2024/12/21 更新

写真a

シノザキ　タケヒサ
篠崎　武久
所属
理工学術院 創造理工学部
職名
教授
ホームページ
http://www.f.waseda.jp/shinozaki/

所属学協会

  • 　
    　
    　

    日本経済学会

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    日本教育社会学会

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    日本キャリアデザイン学会

  • 　
    　
    　

    日本看護管理学会

研究分野

  • 公共経済、労働経済 / 経済政策 / 経済統計

研究キーワード

  • 労働経済学

  • 教育経済学

受賞

  • 第4回労働関係論文優秀賞 受賞 (労働政策研究・研修機構主催)

    2004年03月  

 

論文

  • Not by education alone: How young adults' employment status is determined by employment environments and family backgrounds

    Takehisa Shinozaki

    Social Science Japan Journal   15 ( 1 ) 31 - 52  2012年  [査読有り]

    　概要を見る

    This paper quantitatively investigates the connections between the growing number of young adults in Japan who are out of the workforce-not in school, working, or seeking work-and their employment environments and family backgrounds by drawing upon six years of data from sampling studies that were conducted from 2000 to 2006. A multinomial probit model is used to generate estimates of the possible impacts of changes in local job markets and varying family characteristics on the likelihood of young adults being unemployed (not working but seeking work) or out of the workforce altogether. The paper presents the most detailed testing to date of hypotheses concerning the factors that lead young adults to leave the labor force. I find that apart from the respondents' educational backgrounds, their parents' employment status when the respondents were adolescents and past household income are significant determinants of young adults' employment outcomes. Leaving the workforce is particularly correlated with previously having a high standard of living and not attaining the same level of education as one's same sex parent. © The Author 2012. Published by Oxford University Press in conjunction with the University of Tokyo. All rights reserved.

    DOI

    Scopus

    6
    被引用数
    (Scopus)

  • パートが正社員との賃金格差に納得しない理由は何か

    篠崎武久, 石原真三子, 塩川崇年, 玄田有史

    日本労働研究雑誌   512   58 - 73  2003年  [査読有り]

  • 1980～90年代の賃金格差の推移とその要因

    篠崎武久

    日本労働研究雑誌   494   2 - 15  2001年  [査読有り]

書籍等出版物

  • 労働・職場調査ガイドブック : 多様な手法で探索する働く人たちの世界

    梅崎修, 池田心豪, 藤本真( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 第2部第16章「労働市場の姿を描く」)

    中央経済社  2020年 ISBN: 9784502321917

  • 社会調査事典

    社会調査協会( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 第III部第11章「労働市場」)

    丸善出版  2014年 ISBN: 9784621087312

  • 日本人の意識と行動 : 日本版総合的社会調査JGSSによる分析

    谷岡一郎, 仁田道夫, 岩井紀子( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 第6章「労働組合の賃金効果の検証」)

    東京大学出版会  2008年 ISBN: 9784130561013

  • 日本人の意識と行動 : 日本版総合的社会調査JGSSによる分析

    谷岡一郎, 仁田道夫, 岩井紀子( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 第9章「非在学・非就業・非求職中の若年無業者 (ニート) の特徴」)

    東京大学出版会  2008年 ISBN: 9784130561013

  • 日本経済論

    植松忠博, 小川一夫( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 第7章「変化する労働市場」)

    ミネルヴァ書房  2004年 ISBN: 4623039870

  • 日本の所得分配と格差

    宮島洋, 連合総合生活開発研究所( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 第7章「賃金格差と仕事格差」)

    東洋経済新報社  2002年10月 ISBN: 4492393889

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講演・口頭発表等

  • 看護職員の残業時間と職務満足度との関係：ワーク・ライフ・バランスの観点から

    篠崎武久, 川上淳之, 橋本美穂, 小村由香, 脇坂明

    日本経済学会  

    発表年月： 2014年

  • 学力の生産関数の推定

    妹尾渉, 野崎祐子, 篠崎武久

    日本経済学会  

    発表年月： 2011年

  • 学力の生産関数の推定

    野崎祐子, 平木耕平, 篠崎武久, 妹尾渉

    日本教育社会学会  

    発表年月： 2010年

  • 教育資源と学力の関係

    篠崎武久

    日本経済学会  

    発表年月： 2009年

  • 定年年齢延長と高年齢雇用者の賃金変化

    篠崎武久

    日本経済学会  

    発表年月： 2007年

  • 非在学・非就業・非求職中の若年無業者 (NEET) に関する一考察

    篠崎武久

    日本経済学会  

    発表年月： 2004年

  • Aging, Unemployment, and Job Creation in Japan

    玄田有史, 照山博司, 太田聰一, 石原真三子, 佐々木和裕, 森藤拓, 篠崎武久, 高橋陽子

    21世紀の日本を考える国際フォーラム  

    発表年月： 2002年

  • 1980～90年代の賃金格差の推移とその要因

    篠崎武久

    日本経済学会  

    発表年月： 2001年

  • The Relationship between Income Inequality and Accessibility to Health Care Services

    Hisao ENDO, Kohei KOMAMURA, Takehisa SHINOZAKI, Atsuhiro YAMADA

    Canadian National Policy Research Conference  

    発表年月： 2001年

  • 職場環境の変化と働く意欲・雰囲気の変化

    玄田有史, 神林龍, 篠崎武久

    日本経済学会  

    発表年月： 2000年

  • パートが正社員との賃金格差に納得しない理由とは何なのか

    篠崎武久, 石原真三子, 塩川崇年, 玄田有史

    日本経済学会  

    発表年月： 2000年

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • ワーク・ライフ・バランスを実現する企業支援システムと雇用システム

    科学研究費助成事業(学習院大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(A))

    研究期間:

    2012年
    -
    2016年
     

    　概要を見る

    正社員のＷＬＢ指標を用いた成果に加えて、非正社員の状況をつかもうとしたが、非正社員のなかで、様々な雇用形態により、大きく異なることがわかった。基礎資料を得ることができたので、今後はそれぞれの雇用形態にあわせた指標開発をすることが課題である。
    看護職の離職動向が病院施設の特定の制度と関係することがわかった。このことを日本看護協会にフィードバックし、さらなる看護WLBインデックスの改善につなげる。
    治療と仕事の両立についてこれまでのインデックスをもとにして応用した調査により、基礎資料を得ることができたので、ベンチマークを作成する準備ができた。

  • 教育財政および費用負担の比較社会学的研究

    科学研究費助成事業(昭和女子大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(A))

    研究期間:

    2008年
    -
    2011年
     

    矢野 眞和, 苅谷 剛彦, 丸山 文裕, 月田 みづえ, 志摩 園子, 浦田 広朗, 米澤 彰純, 有田 伸, 濱中 義隆, 島 一則, 篠崎 武久, 妹尾 渉, 濱中 淳子, 野崎 祐子, 大多和 直樹, 小川 和孝, 日下田 岳史, 山口 泰史

    　概要を見る

    四つに分けて報告した。(1)義務教育編では、財政支出を増やせば学力が向上する可能性はあるが、断定はできないという現状、および「日本型平等システム」が壊れつつあることを解明した。(2)高校・大学編では、戦後の教育発展を支えた要因を分析し、政府支出の役割が弱まっている問題点を指摘した。(3)教育世論調査編では、教育政策の優先順位が福祉政策に比べてきわめて低いことを明らかにした。(4)海外編では、日本の教育財政支出の問題点を比較した。

  • 格差拡大意識の背景に関する経済学的研究

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(若手研究(B))

    研究期間:

    2007年
    -
    2009年
     

    篠崎 武久

    　概要を見る

    本研究の目的は、i)2000年代半ばまでの統計資料を用いて所得格差や賃金格差の動向を再確認し、その要因を高齢化や高学歴化、地域や産業の視点から検証すること、ii)経済的格差に関する主観的な変数に着目し、格差拡大意識の背景を個票データの分析から明らかにすること、の2点である。

  • 地域別の雇用・失業情勢の分析とマクロ労働統計の整備・公開

    科学研究費助成事業(東京大学)  科学研究費助成事業(若手研究(B))

    研究期間:

    2004年
    -
    2006年
     

    　概要を見る

    本研究の目的は、a)地域別のマクロ労働統計を収集・整備し、b)特に雇用情勢の年齢差に着目しながら各地域の雇用情勢悪化の要因を検証することにある。分析終了後には、希望者が利用できるよう、収集したマクロ労働統計を公開する。平成18年度は3年計画の3年目であり、平成17年度に続き労働統計を入力、整備し、分析を実施した。
    本研究で収集予定の統計は主に2種ある。1つは総務省統計局所蔵の『労働力調査』非掲載表であり、もう1つは各地方労働局所蔵の年齢別の求人数、求職者数、就職件数に関する数字である。関東地方の各地方労働局所蔵の労働統計については、一部の地域で統計が遡及して収集できないことが平成17年度から18年度に判明したため、ごく一部の地域についてのみ収集する方向に切り替え、入力作業を実施した。これらの数字を収集することで、最終的には地域別・年齢別の労働市場の経年変化を分析することを目標としている。
    平成18年度は17年度中に積み

Misc

  • 所得の観点から見た中間層の把握の方法について

    篠崎武久

    人文社会科学研究   55 ( 55 ) 199 - 216  2015年

    CiNii

  • Long-Term Unemployment in Japan in the Global Financial Crisis and Recession

    Takehisa SHINOZAKI

    Japan Labor Review   12 ( 3 ) 25 - 50  2015年  [招待有り]

  • 回帰分断デザインによる学級規模効果の推定――全国の公立小中学校を対象にした分析

    妹尾渉, 北條雅一, 篠崎武久, 佐野晋平

    国立教育政策研究所紀要   143   89 - 101  2014年  [査読有り]

    CiNii

  • 金融危機後の日本の長期失業者

    篠崎武久

    日本労働研究雑誌   651   17 - 30  2014年  [招待有り]

  • 単学級サンプルを利用した学級規模効果の推定

    妹尾渉, 篠崎武久, 北條雅一

    国立教育政策研究所紀要   142   161 - 173  2013年  [査読有り]

    CiNii

  • Wage Inequality in Japan, 1979-2005

    Takehisa SHINOZAKI

    Japan Labor Review   3 ( 4 ) 4 - 22  2006年  [招待有り]

  • Why Part-time Workers Do Not Accept a Wage Gap with Regular Workers

    Mamiko ISHIHARA, Takehisa SHINOZAKI

    Japan Labor Review   2 ( 2 ) 55 - 77  2005年  [招待有り]

  • 自殺の社会経済的要因と自殺予防の経済効果

    金子能宏, 篠崎武久, 山崎暁子

    季刊社会保障研究   40 ( 1 ) 75 - 87  2004年  [招待有り]

  • 日本の長期失業者について――時系列変化・特性・地域

    篠崎武久

    日本労働研究雑誌   528   4 - 18  2004年  [招待有り]

  • 患者自己負担と医療アクセスの公平性――支出比率とカクワニ指数から見た患者自己負担の実態

    遠藤久夫, 篠崎武久

    季刊社会保障研究   39 ( 2 ) 144 - 154  2003年  [招待有り]

    CiNii

  • Wage Inequality and Its Determinants in the 1980s and 1990s

    Takehisa SHINOZAKI

    Japan Labor Bulletin   41 ( 8 ) 6 - 12  2002年  [招待有り]

  • 成果主義と能力開発：結果としての労働意欲

    玄田有史, 神林龍, 篠崎武久

    組織科学   34 ( 3 ) 18 - 31  2001年  [招待有り]

    CiNii

  • 書評：平尾智隆・梅崎修・松繁寿和編『教育効果の実証――キャリア形成における有効性』

    篠崎武久

    教育社会学研究   96   347 - 349  2015年  [招待有り]

    書評論文，書評，文献紹介等  

    CiNii

  • 格差感の背景と政策対応について

    篠崎武久

    格差問題を超えて−−格差感・教育・生活保護を考える (21世紀政策研究所)     53 - 74  2013年

  • 学力と市町村指標

    篠崎武久

    初等中等教育における教育財政に関する調査研究 最終報告書 (国立教育政策研究所)     180 - 202  2012年

  • 学力層別の学力達成の規定要因分析

    妹尾渉, 北條雅一, 篠崎武久

    初等中等教育における教育財政に関する調査研究 最終報告書 (国立教育政策研究所)     203 - 218  2012年

  • 新体力テストとその他諸変数との関連性分析

    妹尾渉, 日下田岳史, 篠崎武久

    初等中等教育における教育財政に関する調査研究 最終報告書 (国立教育政策研究所)     220 - 260  2012年

  • 学力の生産関数の推定――底上げをどう図るか

    野崎祐子, 平木耕平, 篠崎武久, 妹尾渉

    Discussion Paper Series (Faculty of Economics, Hiroshima University)   2011-03 ( 2011 ) 1 - 23  2011年

    　概要を見る

    本研究では、2007年から2009 年に文部科学省が実施した「全国学力・学習状況調査」の公表された結果を用いて、3 か年分の都道府県別パネルデータを作成し、公立小学校児童のテスト結果を従属変数、小学校教育費や教員一人あたり児童数などの学校投入資源を独立変数として、学力の生産関数を推定した。2000 年代に入ってから日本において学力の低下問題に関心が集まっていることに鑑み、分析の対象として、テスト結果の平均点に加え下位成績層のばらつきに着目したことが本研究の特徴である。具体的には、テスト結果の50パーセンタイルと10 パーセンタイルの比を「下位分散」と定義し、これらがどの学校投入資源と関係があるのかを検証した。分析の結果、教育関連予算と平均点との間には有意な関係が見られない一方で、教育関連予算と下位成績層のばらつきとの間には有意な関係が見られることが明らかとなった。

    CiNii

  • JGSSデータを用いた労働組合の賃金効果の異時点間比較

    仁田道夫, 篠崎武久

    日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集 [11] JGSSで見た日本人の意識と行動     105 - 117  2011年

  • 1. 学力の生産関数の推定(II-9部会 国際化のなかの学力,研究発表II,一般研究報告)

    野崎,祐子, 平木,耕平, 篠崎,武久, 妹尾,渉

    日本教育社会学会大会発表要旨集録     172 - 173  2010年09月

    　概要を見る

    本研究の目的は、全国学力・学習状況調査(以下「学力テスト」)の2007～9年の都道府県パネルデータを用い、公立小学校児童のテスト結果を従属変数、小学校教育費などの学校投入資源を独立変数とした学力の生産関数を推定することである。

    CiNii

  • 『賃金構造基本統計調査』の調査方法変更と賃金格差の推移

    篠崎武久

    人文社会科学研究   48 ( 48 ) 131 - 144  2008年

    CiNii

  • 事業継続、就業及び経営状況にかかるアンケート調査の結果

    篠崎武久

    高年齢者等共同就業定着支援事業 調査報告書 (高齢・障害者雇用支援機構)     1 - 20  2008年

  • 中小企業の景況変動――「中小企業パネル」に見る雇用および業績の変化

    篠崎武久

    中小企業パネル調査――中小企業の持続的成長要因に関する研究 研究成果報告書 (東京大学社会科学研究所 (研究委託元 中小企業基盤整備機構))    2008年

  • 教育資源と学力の関係

    篠崎武久

    平成19年度「全国学力・学習状況調査」分析報告書 (千葉県検証改善委員会)     73 - 97  2008年

  • 所得の水準とばらつきの時系列的推移について−−JGSSと政府統計の比較

    篠崎武久

    日本版General Social Surveys研究論文集 [7] JGSSで見た日本人の意識と行動     147 - 157  2008年

  • 大学生のアルバイト時間数を規定する要因

    篠崎武久

    若年者の就業行動・意識と少子高齢社会の関連に関する実証研究 平成18年度総括研究報告書 (厚生労働科学研究費補助金 政策科学推進研究事業)     219 - 227  2007年

  • 地域間賃金格差と地域内賃金構造

    篠崎武久

    就業環境と労働市場の持続的改善に向けた政策課題に関する調査研究報告書 (雇用能力開発機構・統計研究会)     219 - 277  2007年

  • 地域の観点から見た消費統計の比較

    篠崎武久

    地域経済と公共部門の役割に関する調査 (財政経済協会)     103 - 117  2006年

  • 進学費用の調達方法を決定する要因

    篠崎武久

    若年者の就業行動・意識と少子高齢社会の関連に関する実証研究 平成17年度総括研究報告書 (厚生労働科学研究費補助金 政策科学推進研究事業)     117 - 125  2006年

  • 地域別に見た労働市場――労働移動と賃金格差の観点から (II)

    大井方子, 篠崎武久, 玄田有史

    雇用の多様化、流動化、高度化などによる労働市場の構造変化への対応策に関する調査研究報告書 (雇用能力開発機構・統計研究会)     154 - 160  2006年

  • 定年年齢延長と50歳代後半層、60歳代前半層雇用者の賃金変化

    篠崎武久

    雇用の多様化、流動化、高度化などによる労働市場の構造変化への対応策に関する調査研究報告書 (雇用能力開発機構・統計研究会)     111 - 132  2006年

  • JGSSから見た主観的階層の経年変化

    篠崎武久

    日本版General Social Surveys研究論文集 [5] JGSSで見た日本人の意識と行動     33 - 45  2006年

  • 座談会 平成17年版労働経済白書をめぐって--人口減少社会における労働政策の課題

    岩上 真珠, 篠崎 武久, 藤井 宏一

    日本労働研究雑誌   47 ( 12 ) 62 - 83  2005年12月

    CiNii

  • 属性分析および存続調査の概要と分析結果

    篠崎武久

    高年齢者等共同就業定着支援事業調査報告書 (高齢・障害者雇用支援機構)     10 - 33  2005年

  • 地域別に見た雇用・失業情勢の比較

    篠崎武久

    地域経済と公共部門の役割に関する調査 (財政経済協会)     149 - 167  2005年

  • 従業員への権限委譲と店舗業績――フランチャイズチェーンで働く人の就業に関する意識調査

    阿部正浩, 篠崎武久

    SSJ Data Archive Research Paper Series no. 32     195 - 206  2005年

  • 高校生のアルバイト経験と進路の関係

    篠崎武久, 高橋陽子

    若年者の就業行動・意識と少子高齢社会の関連に関する実証研究 平成16年度総括研究報告書 (厚生労働科学研究費補助金 政策科学推進研究事業)     133 - 144  2005年

  • 地域別に見た労働市場――労働移動と賃金格差の観点から

    玄田有史, 大井方子, 篠崎武久

    経済社会の構造変化と労働市場に関する調査研究報告書 (雇用能力開発機構・統計研究会)     184 - 195  2005年

  • 再分配政策への支持を決定する要因――先行研究の結果とJGSSデータを用いた分析結果の比較

    篠崎武久

    日本版General Social Surveys研究論文集 [4] JGSSで見た日本人の意識と行動     205 - 218  2005年

  • 事業所内従業員年齢構成と雇用変動の関係――再考

    篠崎武久

    ESRI Discussion Paper Series   107   1 - 18  2004年  [招待有り]

  • 非就業・非在学・非求職中の若年無業者 (NEET) に関する一考察――日本版総合社会調査 (JGSS) から見るNEET、失業者、就業者の比較

    篠崎武久

    日本版General Social Surveys研究論文集 [3] JGSSで見た日本人の意識と行動     121 - 134  2004年

  • 企業の本社機能変容とその影響に関する調査報告

    奥西好夫, 篠崎武久

    東京都産業労働局産業政策部 調査研究報告書    2003年

  • 地域間産業連関分析のための全国10地域別雇用表の開発

    篠崎武久, 人見和美

    電力中央研究所報告研究報告 Y02021    2003年

  • 自殺による社会的な生涯所得の損失と自殺防止対策の経済効果

    金子能宏, 篠崎武久

    自殺による社会・経済へのマクロ的な影響調査 (平成13-5年度) 調査研究報告書I (国立社会保障・人口問題研究所)     43 - 77  2003年

  • 東京都の雇用・失業構造とその変動――東京都と全国の失業率の動向

    奥西好夫, 篠崎武久

    東京都産業労働局産業政策部 調査研究報告書    2002年

  • 東京都の雇用・失業構造とその変動――東京都の雇用創出と雇用喪失

    奥西好夫, 篠崎武久

    東京都産業労働局産業政策部 調査研究報告書    2002年

  • 医療費自己負担の分析――支出比率とカクワニ指数の国際比較と時系列分析

    遠藤久夫, 駒村康平, 篠崎武久

    平成12年度 医療経済研究機構 自主研究事業報告書    2001年

  • 高齢者の生活実態に関する一考察

    篠崎武久, 石井光

    信託研究奨励金論集   20   139 - 155  1999年

  • 職場環境の変化と働く意欲・雰囲気の変化

    玄田有史, 神林龍, 篠崎武久

    職場と企業の労使関係の再構築――個と集団の新たなコラボレーションにむけて (社会経済生産性本部労使関係常任委員会)     43 - 67  1999年

  • 専業主婦と所得分配：税制と社会保障による世帯間所得格差

    玄田有史, 篠崎武久, 清水えり奈

    所得再分配の評価手法に関する研究 (平成9年度厚生科学研究費補助金 厚生行政科学研究事業)     27 - 39  1998年

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現在担当している科目

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学内研究所・附属機関兼任歴

  • 2022年
    -
    2024年

    理工学術院総合研究所   兼任研究員

特定課題制度（学内資金）

  • 中間層の縮小と再形成に関する経済学的研究

    2018年  

    　概要を見る

    　本研究は、世帯所得の観点から見て中間層に含まれる者の割合が時系列的に低下している背景要因について明らかにすることを目的としている。2018年度の研究では、中間層の主要な構成主体であると推察される正規雇用的な労働者に注目し、2000年代から2010年代にかけて正規雇用的な労働者の賃金がどのように変動したかを明らかにした。性、学歴、年齢などの情報に基づき正規雇用的な労働者を区分し、同一区分における2008年と2018年の賃金を比較したところ、この10年間に賃金が上昇したのは、区分数ベースで約4分の1、労働者数ベースで約6分の1であった。