の進行により経年的な景観変化が著しく進行し、さらに現在も変化が継続している滋賀県近江八幡市の水郷地帯において、その主たる景観構成要素であるヨシ原を対象に、その変遷を量・質の両面から解明するとともに、得られた知見を通じ、景観変化の著しい地域における文化的景観の保全策のあり方を考察することを目的とした。

    DOI CiNii

  • 地域アイデンティティとしてのビニールハウス景観

    渡部 陽介, 横張 真, 落合 基継

    ランドスケープ研究   71 ( 5 ) 747 - 750  2008年  [査読有り]

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    Agricultural greenhouses have been regarded as one of disturbing visual elements in rural landscapes. However, people who were grown up in a landscape with greenhouses may perceive the landscape as an entity which represents the visual identity of their native place. This study aims to identify impressions and perceptions on rural landscapes with greenhouses. Two Questionnaire surveys have been conducted. The first survey has been conducted in Mashiki Town and Ueki Town, Kumamoto Prefecture, where rural landscapes have been characterized by a vast accumulation of greenhouses for watermelon cultivation since late 1960s. The second survey has been conducted in Kumamoto airport. The study identified that landscapes with greenhouses were perceived as landscapes with a visual identity of their native place by the people who were grown up but no longer live in the area.

    DOI CiNii

  • 農村地域における景観法の活用 : 滋賀県近江八幡市での景観農業振興地域整備計画策定を通じて

    落合 基継, 横張 真

    農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association   26   245 - 250  2007年12月  [査読有り]

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    Omi-hachiman city in Shiga prefecture launched a new landscape plan in 2005, and a plan for landscape conservation in agricultural promotion area in 2006. This paper discusses the contents of the landscape conservation plan in agricultural promotion area and also describes the making process of the plan through authors' experiences at the city as planning advisers. The making process of the plan is summarized as follows; (a) encouraging residents to participate in the making process of the plan, (b) coordinating different sectors in the municipality, (c) coordinating different plans, and (d) creating landscape awareness for a long time.

    DOI CiNii

  • 農村景観構成要素である畦畔木の実態

    落合 基継, 高橋 強

    農業土木学会論文集   1999 ( 199 ) 151 - 160,a4  1999年  [査読有り]

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    生産性向上を目的とする圃場整備と景観整備とを同時に実施する際には, 技術的にも制度的にも多くの問題を抱えているのが現状である. 本研究では, 京都府亀岡市と滋賀県長浜市において, 農村景観構成要素の1つである畦畔木の実態を把握し, 将来の畦畔木保全の基礎資料とすることを目的とする. 結果として, 畦畔木は地区ごとの地形などの自然条件や利用方法に適合するように植えられていることがわかった. 今後畦畔木を保全するためには, 畦畔木保全の明文化や, これまで畦畔木が持っていた畦畔保護や水路保護等の機能を持たせた保全をし, そのために現状の自然条件を大きく変えないこと, また農作業の邪魔にならないような畦畔木の配植や樹形を考慮することが必要である.

    DOI CiNii

  • 景観要素としての畦畔木の保存に関する一考察 新潟県・滋賀県を事例として:新潟県・滋賀県を事例として

    落合 基継, 高橋 強

    農村計画学会誌   ( 18 ) 55 - 60  1999年  [査読有り]

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    Abstract: The purpose of this paper is to analyze the preservations of levee trees in rural landscapes. The results are as follows: 1. The role of levee trees for farmers has changed: from implements to dry up rice to cultural assets or landscape elements. 2. In case of the preservations in farm land consolidations, agricultural rationalization had priority over the preservations of levee trees, and there has been few subsidies for the care of levee trees after farm land consolidations. We suggest that levee trees should be preserved with use for drying up rice, not only as landscape elements. We also suggest that the agricultural rationalization and the preservation of levee trees should be treated equally.

    DOI CiNii

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Misc

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 現場知の体系化による農業農村分野における巨大地震災害対応マニュアルの構築

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

    有田 博之, 千葉 克己, 服部 俊宏, 内川 義行, 田村 孝浩, 福與 徳文, 中島 正裕, 友正 達美, 郷古 雅春, 橋本 禅, 橋本 禅, 落合 基継, 小野 邦雄

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    研究課題として設定した、①「現場知」に関わる情報の検証及び現場知個票の推敲、②「現場知」分類の体系化・総合化、③農業農村分野におけるBCP体系の提案の成果をもとに、本研究の成果として災害対応マニュアルの提案を行った。
    研究の成果は「農業農村震災対応ガイドブック2018」として取りまとめ、A4判冊子(343p)として各都道府県・農政局等の農業・農村整備分野および各県土地改良連合会等に配布したほか、農業農村工学会HPにPDFファイルをアップロードすることによって、災害時の参照や研修資料として自由にアクセスできるようにした。

特定課題研究

  • 重要文化的景観選定地域の持つ二面性に配慮した災害復旧時に必要な対応に関する研 究

    2018年  

     概要を見る

    重要文化的景観「通潤用水と白糸台地の棚田景観」の要素のひとつである通潤橋は、国の重要文化財でありかつ現役の水路橋である。また白糸台地上の農地や水路も重要文化的景観の要素であり現役の農業施設である。2016年の熊本地震や豪雨被害からの復旧作業では、通潤橋は“文化財”として橋や水路の修復を十分な時間をかけて実施している。一方、白糸台地上の農地や水路は“農業施設”として早期的・経済的な工法による復旧を実施している。白糸台地上の農地や水路も文化財の要素ではあるが、早期に復旧をしないと農業者のあきらめから農業をする人がいなくなってしまうことなど、文化財としての復旧対応が難しかったことが明らかになった。

 

現在担当している科目

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