佐々木 智章 (ササキ トモアキ)

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所属

附属機関・学校 高等学院

職名

教諭

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 人文地理学

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • アルゼンチンの日本人移住地における農業の展開とその教材化

    奨励研究

    研究期間:

    2018年
     
     
     

    佐々木 智章

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    【研究目的】
    花卉栽培が盛んに行われているブエノスアイレス近郊のラプラタ、ウルキッサの日本人移住地を対象に日系人の活動を調査し、その結果を高等学校地理Bの地誌学習に活用するための方法を検討した。
    【研究方法】
    ブエノスアイレス市の日系団体、ラプラタ・ウルキッサ移住地の日系農家を対象に農業を中心とした活動の変遷について聞き取り調査や資料収集を行った。なお、現地調査は2018年8月15日から8月25日に行った。また、現地調査で得られた成果をもとに教材を作成し、2018年11月に高校地理Bのラテンアメリカの地誌学習に利用し、その効果を検討した。
    【研究成果】
    現在、ラプラタ・ウルキッサ移住地の周辺には約300世帯1000名の日系人が生活している。1960年代が移住者の多い時期であり、花卉栽培の景気の良さからパラグアイやボリビアなど他の国から再移住した人も多く含まれている。聞き取り対象者には、日本や他国において花卉栽培を経験していた人は皆無で、先に移住していた農家に従業員として入ることでそのノウハウを身に付けた人ばかりであった。品種は、1970年代後半まではカーネーションが主だったが、その後カーネーションの病気が流行したため、各農家の戦略で多様な品種を栽培するようになった。1990年代には日系人が中心となり花卉市場を設立し、現在130軒の会員がその市場で花卉や鉢で栽培している観葉植物などを販売している。市場を訪れるのはラプラタ市周辺で小売業を営む非日系の業者である。また、日系の販売戦略によりバレンタインデーに花を贈る習慣が定着した。これは、日系人の取り組みがホスト社会の文化や習慣に影響を与えた事例であり、ブラジルやパラグアイとの共通点とも言える。高校の授業においては、移住や花卉栽培の変遷、経営戦略などに関する聞き取りの様子を動画で紹介したり、写真で説明したりした。生徒の感想からは、日本との意外なつながりに興味を示すものが多く、学習における興味付けに効果があることを示唆する結果となった。

  • 南米の日本人移住地における持続的農牧業の展開とその教材化

    奨励研究

    研究期間:

    2017年
     
     
     

    佐々木 智章

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    【研究目的】
    世界有数の生産量を誇るパラグアイ共和国の大豆栽培は、1980年代に日本人移民が「不耕起栽培」と呼ばれる農法を導入してから拡大・発展してきた。一方、大豆栽培の拡大は森林伐採の一因にもなり、パラグアイにおいても森林保護に対する視線は厳しくなっている。このような中、日本人がどのような対策を講じているのかを調査し、そこから得られた成果を中等教育段階の南アメリカ州の地誌学習に活用し、効果的な教材のあり方について検討することが本研究の目的である。
    【研究方法】
    不耕起栽培発祥の地で、環境保護対策において新しい動きがみられる南部のイグアス移住地、開設時期や高知出身者が多いなどイグアス移住地と複数の共通点がみられる南部のピラポ移住地を訪問し、日本人会・農業協同組合・各農家などからの資料収集や聞き取り調査を行なった。なお現地調査は2017年8月25日から9月4日に行った。
    また、2018年2月に中学地理の南アメリカ州の学習において、作成した教材を利用した授業を行なった。
    【研究成果】
    イグアス移住地では、植林活動のほか、肉牛の処理施設の運営など日本人会や農業協同組合による大豆栽培以外の動きがみられた。ピラポ移住地でも農業経営の中心は大豆栽培であったが、環境保護政策等においてイグアス移住地ほどの顕著な取り組みは見られなかった。以上のようなパラグアイ国内の日本人移住地の共通点や相違点の一部が明らかになった。
    中学の授業では、森林を保護するための政策を考えさせた後に、実例としてイグアス移住地の取り組みを紹介した。政策として「植林」を挙げる生徒が多かったが、それらが実際に行なわれていることを知り、自分たちの考えが実際の政策と乖離したものではないことを実感させる一助となった。

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 地域資源を活かした地域づくりの高等学校新課程「地理探究」への活用法に関する研究

    2020年  

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    沖縄県国頭郡国頭村内にある共同売店の機能を明らかにし、それらを授業に生かす方法を検討した。   国頭村内に現存している共同売店は12件で、この5~6年の間に閉鎖した店舗が5件で減少傾向にある。12件中11店舗は、共通して食料品や日用品などを扱っており、一部では、字費の徴収、茶の製造、宅配物預かりなど、販売以外の機能もみられ、区内の住民が集まりやすいよう椅子やテーブルを設置する店舗もみられた。経営に着目すると、多くが個人への委託となり、村外からの移住者が運営している店舗もみられた。  こうした共同売店をどう運営していくか、地域内にある他の資源とどう結びつけるかなどを高校生に考えさせることも可能である。

  • 新科目「地理探究」における日本の国土像学習に関する教材開発

    2019年  

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      高等学校の新学習指導要領の「地理探究」における「持続可能な国土像の探究」(以下、国土像学習)単元を充実させるための授業展開および教材のありかたについて検討を行った。 検討のために、過疎化や地域づくりをテーマとし、高校3年生を対象とした自由選択科目において、受講者それぞれが地域資源を掘り起こす授業を展開した。 全員の発表が終了した段階で、多くの地域資源に共通する点を問い、この質問を分析すると「地域にとって一見デメリットだと思われるもの」という趣旨の回答を多く得ることができた。高齢化率が世界一で、自然災害も頻発する日本では大変重要な点であり、国土像学習を行う上で重要な素材となり得ると推察される。

  • 過疎を主題とした高校地理B日本地誌学習の開発

    2018年  

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    次期高等学校学習指導要領地理探究における「現代日本における国土像」の単元を念頭に、高校の日本地誌学習の展開を検討することを目的とした。検討のため、島根県奥出雲町での現地調査をもとに教材作成を行った。奥出雲町は近世以降「たたら製鉄」で発展した地域で、これらを活用するための様々な取り組みを行っている。それらは、地域住民の誇りや観光客を集めるための要素にもなっている。一方で、観光客を呼び込むために十分な案内や、駐車場などが確保できていないことなどが明らかになった。現地調査での成果を基に、奥出雲町の地域資源を構成する要素は何かを考察させるための教材を作成した。実践は2019年度に行う予定である。

  • 地域資源を活用した中学校日本地誌学習の教材開発

    2017年  

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     過疎地域における様々な取り組みの実態を調査し、中学校社会科地理的分野の日本地誌学習に活用することを目的に研究を行なった。 現地調査では、深刻な人口減少の問題を抱える高知県大川村と同県馬路村を訪れた。大川村では農産物の販売・学校給食の供給・観光発信・住民の暮らしの支援などを行なう「集落活動センター結いの里」と、地鶏の飼育・販売を行なう「むらびと本舗」で聞き取り調査を、馬路村では、ゆずの加工・販売を行なう馬路農業協同組合と、魚梁瀬杉の間伐材を利用した製品の加工を行なう「エコアス馬路村」で聞き取り調査を行なった。いずれも地域のブランド化や、地域住民の誇りの醸成にもつながる取り組みであり、移住者によって支えられているという共通点も見出すことができた。 調査で収集した動画を含めた資料については、中学校の日本地誌の“中国・四国地方”の単元に位置づけることを意識し教材化を試みた。実践は2018年度中に行なう予定である。

  • パラグアイ共和国イグアス移住地における持続可能な農業の展開

    2015年  

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     2014年、2015年の現地調査をもとに、パラグアイ共和国のイグアス移住地における日本人移民の農業経営を教材にして授業を展開し、研究成果の少ない南アメリカの地誌学習の展開について検討を行なった。 大豆の大規模栽培を中心に発展してきたイグアス移住地でも、環境保護意識の高まりによって農地の拡大は難しくなっている。こうした状況に対して、日本人農家は組織的に植林活動を行い、営農と環境保護の両立に努めている。高校3年生における南アメリカの地誌学習の一部として、現地調査で得られたインタビュー動画、写真、図などを教材とし、2時間の授業を構成した。その結果、南アメリカと日本との関係を意識させることができ、地球的課題であるブラジルの熱帯雨林伐採についてより深く考えることが可能になったと思われる。 一方、授業は南アメリカの地誌学習の一部として構成したが、事例はパラグアイのイグアス移住地である。ブラジル、ペルー、ボリビアなど他の日本人移住地等での調査も行い、より広いスケールでの日本人移民の役割について検討すべきであり、こちらは今後の課題としたい。

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