映像を通して基本となる8つのモデルプレゼンテーションの構造を学び、アカデミック、ビジネスの両分野で的確なプレゼンテーションが行える力を養成する。プレゼンテーションの構造をイメージ化し、プレゼンに必要な語彙や表現を身につける。テキストは、Part I: Basic Knowledge for Presentations、Part II: InformativePresentations、Part III: Persuasive Presentationsの3部構成。Part II、Part IIIでは、実社会で応用できるよう各モデルの「目的」と「応用例」も紹介する。学生用動画はストリーミング再生により、PC、タブレット、スマートフォンで視聴可能。

An increasing number of universities in Japan have implemented English-medium instruction (EMI) to teach academic subjects. Despite their popularity and prevalence, few studies have investigated the competencies required to successfully teach EMI courses in universities. This knowledge gap poses challenges when designing and implementing effective training programs or support systems for EMI instructors. To contribute toward filling this knowledge gap, I conducted semi-structured interviews with university instructors to explore their experiences of teaching EMI courses. Specifically, I examined the difficulties faced by them, competencies they believe EMI instructors should have, and types of professional development and additional support they wished to receive to effectively run EMI courses. The findings suggest that EMI instructors should not only have English-related competencies but also wider pedagogical and communicative skills to manage diverse interactions with and between students. I found that the interviewed EMI instructors tended to manage various challenges on their own, which highlights the need for faculty development programs or other opportunities where instructors can share their experiences and know-how to reduce redundant efforts on the part of others. Moreover, the findings emphasize the need for further research to identify the similarities and diversities of the unmet needs of EMI instructors.

第2次世界大戦直後に新制中学で英語学習を開始した学習者の長期に亘る学習状況をデータ化、継続的学習を可能にした要因を検証し、そこから現在の外国語（英語）教育に資する教授法、教材開発を行う。本研究ではこのため、昭和20年代の教室内外での英語教育・学習活動について、まず戦後初期の社会環境、制度を整理し、次に教室内外での活動、教材、教員の資質などについて、当時の生徒にアンケートとインタビューを行う。それらのデータに基づき継続的学習の成功要因と、彼らの学習環境の構築状況について記述、分析する。得られた知見を用い、外国語（英語）教育への新たな教授法・教材開発の可能性を提言する

本研究は2018年度から2021年度にかけてEMI学習支援システムの構築を行い、その導入がEMI受講者にどのような影響を与えるかについて調査を行うのが主な目的であり、2019年度においては支援システムの第１回目の導入を行う予定であった。しかしがら、前年度の報告書にも記した通り、2018年度の申請者の妊娠・出産により、研究に遅れが生じていた。従って2019年度は2018年度に実行できなかった項目（予備実験の実施）を終わらせるに留まり、支援システム第１回目の導入は翌年度以降に延期することとなった。研究計画に遅れが生じてはいるものの、先行研究の調査やシステム構築の準備、予備実験などにより段階的に得られた知見をもとに学会発表や論文執筆は継続して行っており、研究期間開始から2020年4月現在の間にJALT(Japan Association for Language Teaching) 、JACET(Japan Association for College English Teachers)、FLEAT (Foreign Language Education and Technology)、LET(Japan Association for Language Education & Technology)等の全国大会において口頭発表6回を完了、論文発表については前述のJALT、LETの機関紙等において査読付き論文計3本の掲載が決定している。研究期間（2018年4月～2021年3月）のうち、申請者は2018年5月～12月に妊娠を経て12月17日に出産した。高齢出産であったこともあり妊娠期間は体調が極めて不安定であり、研究計画に遅れが生じた。研究を少しでも進めるため育児休暇は取得せず、出産2か月後の2019年2月に職場復帰をするも、免疫力の低下と睡眠を確保できない状況から、1年間病気がちな日々が続き研究を進めることが困難を極めた。本研究で構築・導入を予定していたEMI授業支援システムは対面授業を前提として設計されているが、コロナウイルスによる諸問題の影響を受け、申請者が所属している大学においては2020年度4月以降少なくとも8月までは全ての授業をオンラインで行うことが決定されている。2020年9月以降の授業形式に関しては未定であり、社会状況を顧みても9月以降どのような環境において教育が行われるか予測が難しい状況である。従って、現段階では、9月以降①対面による授業が実施された場合と②されなかった場合、あるいは③両方の混在するハイブリッド環境で授業が実施された場合という３つの可能性を踏まえたうえで、本研究計画の軌道修正を行う必要がある。とりわけ、②と③が現実化した場合において、EMI授業支援システムの主要素である、英語字幕をオンライン授業において導入する方法を考案するのが直近に行う必要のある課題である。比較的時間確保が期待できる8月から9月の間において、英語字幕をオンライン授業に導入するために必要な設備や機材の確保と、導入の可否の判断、可の場合の予備実験を実施することとする。可能であれば9月末からの授業において、EMI授業支援システムの導入の第一回目を実施する

Research Assistant,
Bridgepoint Collaboratory for Research and Innovation, Toronto

Founding CIHR Fellow,
Centre for Addiction and Mental Health (CAMH), Toronto

Member, Centre for Global eHealth Innovation, Toronto (- 2013)

英語を媒介言語とする専門科目の授業は現在約800存在する日本の大学の4割以上で実施され、今後も増加する見通しである。国際感覚の養成、英語力の向上など様々な利点が期待される一方、実践が研究を先行し、その効果的な実践方法はいまだ確立されていない。コロナ禍により英語による授業の多くがオンラインで実施されたが、対面授業と同様、効果的な実践方法を模索しながらの試行錯誤が続いている。例えば申請者が担当する英語を媒体としたオンライン授業においては、チャット・キャプション機能等を含むWeb会議システム(Zoom)と、オンラインで学生間のディスカッションを可能とするフォーラム等を含めたLMS (Waseda Moodle)を使用している。このようなICTを使用したオンライン授業においては発話内容を聴覚のみでなく視覚的にも確認できるメリットや、「話す」だけでなく「書く」ことにより発言をすることができるメリット等、独自の利点があると考えられる一方で、それらを学生側がいかに使用し評価しているかについては不明瞭なままである。このような経緯から本研究では、申請者が担当するZoomとMoodleを使用した英語によるオンライン授業において学期終了後オンライン質問紙調査を行い、学生がそれらのICTの各機能をどのように使用しどのように評価をしたか、あるいは使用しなかった場合はその理由について調査した。結果、各機能の使用頻度は受講者により多様であるものの、回答者の7割以上が各機能の存在が授業内容の理解と満足度に貢献していると回答した。自由回答式質問の回答の分析からは、とりわけチャット機能が心理的・事務的なサポート、キャプション機能が言語的・心理的サポートとして評価されていることが示唆された。使用しないと回答した約三割の回答には、各機能の使用価値が感じられない、技術的な問題解消以外に有用性が感じられない等の回答の他、機能に対して依存性が生まれるものを危惧するものがあった。

  高等教育の国際化が進むにつれ、多くの非英語圏の国々の大学で英語による専門科目の授業が実施されている。英語による授業の実践方法で最も一般的なもののひとつとしてContent and Language Integrated Learning（CLIL: 内容言語統合型学習)がある。CLILにおいては専門科目と外国語の両方を教えることを目標とするため、その一方のみにフォーカスを絞る他の教授法（例えばEMIやEFL等）よりも受講生の多様な学習ニーズに対応する柔軟性があると思われる。しかしながら先行研究においてはCLILの受講生の間で、言語学習と専門科目の学習両面において更なる支援ニーズが存在することが報告されている。  したがって本研究においては、申請者が担当するCLILの授業において授業内発話の可視化による言語的支援とチャット機能による専門科目学習の支援を行い、それらの支援方法の成果を測定し評価を行った。具体的には、学期終了後に選択式回答形式と自由回答形式からなる質問紙調査を実施し、受講生がこれらの機能をどのような頻度や目的で使用し、それをどのように評価しているか分析した。量的データの分析は記述的統計手法、質的データはNivo(ソフトウェア)を用いて行った。  調査の結果、回答者107名のうち3割の受講生がほぼ毎回の授業で、4割が14回中8回未満において、3割が0回可視化機能を活用していた。目的は教員の発話内容の理解確認が過半数を占め、他の目的には特定の語のつづりの確認、英語の授業に対する不安削減、課題内容の確認などが続いた。チャット機能に関しては3割の学生が月に１～２回、4割の学生が週に1回程度、3割が0回使用と回答していた。目的は発言、テクニカルエラー等の問題報告、授業内容に関する教員への質問、授業に関連する文献情報のリクエスト等が多かった。可視化機能とチャット機能において使用頻度の差は大きく見られたものの、到達目標の達成への貢献度に関しては両者ともに8割以上の回答者が貢献していると回答した。

本研究の目的は、日本の大学におけるEMIの急増が大学図書館の役割に与える影響について分析することであった。この目的を達成するために、システマティックレビューにより①日本の大学におけるEMIの導入状況を明らかにしたうえで、EMIの導入により②学生側にどのような情報ニーズおよび学習行動の変化が生まれたか、そして③授業準備・実施期間において教員にどのような情報ニーズや情報検索行動の変化が生まれたか調査した。新型コロナウイルスの影響により研究可能時間が予定よりも減少し、③に関しては現在も調査を継続中であるが、①②に関しては結果を執筆中であり、2024年3月31日までに日本図書館情報学会誌にて論文の投稿を行う予定である。

日本で益々多くの大学が英語による専門科目の授業（EMI）を実施している。その普及度にも関わらずEMIを効果的に実施するのに必要とされる能力についてはあまり調査が行われていない。本研究ではEMI授業を実施する教員を対象に半構造化インタビューを行いEMI教員が経験した困難や、必要だと思われるコンピテンシー、EMIを効果的に行う上で受けたい支援について調査した。結果EMI教員は英語力を不可欠なスキルと認識する一方、多様な言語・社会・文化的バックグラウンドを持つ学生に対応するためより広い意味での教育・コミュニケーション能力も必要と感じていることが分かった。希望する支援は多様でキャンパス内の様々な資源や施設を伴うものであった。

日本で益々多くの大学が専門科目の授業を英語で実施するようになってきた。その普及度にも関わらずそれを効果的に実施するのに必要とされる能力についてはあまり調査が行われていない。本研究ではこのような授業（EMI）を担当する教員を対象に面接調査を行い、教員が経験した困難や、EMI教員に必要だと思われる能力、そしてEMIの授業を効果的に行う上で必要な支援について調査した。結果、EMI教員は英語力を不可欠なスキルと認識する一方、多様な言語・社会・文化的背景を持つ学生に対応するためより広い意味での教育・コミュニケーション能力も必要と感じていることが分かった。