篠崎 武久 (シノザキ タケヒサ)

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所属

理工学術院 創造理工学部

職名

教授

ホームページ

http://www.f.waseda.jp/shinozaki/

学内研究所等 【 表示 / 非表示

  • 2020年
    -
    2022年

    理工学術院総合研究所   兼任研究員

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本経済学会

  •  
     
     

    日本教育社会学会

  •  
     
     

    日本キャリアデザイン学会

  •  
     
     

    日本看護管理学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 公共経済、労働経済

  • 経済政策

  • 経済統計

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 労働経済学

  • 教育経済学

論文 【 表示 / 非表示

  • Not by education alone: How young adults' employment status is determined by employment environments and family backgrounds

    Takehisa Shinozaki

    Social Science Japan Journal   15 ( 1 ) 31 - 52  2012年  [査読有り]

     概要を見る

    This paper quantitatively investigates the connections between the growing number of young adults in Japan who are out of the workforce-not in school, working, or seeking work-and their employment environments and family backgrounds by drawing upon six years of data from sampling studies that were conducted from 2000 to 2006. A multinomial probit model is used to generate estimates of the possible impacts of changes in local job markets and varying family characteristics on the likelihood of young adults being unemployed (not working but seeking work) or out of the workforce altogether. The paper presents the most detailed testing to date of hypotheses concerning the factors that lead young adults to leave the labor force. I find that apart from the respondents' educational backgrounds, their parents' employment status when the respondents were adolescents and past household income are significant determinants of young adults' employment outcomes. Leaving the workforce is particularly correlated with previously having a high standard of living and not attaining the same level of education as one's same sex parent. © The Author 2012. Published by Oxford University Press in conjunction with the University of Tokyo. All rights reserved.

    DOI

  • パートが正社員との賃金格差に納得しない理由は何か

    篠崎武久, 石原真三子, 塩川崇年, 玄田有史

    日本労働研究雑誌   512   58 - 73  2003年  [査読有り]

  • 1980~90年代の賃金格差の推移とその要因

    篠崎武久

    日本労働研究雑誌   494   2 - 15  2001年  [査読有り]

書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 労働・職場調査ガイドブック : 多様な手法で探索する働く人たちの世界

    梅崎修, 池田心豪, 藤本真( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 第2部第16章「労働市場の姿を描く」)

    中央経済社  2020年 ISBN: 9784502321917

  • 社会調査事典

    社会調査協会( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 第III部第11章「労働市場」)

    丸善出版  2014年 ISBN: 9784621087312

  • 日本人の意識と行動 : 日本版総合的社会調査JGSSによる分析

    谷岡一郎, 仁田道夫, 岩井紀子( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 第6章「労働組合の賃金効果の検証」)

    東京大学出版会  2008年 ISBN: 9784130561013

  • 日本人の意識と行動 : 日本版総合的社会調査JGSSによる分析

    谷岡一郎, 仁田道夫, 岩井紀子( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 第9章「非在学・非就業・非求職中の若年無業者 (ニート) の特徴」)

    東京大学出版会  2008年 ISBN: 9784130561013

  • 日本経済論

    植松忠博, 小川一夫( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 第7章「変化する労働市場」)

    ミネルヴァ書房  2004年 ISBN: 4623039870

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Misc 【 表示 / 非表示

  • 所得の観点から見た中間層の把握の方法について

    篠崎武久

    人文社会科学研究   55   199 - 216  2015年

  • Long-Term Unemployment in Japan in the Global Financial Crisis and Recession

    Takehisa SHINOZAKI

    Japan Labor Review   12 ( 3 ) 25 - 50  2015年  [招待有り]

  • 回帰分断デザインによる学級規模効果の推定――全国の公立小中学校を対象にした分析

    妹尾渉, 北條雅一, 篠崎武久, 佐野晋平

    国立教育政策研究所紀要   143   89 - 101  2014年  [査読有り]

  • 金融危機後の日本の長期失業者

    篠崎武久

    日本労働研究雑誌   651   17 - 30  2014年  [招待有り]

  • 単学級サンプルを利用した学級規模効果の推定

    妹尾渉, 篠崎武久, 北條雅一

    国立教育政策研究所紀要   142   161 - 173  2013年  [査読有り]

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 第4回労働関係論文優秀賞 受賞 (労働政策研究・研修機構主催)

    2004年03月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • ワーク・ライフ・バランスを実現する企業支援システムと雇用システム

    研究期間:

    2012年
    -
    2016年
     

     概要を見る

    正社員のWLB指標を用いた成果に加えて、非正社員の状況をつかもうとしたが、非正社員のなかで、様々な雇用形態により、大きく異なることがわかった。基礎資料を得ることができたので、今後はそれぞれの雇用形態にあわせた指標開発をすることが課題である。
    看護職の離職動向が病院施設の特定の制度と関係することがわかった。このことを日本看護協会にフィードバックし、さらなる看護WLBインデックスの改善につなげる。
    治療と仕事の両立についてこれまでのインデックスをもとにして応用した調査により、基礎資料を得ることができたので、ベンチマークを作成する準備ができた。

  • 教育財政および費用負担の比較社会学的研究

    基盤研究(A)

    研究期間:

    2008年
    -
    2011年
     

     概要を見る

    四つに分けて報告した。(1)義務教育編では、財政支出を増やせば学力が向上する可能性はあるが、断定はできないという現状、および「日本型平等システム」が壊れつつあることを解明した。(2)高校・大学編では、戦後の教育発展を支えた要因を分析し、政府支出の役割が弱まっている問題点を指摘した。(3)教育世論調査編では、教育政策の優先順位が福祉政策に比べてきわめて低いことを明らかにした。(4)海外編では、日本の教育財政支出の問題点を比較した。

  • 格差拡大意識の背景に関する経済学的研究

    若手研究(B)

    研究期間:

    2007年
    -
    2009年
     

     概要を見る

    本研究の目的は、i)2000年代半ばまでの統計資料を用いて所得格差や賃金格差の動向を再確認し、その要因を高齢化や高学歴化、地域や産業の視点から検証すること、ii)経済的格差に関する主観的な変数に着目し、格差拡大意識の背景を個票データの分析から明らかにすること、の2点である。

  • 地域別の雇用・失業情勢の分析とマクロ労働統計の整備・公開

    若手研究(B)

    研究期間:

    2004年
    -
    2006年
     

     概要を見る

    本研究の目的は、a)地域別のマクロ労働統計を収集・整備し、b)特に雇用情勢の年齢差に着目しながら各地域の雇用情勢悪化の要因を検証することにある。分析終了後には、希望者が利用できるよう、収集したマクロ労働統計を公開する。平成18年度は3年計画の3年目であり、平成17年度に続き労働統計を入力、整備し、分析を実施した。
    本研究で収集予定の統計は主に2種ある。1つは総務省統計局所蔵の『労働力調査』非掲載表であり、もう1つは各地方労働局所蔵の年齢別の求人数、求職者数、就職件数に関する数字である。関東地方の各地方労働局所蔵の労働統計については、一部の地域で統計が遡及して収集できないことが平成17年度から18年度に判明したため、ごく一部の地域についてのみ収集する方向に切り替え、入力作業を実施した。これらの数字を収集することで、最終的には地域別・年齢別の労働市場の経年変化を分析することを目標としている。
    平成18年度は17年度中に積み

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 看護職員の残業時間と職務満足度との関係:ワーク・ライフ・バランスの観点から

    篠崎武久, 川上淳之, 橋本美穂, 小村由香, 脇坂明

    日本経済学会  

    発表年月: 2014年

  • 学力の生産関数の推定

    妹尾渉, 野崎祐子, 篠崎武久

    日本経済学会  

    発表年月: 2011年

  • 学力の生産関数の推定

    野崎祐子, 平木耕平, 篠崎武久, 妹尾渉

    日本教育社会学会  

    発表年月: 2010年

  • 教育資源と学力の関係

    篠崎武久

    日本経済学会  

    発表年月: 2009年

  • 定年年齢延長と高年齢雇用者の賃金変化

    篠崎武久

    日本経済学会  

    発表年月: 2007年

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 中間層の縮小と再形成に関する経済学的研究

    2018年  

     概要を見る

     本研究は、世帯所得の観点から見て中間層に含まれる者の割合が時系列的に低下している背景要因について明らかにすることを目的としている。2018年度の研究では、中間層の主要な構成主体であると推察される正規雇用的な労働者に注目し、2000年代から2010年代にかけて正規雇用的な労働者の賃金がどのように変動したかを明らかにした。性、学歴、年齢などの情報に基づき正規雇用的な労働者を区分し、同一区分における2008年と2018年の賃金を比較したところ、この10年間に賃金が上昇したのは、区分数ベースで約4分の1、労働者数ベースで約6分の1であった。

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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