2022/11/26 更新

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ヤエクラ タカシ
八重倉 孝
Scopus 論文情報  
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Citation Countは当該年に発表した論文の被引用数

所属
商学学術院 商学部
職名
教授

他学部・他研究科等兼任情報

  • 政治経済学術院   政治経済学部

学内研究所・附属機関兼任歴

  • 2019年
    -
     

    産業経営研究所   兼任研究所員

学歴

  •  
    -
    2001年

    イリノイ大学大学院   商学経営学研究科   会計学  

  •  
    -
    1991年

    コーネル大学   ジョンソン経営大学院  

  •  
    -
    1986年

    東京大学   法学部   公法コース  

学位

  • イリノイ大学   博士(会計学)

  • コーネル大学   経営学修士

経歴

  • 2015年
    -
    継続中

    早稲田大学   商学学術院   教授

  • 2004年
    -
    2015年

    法政大学 経営学部 経営戦略学科   教授

  • 2001年
    -
    2004年

    :筑波大学講師

  • 2001年
    -
    2004年

    :Assistant Professor, University of Tsukuba-Tokyo

  • 1998年
    -
    2001年

    :国際大学講師

  • 1998年
    -
    2001年

    :Assistant Professor, International University of Japan

  • 1986年
    -
    1993年

    :三和銀行

  • 1986年
    -
    1993年

    :Sanwa Bank, Ltd.

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所属学協会

  •  
     
     

    American Accounting Association

  •  
     
     

    日本ファイナンス学会

  •  
     
     

    日本会計研究学会

  •  
     
     

    European Accounting Association

  •  
     
     

    American Accounting Association

  •  
     
     

    European Accounting Association

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研究分野

  • 会計学

  • 哲学、倫理学

研究キーワード

  • 科学哲学

  • 経営分析

  • 財務会計

  • Philosophy of Science

  • Financial Statement Analysis

  • Financial Accounting

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書籍等出版物

  • 事業継続能力監査と倒産予測モデル

    同文館出版  2008年 ISBN: 9784495191610

  • Going-concern opinion and bankruptcy prediction models

    Dobunkan Publishing  2008年 ISBN: 9784495191610

  • 無形資産の会計

    中央経済社  2006年 ISBN: 4502265306

  • Accounting for Intangibles

    Chuo-Keizai-sha  2006年 ISBN: 4502265306

  • Asian Accounting Handbook

    Thomson Asia  2005年

  • 詳解 討議資料・財務会計の概念フレームワーク

    中央経済社  2005年

  • テキスト国際会計基準 第2版

    白桃書房  2005年

  • Asian Accounting Handbook

    Thomson Asia  2005年

  • ディスクロージャーと企業価値

    財務会計基準機構  2004年

  • マクロ会計政策の評価

    神戸大学経済経営研究所  2002年

  • テキスト国際会計基準

    白桃書房  2001年

  • 企業分析入門(第2版)

    東京大学出版会  2001年

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Misc

  • 倒産予知モデルと企業継続能力監査

    八重倉 孝, 高橋美穂子, 八重倉孝

    産業経理   64 ( 4 ) 32 - 42  2005年

    CiNii

  • 「業績報告」を取り巻く状況

    八重倉 孝, 八重倉孝

    企業会計   57 ( 4 ) 68 - 69  2005年

  • 会計基準の収れんは投資家にとって有益か

    八重倉 孝, 八重倉孝

    証券アナリストジャーナル   43 ( 5 ) 16 - 25  2005年

    CiNii

  • 「業績報告」の論点(1)

    八重倉 孝, 八重倉孝

    企業会計   57 ( 5 ) 68 - 69  2005年

  • 「業績報告」の論点(2・完)

    八重倉 孝, 八重倉孝

    企業会計   57 ( 6 ) 68 - 69  2005年

  • An Analysis of the Difficulty in Correctly Identifying Discretionary Accruals

    八重倉 孝, Takashi Yaekura, David A. Ziebart

    Advances in Quantitative Analysis of Finance and Accounting   1 ( 1 )  2004年

  • An Analysis of the Difficulty in Correctly Identifying Discretionary Accruals

    TAKASHI Yaekura, Takashi Yaekura, David A. Ziebart

    Advances in Quantitative Analysis of Finance and Accounting   1 ( 1 )  2004年

  • 連結決算と実証会計研究

    八重倉 孝, 八重倉孝

    企業会計   53 ( 1 ) 110 - 112  2003年

  • IASB「業績報告プロジェクト」の問題点

    八重倉 孝, 八重倉孝

    JICPAジャーナル   15 ( 2 ) 33 - 36  2003年

  • 連結決算と実証会計研究(続)

    八重倉 孝, 八重倉孝

    企業会計   53 ( 2 ) 94 - 96  2003年

  • 証券投資分析における会計情報の役割

    八重倉 孝, 八重倉孝

    企業会計   55 ( 9 ) 59 - 64  2003年

  • ディスクロージャーと企業価値

    八重倉 孝, 八重倉孝

    ディスクロージャーフォーラム   1 ( 1 ) 102 - 110  2003年

  • 書評:キャッシュ・フロー会計情報の有用性

    八重倉 孝, 八重倉孝

    企業会計   53 ( 7 ) 79  2001年

  • 会計基準設定と企業評価モデル

    八重倉 孝, 八重倉孝

    會計   160 ( 2 ) 55 - 61  2001年

  • The Accuracy and Bias of Equity Values Inferred from Analysts' Earnings Forecasts

    八重倉 孝, Theodore Sougiannis, Takashi Yaekura

    Journal of Accounting, Auditing, and Finance   16 ( 4 ) 331 - 362  2001年

    DOI

  • The Accuracy and Bias of Equity Values Inferred from Analysts' Earnings Forecasts

    TAKASHI Yaekura, Theodore Sougiannis, Takashi Yaekura

    Journal of Accounting, Auditing, and Finance   16 ( 4 ) 331 - 362  2001年

    DOI

  • 業績指標と株価 -キャッシュ・フロー、EVA(TM)、およびOhlsonモデル-

    八重倉 孝, 八重倉孝

    管理会計学   8 ( 1-2 ) 157 - 167  2000年

     概要を見る

    近来,企業の業績評価のメルクマールとして株主利益の最大化が注目されている.本稿では,配当割引モデルを基礎とする3種の企業評価モデル(キャッシュ・フロー割引モデル,EVAモデル,Ohlsonモデル)を取り上げ,それぞれのモデルに基づく業績評価指標(キャッシュ・フロー,EVA,残余利益)のいずれかが株主価値最大化に最も貢献し得るかを検討した.本稿では,会計利益と比較した場合のキャッシュ・フロー情報の有用性を批判的に検討し,その限界を明らかにした.その上で,会計利益ベースの業績指標が「株主重視」経営により適合的であることを示す.本稿の結論は,次の二点に要約される.(1)キャッシュ・フロー割引モデルの企業評価モデルとしての実用性・キャッシュ・フローの業績評価指標としての実用性はそれぞれ会計利益ベースの企業評価モデル・業績評価指標に比して低い.(2)残余利益が理論的に株主利益最大化に最も直結する業績評価指標であるが,運用にかかるコスト・ベネフィットを勘案するとEVAも業績指標として有用たりうる.

    CiNii

  • 書評:資本市場理論に基づく会計学入門

    八重倉 孝, 八重倉孝

    企業会計   52 ( 7 ) 79  2000年

  • 国際会計基準 国際会計基準対米国会計基準―投資意思決定有用性の観点から―

    八重倉 孝, 八重倉孝

    証券アナリストジャーナル   37 ( 4 ) 54 - 61  1999年

    CiNii

  • 書評:企業分析入門

    八重倉 孝, 八重倉孝

    會計   156 ( 3 ) 463 - 466  1999年

  • 会計数値による企業評価-Ohlsonモデルの実務への適用-

    八重倉 孝, 八重倉孝

    JICPAジャーナル   10 ( 4 ) 58 - 59  1998年

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受賞

  • 米国会計学会国際会計部会最優秀博士論文賞

    2001年  

  • Outstanding Doctoral Dissertation Award

    2001年  

  • 国際会計教育研究学会青木倫太郎賞(最優秀論文賞)

    2000年  

  • Rintato Aoki Award (Best Paper Award)

    2000年  

  • 米国会計学会中西部地区総会最優秀論文賞

    1998年  

  • Best Paper Award

    1998年  

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 戦略的情報開示が資本市場に及ぼす影響についての総合研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2023年03月
     

    八重倉 孝, 奥村 雅史, 中井 誠司, 亀岡 恵理子

  • 会計学研究方法の構築

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

    八重倉 孝

     概要を見る

    規範的研究と経験的研究のそれぞれに関する検討の結論を綜合することによる会計学研究方法の確立を試みた.具体的には,規範論・経験論の垣根を越えた,会計学の統一的な研究方法についてとりまとめた.その過程で,既存の研究に大きな瑕疵が存在する事が明らかになった点について各論の検討を行った.研究成果の一部は学会報告および学術誌掲載に至った.

  • 会計情報を活用した企業評価に関する総合的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(A)

    研究期間:

    2007年
    -
    2009年
     

    桜井 久勝, 石川 博行, 音川 和久, 大日方 隆, 児島 幸治, 桜井 貴憲, 須田 一幸, 土田 俊也, 中野 誠, 八重倉 孝, 與三野 禎倫, 若林 公美, 北川 教央, 後藤 雅敏, 高田 知実, 村宮 克彦

     概要を見る

    本研究は、会計情報に基づく企業価値評価を実践する場合の諸問題について総合的に検討した。そして、(1)効率性の高い株式市場において、株式の本源的価値を各種の企業価値評価モデルに基づき算定することの実際的有用性、(2)企業価値評価のために考案されてきた各種評価モデルの優劣比較、および(3)企業価値評価モデルの実践適用に際して必要となる財務データや資本コスト・データの特性や将来数値の予測のあり方について、示唆に富む数多くの研究成果を得た。

  • 業績報告の研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究期間:

    2006年
    -
    2007年
     

    八重倉 孝

     概要を見る

    本研究の目的は、予測価値の観点から業績指標としての純利益と包括利益の比較を行うことにある。本研究で検討の対象とするのは、現在国際会計基準審議会がその「財務諸表の表示プロジェクト」において導入を図っている包括利益と、実現概念に基づいて計算された純利益、そして包括利益と純利益の差額である「その他包括利益」である。本研究では、投資家が投資対象としての企業の本源的価値を推定するためにもっとも適した業績指標は何か、という観点から純利益と包括利益の比較を行う。
    シミュレーションに際して業績指標の有用性の測度としてそれぞれの業績指標(純利益・包括利益)が持つ予測価値をもちいた。純利益と包括利益の予測能力について比較を行うために、企業の将来キャッシュフローをランダムに生成し、そこから計算される純利益と包括利益の予測可能性について比較を行った。次に、純利益と包括利益、さらにリサイクルを行わない「疑似純利益」を比較するために、上記のモデルに金融資産を導入し、リサイクルの有無により業績指標の有用性が影響されるか否かを検証した。
    その結果、将来の業績予測について、純利益がもっとも予測しやすいことを確認した。この結果は、投資家にとって、純利益の有用性が他より高いことを意味する。すなわち、投資意思決定有用性の観点から、国際会計基準審議会が主張するような、純利益を廃止して包括利益(および「疑似純利益」)を表示することは正当化できないという事実が明らかとなった。

  • 企業継続能力評価モデルの研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(A)

    研究期間:

    2004年
    -
    2006年
     

    高田 敏文, 坂上 学, 白田 佳子, 橋本 尚, 八重倉 孝, 及川 拓也, 寺野 隆雄

     概要を見る

    監査領域における企業継続能力評価モデルの研究開発は,企業継続能力監査(以下GC)制度がスタートしている現在,研究者の理論的な関心事にとどまらず,実務にとっても重要な課題となっている。企業継続能力評価モデルについては,すでに50年前に線形判別関数を使ったアルトマン・モデルが提案され,その後,今日に至るまで数多くのモデルが提案されてきた。一般に判別関数を使ったモデルの場合,倒産企業と非倒産企業とをペアマッチさせ,それら企業の特定の指標(財務比率を用いることが多い)をサンプルデータとして関数の係数ならびに臨界点(倒産判別点)を確定させる。そうして構築した判別関数を適用して特定の企業の継続能力を示すと考えられる判別点を計算し,その結果と臨界点とを比較し当該企業の継続能力の有無を判定する。
    判別関数を使ったモデルについては,事前的な(ex ante)判別能力の低さが指摘されており,そうしたパフォーマンスの低さの原因として,モデル構築にあたっての方法論上の問題点が指摘されている。誤判別が非常に重要な意味を有する領域(たとえば,医療領域)ではこのことがかなり以前から問題とされており,判別関数に代わるモデルの構築が必要とされてきた。監査に関しても,判別結果は被監査会社にとって決定的に重要な意味を有する。判別関数が構造的に問題点を有していることがわかっている以上,判別モデルの精度の向上を図るための研究だけではなく,ハザードモデルをはじめとした代替的なモデル開発をすることが重要である。われわれは,本研究において,わが国で実施されたGC監査の状況を概観した後,企業継続能力評価モデルを判別関数モデル,ハザードモデル,人工知能モデルに分けて,各モデルの開発とパフォーマンスの検証を行い,国際的な学会での報告を重ね一定の評価を得た。今後とも,判別モデルのパフォーマンスを向上させるための研究は,理論的にも実務的にも重要な課題となる。

  • 日本の株式市場における企業評価モデルの有用性に関する実証研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 奨励研究(A)

    研究期間:

    1999年
    -
    2000年
     

    八重倉 孝

     概要を見る

    米国市場において、会計利益による企業評価モデル(Ohlsonモデル)が、投資家の意思決定に際して極めて有用なツールである事が実証研究によって明らかにされつつあります。本研究は、我が国の株式市場における会計利益による企業評価モデル(Ohlsonモデル)の有用性を検証するとともに、外国市場における当該モデルの有用性との比較により、我が国の会計システムの投資意思決定における有用性を明らかすることを主たる目的として遂行されました。具体的には、株価および株式の投資収益率が企業評価モデルによってどの程度説明され得るのか、また、企業評価モデルによって株価および株式の投資収益率をどの程度予測し得るのかを、2年間にわたって実証して参りました。
    初年度は下記について研究を行いました(昨年度報告済)。
    1.データベースの構築
    2.単体ベースによる実証・ワーキング・ペーパーの作成
    第二年度は、初年度の研究を連結決算ベースに拡張し、併せて日米間の比較検討を行いました。
    現時点での結論として、会計利益による企業評価モデルを使用することにより、わが国においても投資家は超過利益を獲得することができることができる、しかし、他の指標、とくに純資産簿価・株価比率を用いた投資戦略との比較において、米国では会計利益による企業評価モデルが優位なのに対して我が国では反対の結果がもたらされていることが分かりました。その理由としては、日米企業間のファンダメンタルスの相違が挙げられることが分かりましたが、会計基準の相違も理由として棄却されるに至っておらず、更なる検証を必要としております。

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学内研究費(特定課題)

  • 地理的表示がブランド価値に与える影響についての研究

    2015年  

     概要を見る

    This study aims at identifying the appropriate approach to measure the brand values that arises from geographical identification (hereafter GI).  This study was motivated by the introduction of GI by the Japanese government in 2015.  This study demonstrates the foundation for evaluating the potential economic benefit of GI through the measurement of its brand value.  The foundation can be used to help evaluate the effectiveness of GI policy in Japan in the near future.  The extant literature on the value of GI is restricted to the analyses of price premium.  While the price premium is certainly an important component of brand value and hence corporate value, the cost of generating and maintaining the GI has not been considered so far.The key issue is that it is not sufficient to measure the price premium and volume increase due to GI.  One must also estimate the cost incurred to maintain GI, which could be significant.

 

現在担当している科目

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担当経験のある科目(授業)

  • 会計学入門

    法政大学  

  • 基礎会計学

    早稲田大学  

  • 経営分析

    法政大学  

  • 財務会計論

    早稲田大学,武蔵大学,筑波大学  

 

委員歴

  • 2004年
    -
    継続中

    IASB/FASB Joint International Group 委員(2004年~現在)

  • 2004年
    -
    継続中

    Member, IASB/FASB Joint International Group(2004-present)

  • 2008年
    -
    2010年

    不動産鑑定士試験論文式試験試験委員(2008年~2010年)

  • 2008年
    -
    2010年

    Examiner, Real Estate Appraiser Examination(2008-2010)