2022/08/11 更新

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ヨネザワ ヤスヒロ
米澤 康博
所属
商学学術院
職名
名誉教授

学位

  • 博士

所属学協会

  •  
     
     

    ファイナンス学会

  •  
     
     

    金融学会

  •  
     
     

    日本経済学会

  •  
     
     

    証券経済学会

 

研究分野

  • 商学

論文

  • Financial Systems and Economic Performance: A cross country analysis

    Yonezawa, Azeez

    Global Economy & Finance Journal   3 ( 2 ) 107 - 121  2010年09月

  • Saving Behavior under the Influence of Income Risk: An Experimental Study

    Kitamura, Yonezawa, Nakasato

    Economics Bulletin   30 ( 2 ) 967 - 974  2010年04月

  • 日本企業の事業多角化と内部資本市場の役割

    土村・杉浦, 佐々木, 米澤

    現代ファイナンス     41 - 57  2010年03月

  • わが国企業の現金保有とペイアウト政策

    中嶋幹, 米澤康博

    現代ファイナンス     25 - 40  2010年03月

  • 金融資本市場の変化が公的年金積立金運用政策の在り方に及ぼす影響

    米澤康博

    季刊社会保障研究   46 ( 1 ) 4 - 11  2010年

  • 公的年金・企業年金と年金資金運用

    米澤康博

    宮島・西村・京極編「社会保障と経済2」東京大学出版会     73 - 92  2010年01月

  • 確定給付企業年金の運営政策

    大森孝造, 米澤康博

    日本保険・年金リスク学会誌   4   29 - 43  2009年

  • 社債流通市場における社債スプレッド変動要因の実証分析

    白須洋子, 米澤康博

    現代ファイナンス     101 - 127  2008年09月

  • わが国海外子会社の財務戦略の特徴と問題点

    米澤・山口, 山本・南部

    深尾京司・日本経済研究センター編「日本企業の東アジア戦略」日本経済新聞出版社     89 - 110  2008年02月

  • 人口減少・少子高齢化時代の日本経済

    米澤康博

    年金と経済   26   4 - 11  2007年04月

  • 投資家は将来支出(経費)変動リスクに対してヘッジするか--ファイナンス実験による検証

    北村 智紀, 中嶋 邦夫, 俊野 雅司

    日本保険・年金リスク学会誌   2 ( 2 ) 19 - 36  2007年

    CiNii

  • Macroeconomic factors and the empirical content of the Arbitrage Pricing Theory in the Japanese stock market

    A. A. Azeez, Yasuhiro Yonezawa

    JAPAN AND THE WORLD ECONOMY   18 ( 4 ) 568 - 591  2006年12月  [査読有り]

     概要を見る

    This paper investigates the empirical evidence of the pricing of macroeconomic factors in the Japanese stock market during the bubble period using Arbitrage Pricing Theory (APT) model. We also examine pre- and post-bubble periods in order to compare the robustness of priced factors over the bubble period. We find that the empirical content of the APT, namely the implied across-equation pricing restrictions, is not rejected in any of the sample period. (C) 2005 Elsevier B.V. All rights reserved.

    DOI

  • 個人投資家の株式投資行動と株価に与える効果(共著)

    米澤康博, 末本栄美子

    証券経済研究     1 - 10  2006年

  • Land Prices and its effect on the Japanese bank stocks゛ jointly worked ゛

    Yonezawa, Azeez

    International Journal of Electronic Finance     104 - 117  2006年

  • 有事の国債(共著)

    米澤康博, 白須洋子

    倉澤編「市場競争と市場価格」日本評論社     119 - 134  2005年

  • 新しい年金資産運用理論

    米澤康博

    年金と経済   24   4 - 8  2005年

  • わが国の株式投資信託のFlow-Performance関係:序説(共著)

    山本健, 米澤康博, 花村泰廣

    証券経済研究   46   1 - 16  2004年06月

  • 東アジアにおける外国人投資家によるコーポレート・ガバナンス(共著)

    丸淳子, 米澤康博, 松本勇樹

    花崎・寺西編「コーポレート・ガバナンスの経済分析」東京大学出版会     313 - 334  2003年03月

  • 効率的な積立金運用をめざして

    米澤康博

    年金と経済   22   46 - 50  2003年

  • 金融(共著)

    小林和子, 米澤康博

    「昭和財政史6」東洋経済新報社     517 - 610  2003年

  • 金利変動リスクと債券ポートフォリオ(共著)

    米澤康博, 大森孝造

    笹井・浅野編「資産運用の最先端理論」日本経済新聞社     157 - 175  2002年03月

  • 資料解説−証券− (共著)

    小林和子, 米澤康博

    「昭和財政史10」東洋経済新報社     407 - 647  2002年

  • 学者が斬る−企業金融の日本的問題点

    米澤康博

    エコノミスト     54 - 57  2002年

  • Real Option Analysis of Land Taxation Policy Under Mean-Reverting Land Prices ゛ jointly worked ゛

    Yamaguchi, Yonezawa

    Japan Journal of Finance,     132 - 149  2002年

  • 年金資金運用の課題

    米澤康博

    年金と経済   20  2001年

  • 株式持合の問題点

    米澤康博

    神田編「株式持ち合い解消の理論と実務」財経詳報社    2001年

  • コーポレート・ガバナンスと過剰投資問題 (共著)

    米澤康博, 佐々木隆文

    フィナンシャル・レビュー     90 - 105  2001年

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年  [査読有り]

  • デリバティブス

    米澤康博

    筒井編「金融分析の最先端」東洋経済新報社    2000年

  • 投資信託−成長への市場戦略−(共著)

    二上季代司, 米澤康博

    蝋山編「投資信託と資産運用」日本経済新聞社     27 - 51  1999年03月

  • 年功序列賃金制度と株式需要(共著)

    米澤, 松浦, 竹澤

    現代ファイナンス     3 - 18  1999年

  • 迅速な資本注入システムを

    米澤康博

    法学セミナー    1999年

  • 企業の資金調達はどう変わるか

    米澤康博

    経済セミナー    1999年

  • The Structure of Japanese Stock Market ゛ jointly worked ゛

    Yonezawa, Miyake

    Asia-Pacific Financial Markets     1 - 28  1998年

  • A Financing Model for a Japanese-Style Firm

    Yonezawa

    The Japanese Economy     25 - 51  1998年

  • 国債市場におけるタームストラクチャーの変動要因(共著)

    米澤康博, 鈴木輝好

    現代ファイナンス     71 - 86  1997年

  • Return Reversals in Tokyo Stock Exchange: A Test of Stock Market Overreaction. ゛ jointly worked ゛

    Gunaratne, Yonezawa

    Japan and the World Economy     363 - 384  1997年  [査読有り]

  • 日本企業のコーポレート・ガバナンスと生産性(共著)

    米澤康博, 宮崎政治

    橘木,筒井編「日本の資本市場」日本評論社    1996年

  • 株式市場(共著)

    米澤康博, 新美一正

    蝋山編「証券市場読本」東洋経済新報社    1996年

  • 証券会社の行動理論

    米澤康博

    鈴木,宇野,河野編「現代経済社会における諸問題」東洋経済新報社     411 - 425  1994年

  • わが国の株式市場は効率的か(共著)

    米澤康博, 石川欽也

    金融経済研究     67 - 74  1992年

  • An empirical test of the CAPM on the stocks listed on the Tokyo Stock Exchange ゛ jointly worked ゛

    Yonezawa and Tio

    Japan and the World Economy     145 - 161  1992年

  • わが国におけるCAPMの再検証(共著)

    米澤康博, 石川欽也

    ファイナンス研究     21 - 30  1991年

  • 資産価格変動と設備投資

    米澤康博

    日本経済研究     45 - 56  1989年

  • Banks, corporate bond market and the corporate capital structure

    Yonezawa

    ファイナンス研究     33 - 47  1989年

  • メイン・バンクの最後の貸手機能

    米澤康博

    ファイナンス研究     69 - 73  1988年

  • オプション取引の経済的機能

    米澤康博

    ファイナンス研究     1 - 11  1988年

  • 企業貯蓄と家計貯蓄の代替性−配当政策と資本蓄積

    米澤康博

    ファイナンス研究     1 - 15  1987年

  • 株式相互保有の経済的効果

    米澤康博

    ファイナンス研究     37 - 46  1986年

  • Function of the Japanese stock market ゛ jointly worked ゛

    Yonezawa a, Maru

    Japanese Economic Studies     42 - 75  1986年

  • 金融先物市場の機能 (共著)

    小峰みどり, 米澤康博

    ファイナンス研究     1 - 30  1984年

  • 会計情報と効率的市場仮説

    米澤康博

    会計   122  1982年

  • The Japanese market and the economic environment ゛ jointly worked ゛

    Yonezawa, Konya

    Journal of Portfolio Management     36 - 45  1982年

  • 企業倒産に関する法律の経済分析(共著)

    斎藤進, 米澤康博

    日本経営財務研究学会年報    1980年

  • 証券市場とインフレーション (共著)

    斎藤進, 久保田敬一, 米澤康博, 青山護

    日本経営財務研究学会年報    1979年

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書籍等出版物

  • 証券市場読本(編著)

    米澤康博

    東洋経済新報社  2006年08月

  • 新しい企業金融(共著)

    米澤康博, 小西大, 芹田敏夫

    有斐閣  2004年03月

  • 年金運用と債券投資戦略(監修)

    米澤, 三井アセット信託銀行年金運用研究会

    東洋経済新報社  2003年

  • 日本の金融問題 (編著)

    林敏彦, 松浦克巳, 米澤康博

    日本評論社  2003年

  • 金融の新しい流れ (編著)

    松浦克巳, 米澤康博

    日本評論社  2002年

  • パッシブ・コア戦略(監修)

    米澤康博

    東洋経済新報社  2000年

  • 変革期の金融資本市場 (編著)

    松浦克巳, 吉野直行, 米澤康博

    日本評論社  2000年

  • 企業財務戦略ビッグバン (共著)

    黒田晃生, 米澤康博, 新保恵一, 広田真一

    東洋経済新報社  1998年

  • 日本の企業金融 (共著)

    首藤恵, 松浦克巳, 米澤康博

    東洋経済新報社  1996年

  • 株式市場の経済学

    米澤康博

    日本経済新聞社  1995年

  • テキスト・企業金融 (共著)

    野間克敏, 花枝英樹, 米澤康博

    東洋経済新報社  1992年

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受賞

  • 毎日新聞エコノミスト賞受賞(「日本の株式市場」)

    1985年04月  

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 内部労働市場の調整コストが内部資本市場の効率性に与える効果

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    本研究は、日本企業を対象として、多角化企業における事業部門間の人的資本の配分(内部労働市場)が事業部門間の投資資金配分(内部資本市場)に与える効果を実証的に分析した。最初に、多角化企業における事業部門の収益性と人的資本配分との関係を実証的に分析した。その結果、内部労働市場における人的資本の配分が効率的ではないことが確認された。さらに、人的資本の配分が非効率であるほど、物的資本の配分が効率的に行われていることがわかった。ここからは、企業は、内部労働市場で労働力をうまく配分できない場合,企業内部の物的資本配分をより効率的に行っていることが示唆される

  • 金融資本市場の市場リスク、信用リスク、流動性リスクの新しい計測手法に関する研究

     概要を見る

    1987年の米国ブラックマンデー、1990年以降のわが国の株価クラッシュ、及び証券不祥事・不良債権問題、大型倒産企業の増加を契機に、市場リスク、信用リスクに代表される金融資本市場に内在する様々なリスク計測に対する要望が強くなり、それは金融機関のみならず、大学等の研究機関では金融工学として必須・急務の学問領域として認識されるようになった。本研究はこれらのリスクの中で最も重要な市場リスクと信用リスクの新しい計測手法に対するひとつの解答である。(当初予定の流動性リスクの研究は報告に耐え得る段階までには至らない。)本研究の中核はランダム変動する証券価格の確率過程にハイパーボリック・プロセスという新しい考え方を導入することである。まず変動の基礎となる収益率分布を調べ、従来の正規分布(正規過程)仮説が現実と全く合致しない事実を確認する。もしこの仮説が受け入れられないのであれば、正規仮説の下で構築されてきた伝統的な数理ファイナンスの土台にも大きな影響を与える。本研究では、収益率に対して従来の手法である対数変換ではなくハイパーボリック・サイン変換を一度施すと、その分布が正規分布に近づくという性質を利用し、これを市場リスク及び信用リスクのVaRと極値理論に応用可能となる事実を示す。更に、ハイパーボリック変換を加味した現実の基礎証券の分布に基づき、その確率微分方程式、Feynman-Kac公式、リスク中立化手法などを駆使して、金融証券市場のヨーロッピアン、及びアメリカンのデリバティブ価格評価を行う。デリバティブの評価は直接株式、債券市場に利用できるだけではなく、信用リスク評価における構造モデルにも応用可能となる。その具体的なモデルを構築し実証、提案する

  • 日本企業の買収・合併・ダイベストメント

     概要を見る

    本研究は、日本企業の買収、合併、ダイベストメントを研究の対象に、株式市場における価格データを用いてその効果を測定し、現状の把握を図るとともに、企業財務データや属性情報等との間の因果関係について検証を行うものである。特に研究期間中においては、取締役会の構造に注目して、その特性の如何が、M & Aの意思決定そのものや事後的に期待されるパフォーマンスにいかなる効果をもたらしていたかを、実証的に調査した

  • 株式・債券市場における計量経済学的分析

     概要を見る

    本研究は、平成2年度の文部省科学研究費(総合A)の補助金に基づいて行われた。本研究は、証券・債券市場における代表的な投資理論である資本資産評価モデル(CAPM)や裁定評価モデル(APT)を中心に、これらのモデルが日本の市場で有効に作用するか否かについて、市場デ-タを用いて実証的に研究することが目的であった。プロジェクト期間中数回にわたって研究会を開き、理論的な発展と計量分析上の問題点についてレビュ-を行った。また、研究成果の一部については7月に北海道大学で開催された日本統計学会や8月にスペインのバルセロナで開催された国際計量経済学会世界大会でそれぞれ論文の報告を行った。いくつか研究で主なものとして、和合は金融時系列デ-タでランダムウォ-クモデルが適当か否かを調べるいわゆる単位根の問題に関して、ベイズアプロ-チから新たな検定法を提案した。また、斯波・和合は最近の投資理論で有力になっているファクタ-モデルをカルマンフィルタ-を用いて動学的に発展させるモデルを提案し、日本の株式収益率デ-タに対して適用した。米澤は日本の金融市場におけるCAPMの再検討とAPTモデルの実証分析を行った。いろいろな計量経済学的な問題中、例えば係数制約の妥当性の問題について、ベイジアン統計学の観点から事後オッズ比を用いてこの制約がデ-タにとって望ましいものであるかどうかを要約する方法を検討した。金融分野での応用では、多くの場合デ-タの動きについての事前の信頼といったものが存在する。この事前の情報を分析にとり入れる方法としてベイジアンによる分析が優れているが、今まで余りこの面での実証研究が行われていなかったのは、事後分布の評価に際して解析的に行うのが困難な高次元の積分計算の為であった。最近のモンテカルロ積分による数値積分法の発展により、この問題は実際に計算可能になっており、現在この方法による実証研究を実行中である

特定課題研究

  • 日本の企業金融の特徴としての子会社政策

    2005年  

     概要を見る

     わが国企業において上場子会社を持っている親企業の特性を横浜国大大学院生の山本健氏と共同で実証的に分析した。その目的は①親会社にとって上場子会社を保有することの意義を明らかにする、②子会社上場の親会社株価に与える効果の実証分析(conditional event study)を行う際の準備(第一段階の推計)、の二点にある。上場会社のうち子会社、関係会社は616社あり、これから公企業等に保有されている例外を除く547社が最終的なサンプルとなる。①上場子会社を保有している親会社の特徴としては、「規模が大きく、一人当たり賃金、レバレッジ、役員持ち株比率が高く、逆に労働装備率、トービンのQ、ROAは低くい」である。典型的な日本的な企業である。②この情報をもとにHeckmanによるsample selection biasを除いた手法を用いてconditional event studyを行うと、子会社上場は親会社の株価に対してプラスの効果を持っていることが確かめられ、その効果は親会社の株価が低い場合の方がより強く検出される。このことはバブル崩壊後、debt overhungに陥った日本的な企業がその負債返済資金調達手段として子会社上場を果たしていることが推測される。 今後は、これら諸結果を参考に企業の境界についての理論的な分析を行う予定である。