Updated on 2023/10/01

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ABIRU, Kumi
 
Affiliation
Faculty of Letters, Arts and Sciences, School of Culture, Media and Society
Job title
Professor

Research Areas

  • Education

Awards

  • 論文・著作奨励賞

    2013.06   日本こども環境学会   『若者の居場所と参加;ユースワークが築く新たな社会』東洋館出版社

    Winner： 田中治彦, 萩原建次郎, 梶野光信, 筒井愛知, 立石麻衣子, 水野篤夫, 七澤淳子, 阿比留久美, 新谷周平, 他, 共著

 

Papers

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Books and Other Publications

  • 孤独と居場所の社会学~なんでもない〝わたし″で生きるには

    阿比留 久美( Part： Sole author)

    大和書房  2022.10 ISBN: 4479393803

    ASIN

  • 子どものための居場所論 : 異なることが豊かさになる

    阿比留, 久美( Part： Sole author)

    かもがわ出版  2022.05 ISBN: 9784780312188

  • 「若者/支援」を読み解くブックガイド

    阿比留, 久美, 岡部, 茜, 御旅屋, 達, 原, 未来, 南出, 吉祥( Part： Joint editor)

    かもがわ出版  2020.03 ISBN: 9784780310788

  • 大学生が本気で考える子どもの放課後 : 弘前大学生の地域参加とプレイワーク実践

    深作, 拓郎, 岸本, 麻依, 弘前大学学生・教員研究会らぶちる-Love for Children( Part： Contributor)

    学文社  2018.03 ISBN: 9784762027536

  • ボランティア活動をデザインする

    田中, 雅文, 廣瀬, 隆人( Part： Contributor)

    学文社  2013.11 ISBN: 9784762024054

  • 地域で遊ぶ、地域で育つ子どもたち : 遊びから「子育ち支援」を考える

    深作, 拓郎, 阿比留, 久美, 安倍, 大輔, 神田, 奈保子, 高橋, 平徳, 星野, 一人, 松井, 茜( Part： Joint editor)

    学文社  2012.06 ISBN: 9784762022968

  • 若者の居場所と参加 : ユースワークが築く新たな社会

    田中, 治彦, 萩原, 建次郎( Part： Contributor)

    東洋館出版社  2012.04 ISBN: 9784491028118

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Research Projects

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Misc

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Syllabus

 

Internal Special Research Projects

  • 小規模若者支援団体における支援実践の実態解明と実践の持続可能性実現に関する研究

    2022  

    　View Summary

    2006年から2023年まで若者協同実践全国フォーラ主催で継続して開催されてきた若者・ひきこもり協同実践交流会の記録にもとづき、若者にかかわる小規模団体がどのような活動をしているのかを分析した。それとともに、財政規模500万円以下で20年間活動を実施してきた若者支援団体に、活動開始の契機・展開・活動終了に至る経緯について詳細な聞き取りをおこなった。研究成果の一部を雑誌論文として投稿した。この研究を引き続き継続し、政策課題にされていない当事者・地域ニーズを浮かび上がらせるとともに、そのニーズに応える活動を継続していくための基盤がなにかを検討していく。

  • 子ども・若者の移行を支える通時的・連続的支援の実態に関する研究

    2020  

    　View Summary

    本研究では子ども・若者の領域横断段的・通時的・連続的支援の実情を明らかにするとともに、その支援を有効なものにしていくために必要な要素について探り、有効な支援のスキームとそれを支える条件を明らかにしていくことを試みた。そのために、まず、子ども・若者が自身の〈学校から社会への移行〉とかかわって、若者が自らのライフ・キャリアやアイデンティティをどのように捉えているかを調査し、明らかにした。それと同時に、子ども・若者支援団体・法人の職員に対し、①各々の事業の実態、②子ども・若者に対するかかわり方、③職員が大切にしている価値についてインタビューを実施した。その成果を、以下の３つの論文にて報告した。

  • 子どもにとっての戦争文化の受容と戦争文化に抗する福祉文化思想の基盤研究

    2018  

    　View Summary

    十五年戦争の間に発行された雑誌『少年倶楽部』から、子どもと戦争文化の関係を考察し、当時の庶民の経験と戦争文化を受容していく文化の内実を検証していった。（１）雑誌の内容の変化－1931年の満州事変による日中戦争の開戦、1939年の国家総動員法施行など戦争の展開に即して特集や記事内容の変化がみられる。（２）「のらくろ」シリーズ（1931年～1941年、田河水泡）に見る「軍隊」－当時子どもたちに絶大な人気を博していた『少年倶楽部』の「のらくろ」シリーズは、兵隊に対する憧れ、ナショナリズムや戦争文化の受容を醸成する流れを内包するとともに、軍隊が貧しい子どもにとって立身出世の唯一の手段でもあった時勢の限界や社会状況自体が福祉文化を否定するようなものであったことを示している。（３）契機としての1939(昭和16)年－太平洋戦争が勃発した1939年から、明確に軍部の統制が強まり、文化の戦時体制化が急速に進展し、ページ数も減少していっている。一方で、そのような時期にも、大佛次郎「楠木正成」（1942～1946年）のように戦争の展開に左右されない連載も存在していたことも特筆すべき事項である。戦争は質的にも量的にもユーモアやペーソスといった人間的感情にもとづく文化を貧弱化させ、個人の中にも社会の中にも戦争を受容させる文化を醸成していく。その一方で時局に影響されない文化発信や、戦争文化に抗する動きが随所にみられる点も見逃せない。どのような文化発信が行われていたかを深めていくと共に、戦争文化に抗する福祉文化がいかにして実現しうるものであるのかを明らかにしていくことを今後の課題としたい。

  • 都市社会教育行政における移行期の若者の支援に関する研究

    2008  

    　View Summary

    東京都23区の社会教育行政のなかで、移行期（15～30歳）の若者に対して、どのような事業がなされているか、資料を収集して調査を行った。　その結果、15～30歳の若者を明確に対象にした事業自体が少ないことに加え、学校から社会／職業への移行期にある若者を意識してくまれた講座はほとんどなかった。講座としては「達人と話そう『生き方入門』」（目黒区）などが存在してはいたものの、継続的な支援や他機関との連携を見通した事業というよりは単発の講座にとどまっているという状況であった。傾向としては、東京都の施策として「若者就業支援プロジェクト」「引きこもり等の若者の社会参加応援ネット」などの事業は行われているが、それらは労働・福祉の領域で「課題を抱えている」といわれる若者を対象としたものであり、社会教育行政のなかで若者への全体的な支援を行うものではなく、区の単独施策として行われているものもほとんど見受けられなかった。　そのため、社会教育行政における移行期の若者の支援については、研究発表をするための十分な成果は得ることができなかった。　この結果を受け、移行期の若者に焦点をあてた施策を福祉／生涯学習の分野でとっているイギリスのユースワークに着目し、そこでの支援についての文献を収集し、研究を開始した。今後は、ユースワーク研究を通じて移行期の若者の総合的な支援をすすめていくこととしたい。

  • 戦後青年期教育史研究における歴史枠組みに関する研究

    2007  

    　View Summary

    本研究は、1960年代以降低迷を続けている社会教育における青年期教育の歴史枠組みを検討し、青年期教育再構成のための一視点を模索することを課題とした。その結果、就労・労働の問題が常に青年期教育をとらえる重要な視点として存在していることと、農村青年や就職のために都市に流入してきた青年といった具体的な対象が1970年代以降社会教育における青年期教育では見失われたままに実践が進められてきたことがわかった。その結果、社会教育における青年や青年集団に対する枠組みの変化は指摘されつつも、青年や青年集団の変化に対応する「あらたな青年期教育の再編成」の構図はほとんど提示されていないことがあきらかになった。しかし、現在学校から社会への〈移行期〉の危機を抱える青年の問題が顕在化しており、青年期教育の具体的な対象が再びたちあらわれていると考えられる。〈移行期〉の青年が成人していく道筋を見通していくためには、対処療法的なかかわり・実践ではなく、統一的な道筋のもとに実践が行われていくことが必要であり、あらためて「あらたな青年期教育の再編成」が求められているのが現代である。「あらたな青年期教育の再編成」のために重要と考えられる視点としては、2点挙げられる。第一に、学童期・青年期・ポスト青年期を通呈した視点のもとに、医療・保健・福祉・教育・労働といった包括的領域にまたがる総合的組織化の道筋をさぐり、狭義の「社会教育」に限定されない支援のあり方を視野に入れることがあげられる。第二に、市民性（シティズンシップ）教育を軸にした青年期教育のあり方の追求があげられる。その具体的方法を描くための今後の課題として、自立支援施策や勤労青年を対象とした諸施策に目を向けて、理念や方法において青年期教育施策との連関の有無を調べていくという点があげられるだろう。