2022/06/29 更新

写真a

サクノ セイイチ
作野 誠一
所属
スポーツ科学学術院 スポーツ科学部
職名
教授

兼担

  • スポーツ科学学術院   大学院スポーツ科学研究科

学位

  • 金沢大学   博士(学術)

所属学協会

  •  
     
     

    日本スポーツマネジメント学会

  •  
     
     

    日本スポーツ産業学会

  •  
     
     

    組織学会

  •  
     
     

    日本体育・スポーツ経営学会

  •  
     
     

    日本体育学会

 

研究分野

  • スポーツ科学

研究キーワード

  • クラブ、組織、マネジメント、地域スポーツ、スポーツ組織

論文

  • Successful aging and leisure environment: a comparative study of urban and rural areas in Taiwan

    Tzu-yu Lin, Seiichi Sakuno

    Sport Sciences (スポーツ科学研究)   9   1 - 16  2012年01月

  • 学校運動部のジレンマ: スポーツクラブとの共存は可能か

    作野 誠一

    現代スポーツ評論   ( 24 ) 63 - 75  2011年05月

  • 簡易水中動作システムの開発とそれを用いた泳法評価の検証

    野本 創, 春日 晃章, 作野 誠一

    コーチング学研究 (日本体育学会体育方法専門分科会会報37号合本)   24 ( 2 ) 229 - 232  2011年03月

  • 中央競技団体現況調査 報告書

    財団法人, 笹川スポーツ財団, 武藤 泰明, 作野 誠一

    http://www.ssf.or.jp/research/report/pdf/2010_report.pdf     1 - 43  2011年03月

  • 生涯スポーツ振興体制の構造変容と総合型地域スポーツクラブ

    作野 誠一, 柳沢 和雄, 八代 勉, 清水 紀宏, 天野 和彦

    日本体育学会第60回記念大会予稿集     180  2009年08月

  • 各種スポーツクラブに関する調査研究

    木村 和彦, 石井 十郎, 齊藤 隆志, 佐藤 充宏, 作野 誠一, 米谷 正造

    平成20年度 日本体育協会スポーツ医科学研究報告 子どもの発達段階に応じた体力向上プログラムの開発事業   4   103 - 157  2009年03月

  • 体指活動応援記(福井県池田町)

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   30 ( 6 )  2008年06月

  • 体育指導委員の役割再考

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   30 ( 4 ) 15 - 17  2008年04月

  • WASEDA Club2000の運営と大学の関わりについて

    作野 誠一

    体育・スポーツ経営学研究   22 ( 1 ) 85 - 87  2008年03月

  • 体指活動応援記(新潟県魚沼市)

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   29 ( 5 ) 3  2007年06月

  • 地域スポーツ経営研究の課題:環境認識から環境醸成へ

    作野 誠一

    体育・スポーツ経営学研究   21 ( 1 ) 27 - 32  2007年03月

  • 学校体育施設開放を基盤とする総合型地域スポーツクラブの展開:T市とK市における学校開放運営委員会の事例をもとに

    作野 誠一

    日本体育・スポーツ経営学会第30回大会号    2007年03月

  • 体指活動応援記(長野県佐久市)

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   28 ( 6 ) 3  2006年07月

  • 学校体育施設開放事業における制度的諸問題の検討:T市の事例調査にもとづいて

    作野 誠一

    日本体育学会第56回大会号    2005年11月

  • <体育哲学専門分科会シンポジウムB>スポーツにおける大学と地域の連携:その意味を問う 「現状と問題点」

    作野 誠一

    日本体育学会第56回大会号    2005年11月

  • 体指活動応援記(兵庫県伊丹市)

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   27 ( 5 ) 3  2005年05月

  • 地域スポーツクラブにおける場のマネジメント:創設段階における事例分析から

    作野 誠一

    日本体育・スポーツ経営学会第28回大会号    2005年03月

  • 生涯スポーツと組織づくり

    早稲田大学生涯スポーツ医科学研究所編

    生涯スポーツの実践と医科学研究:研究成果報告書     1 - 8  2005年03月

  • 地域スポーツの現状と課題:「学」として環境をどのように認識すべきか

    作野 誠一

    日本体育学会体育経営管理専門分科会会報   ( 40 )  2004年09月

  • スポーツ経営学における調査研究法の検討:質的調査研究の課題を中心に

    作野 誠一

    日本体育・スポーツ経営学会第27回大会号    2004年03月

  • 体指活動応援記(岡山県和気町)

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   25 ( 5 )  2003年05月

  • 体指とクラブマネジャーの関わり:体指はクラブマネジャーでよいか

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   24 ( 12 ) 17 - 19  2002年12月

  • 地域スポーツクラブの運営における住民主導性が成果に及ぼす影響:職員行動との交互作用効果と行政依存性のモデレータ効果

    作野 誠一

    日本体育・スポーツ経営学会第25回大会号    2002年04月

  • スポーツ行政による地域スポーツクラブ育成の課題:教育行政における問題構造の同型性に着目して

    作野 誠一

    福岡女子大学文学部紀要「文藝と思想」   66  2002年02月

  • <体育経営管理専門分科会シンポジウム>地域スポーツ経営のイノベーション:住民主導型の経営システムの構築を考える

    作野 誠一

    日本体育学会第52回大会号    2001年09月

  • 地域スポーツクラブの形成過程における市町村行政職員の行動とその効果:文部省総合型地域スポーツクラブ育成モデル事業に着目して

    作野 誠一, 清水 紀宏

    体育・スポーツ経営学研究   16 ( 1 )  2001年03月

  • コミュニティ型スポーツクラブの組織形成過程に関する研究

    作野 誠一

    平成12年度(2000年度) 日本体育・スポーツ経営学会 学会賞    2001年03月

  • 高等学校における選択制体育授業に対する運動部加入者の意識と経験:運動部活動との比較を中心として

    清水 紀宏, 作野 誠一

    金沢大学教育学部紀要(教育科学編)   50  2001年02月

  • 日本体育学会体育経営管理専門分科会プロジェクト研究:総合型地域スポーツクラブの組織化に関する研究

    作野 誠一, 清水 紀宏

    日本体育学会体育経営管理専門分科会会報   36  2000年10月

  • 地域スポーツクラブの組織形成過程における行政職員の行動とその効果

    作野 誠一

    日本体育学会第51回大会号    2000年10月

  • コミュニティ型スポーツクラブの組織形成過程に関する研究:社会運動論からみたクラブ組織化の比較分析

    作野 誠一

    体育学研究   45 ( 3 )  2000年05月

  • コミュニティ型スポーツクラブの組織形成過程に関する研究:社会運動論からみたクラブ組織化の比較分析

    作野 誠一

    日本体育・スポーツ経営学会第22回大会号    1999年03月

  • ふくのスポーツクラブのこれまでとこれから

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   21 ( 2 )  1999年02月

  • 多様な事業展開を可能にする資源の調達

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   21 ( 1 )  1999年01月

  • クラブを支える連携の輪をつくる:トータルな地域スポーツの発展に向けて

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   20 ( 12 )  1998年12月

  • クラブ組織づくりはコミュニケーションから:地区を単位とするクラブ連合の形成過程

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   20 ( 11 )  1998年11月

  • クラブ連合化の背景を探る:なぜクラブ連合だったのか

    作野 誠一

    みんなのスポーツ(日本体育社)   20 ( 10 )  1998年10月

  • 北陸地方における地域スポーツ行政の実態に関する調査研究

    作野 誠一, 清水 紀宏

    北陸体育学会紀要   34  1998年03月

  • 支援論からみた地域スポーツクラブ育成の課題

    作野 誠一

    日本体育・スポーツ経営学会第21回大会号    1998年03月

  • スポーツ行政組織の組織行動に関する研究:経営体としての行政組織におけるクラブ事業の特殊性

    作野 誠一, 清水 紀宏

    日本体育学会第48回大会号    1997年10月

  • スポーツ経営学における住民参加論の展開

    作野 誠一

    日本体育学会体育経営管理専門分科会会報   33  1997年10月

  • 北陸体育学会助成研究:北陸地方における地域スポーツ振興システムの検討(調査報告書)

    清水 紀宏, 作野 誠一

    北陸体育学会    1997年09月

  • 地域スポーツ経営の特質に関する一考察

    作野 誠一

    社会環境研究   2  1997年03月

  • 地域スポーツ経営における住民参加をめぐる諸問題

    作野 誠一, 清水 紀宏

    日本体育・スポーツ経営学会第20回大会号    1997年03月

  • 地域スポーツクラブ連合の成立過程に関する研究:富山県福野町におけるスポーツクラブ連合の事例から

    作野 誠一, 清水 紀宏

    日本体育・スポーツ経営学会第19回大会号    1996年03月

  • 地域スポーツ経営研究の分析視角

    作野 誠一, 清水 紀宏

    日本体育学会第46回大会号    1995年10月

  • 体育指導委員の能力開発に関する研究:研修の実態を中心として

    作野 誠一, 清水 紀宏

    日本体育学会第45回大会号    1994年10月

  • 体育指導委員の資質・能力及び研修に関する研究

    清水 紀宏, 作野 誠一

    金沢大学教育学部紀要(教育科学編)   44  1994年02月

  • 公共スポーツ施設に対する市民の要望に関する研究

    中 比呂志, 出村 慎一, 作野 誠一, 南 雅樹, 小林 秀紹

    教育医学   39 ( 2 )  1993年12月

  • 体育・スポーツにおける経営目的研究の展望

    作野 誠一, 清水 紀宏

    北陸体育学会紀要   28  1992年03月

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書籍等出版物

  • スポーツ白書(第1章「日本人のスポーツ参加動向」,第4章「スポーツの人的資源」)

    笹川スポーツ財団

    笹川スポーツ財団  2011年02月 ISBN: 9784915944451

  • スポーツマネジメント(第3章「スポーツ関連組織のマネジメント」)

    原田 宗彦, 小笠原悦子編著

    大修館書店  2008年11月 ISBN: 9784469266696

  • 総合型地域スポーツクラブの発展と展望(Ⅱ−2,Ⅱ−3)

    柳沢和雄, 向陽スポーツ文化クラブ編

    不昧堂  2008年01月 ISBN: 9784829304624

  • スポーツの百科事典(項目「スポーツクラブ・システム」)

    田口 貞善ほか編

    丸善  2007年01月 ISBN: 9784621078310

  • 最新 スポーツ科学事典 (中項目「運動施設」)

    日本体育学会監修

    平凡社  2006年09月 ISBN: 4582135013

  • テキスト総合型地域スポーツクラブ[増補版](第4章,第5章,第9章,第14章)

    日本体育, スポーツ経営学会編

    大修館書店  2004年05月 ISBN: 4469265489

  • テキスト総合型地域スポーツクラブ(第4章,第5章,第9章)

    日本体育, スポーツ経営学会編

    大修館書店  2002年12月 ISBN: 446926511X

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その他

  • <雑誌特集監修> ...

     概要を見る

    <雑誌特集監修>
    進研ゼミ高校講座「部活GOGO応援隊」(ベネッセコーポレーション,2007)

    <新聞取材>
    「日本スタイルの4H(ラグビーの長期育成計画[2])」(毎日新聞,2010年12月15日朝刊)

受賞

  • 日本体育・スポーツ経営学会 平成12年度(2000年度)学会賞

    2001年03月  

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 運動部活動における外部指導員制度の普及に向けた諸条件の検討

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

     概要を見る

    今年度は、総合型クラブと部活動の関係構築について事例をもとに考察し、関係づくりの方法と課題を仮説的に明らかにした。具体的には、文献・資料分析およびインタビューによって、NPO法人ソシオ成岩スポーツクラブ、NPO法人長野スポーツコミュニティクラブ東北、(一社)ふじみ野ふぁいぶるクラブ、④ふくはらスポーツクラブという4つのクラブについて調査を行った。その結果、部活動とクラブの連携をめぐる主な問題点として、クラブ会費徴収に対する理解、施設利用に際してのクラブと学校との調整、クラブの指導者として関わる教員と関わらない教員間の軋轢、校区を越えて機能するクラブ(部がない近隣校の受け皿)、部活動と地域のクラブに理解のある教員の存在によってのみ関係が作られる、教員の指導報酬に対する社会的理解の必要性、多種目(他種目)への拡大展開の困難さといったことが明らかになった。さらにクラブの範域とキーパーソンの違いによる分類から、これらタイプ別にみた関係づくりの方法と課題についても検討し、①教員の関与が成否のカギを握る、②管理職の意向が代々異なる場合、連携の継続性は担保されなくなる、③教員をクラブの指導者とするにあたっては労務上の問題が予想される、④既存の部活動種目の支援・補完ではないクラブ活動も広義の連携ではないか、⑤キーパーソンが非教員の場合でも、教員との関係構築は不可欠である、⑥部活動の支援にあたっては、クラブの範域の違いが関係性の違いをもたらす可能性があるといった知見を得た。これらの結果については、日本体育学会第70回大会 (慶應義塾大学)の体育経営管理専門領域シンポジウム「変化する青少年のスポーツ環境と経営課題:部活動改革を契機とした変革のスキームと方法を探る」において報告した(招待講演)。当初予定では、昨年度はより幅広い対象について事例調査を実施する予定であったが、調査依頼先の事情やタイミングほか諸般の事情のために十分な形で実施することができなかった。そのために費用一部を今年度に持ち越し補足的な調査を実施することとした。新型コロナウイルス感染症の拡大によって今年度の計画遂行が困難になることも予想されるなか、可能な範囲で研究計画を変更するなど柔軟な対応を心がけつつ研究目的の達成を図りたい。今年度は上記の事例調査の結果をうけて、外部指導員制度の普及に向けた条件に関わる「仮説モデル」を提示する。仮説モデルの構築にあたっては、いくつかの事例について補足調査を継続して実施する可能性がある。ただし、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、当初の研究計画が思い通りに遂行できない可能性が高いため、可能な範囲で柔軟な計画の変更を行い、当初の目的達成に近づけられるよう対処したいと考える。研究成果については、学会・等において結果の公表に臨むとともに、。まとめにあたっては、本研究の研究成果は、日本体育学会、日本体育・スポーツ経営学会等の学会大会において口頭にて発表する。また同学会誌への論文投稿も視野に入れている。さらに、本申請者は地域スポーツ関係者、スポーツ行政関係者を対象とした研修会・講演等の講師を務める機会が多いことから、このような啓発の場を通じて、現場に対しても積極的な情報提供とフィードバックを行いたい

  • 運動部活動における外部指導者の効果的活用に向けた条件整備の検討

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は、外部指導者の効果的活用に向けた条件整備の方策について、実証データに基づく具体的・実践的な提言を行うことであった。自治体への調査からは、現状のままでは外部指導者の地域差が露呈する可能性があること、外部指導者をめぐる各種制度については全体として「重要だと思うが実施していない」傾向があること、部活指導員の導入について「反対」の自治体はほとんどみられないことなどが明らかになった。また教員調査からは、外部指導者の導入を支持する割合は高いものの、部の状況によって判断すべきであるという意見もあること、複数種目部や地域クラブへの移行については慎重であることなどが明らかになった

  • 運動部活動における外部指導者の効果的活用に向けた条件整備の検討

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    2014年
    -
    2016年
     

  • 地域スポーツボランティアのマネジメントシステム構築に向けた基礎研究

    研究期間:

    2011年04月
    -
    2014年03月
     

     概要を見る

    本研究は、日常的・継続的スポーツボランティアに対するマネジメントシステムの構築に向けた問題点の把握ならびに基本的な考え方について検討することを目的とした。文献レビュー及び国内外の事例分析を通じて、「調達」「開発」「維持」という局面を分析視点として導入することにより、研究課題が体系的に整理されること、調達及び開発の局面では、資格・人材開発に対する姿勢が「無関心-資格至上主義」に二極化していること、主体的な人材育成・能力開発視点の欠如といった問題を指摘した。また維持の局面では、処遇をめぐる金銭的報酬への収斂傾向、非金銭的報酬に対する無関心、スタッフの処遇改善に消極的な傾向などを指摘した

  • 地域スポーツクラブとツーリズムを融合した地域活性化―軽井沢町をフィールドとして―

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    2005年
    -
    2006年
     

     概要を見る

    2005年は、スポーツツーリズムの概念や先行研究をレビューし、具体的な調査内容を検討し、2つの調査研究を実施した。具体的は、軽井沢町に2004年に設立された「軽井沢コミュニティスポーツクラブ」に焦点をあて、そのクラブのスポーツツーリズムにおける可能性を検討することである。そのために、軽井沢町を訪問している観光客と別荘滞在者を対象として、クラブとそのサービスに関するニーズを調査し、クラブの発展と地域活性化への貢献可能性について検証した(研究1と研究2)。その結果、一般観光客では、ツーリストとスポーツツーリストに差異はなく、約50%の加入意向があること、別荘滞在者では、スポーツ実施者で、スポーツに対する満足度の低い者ほど、軽井沢コミュニティスポーツクラブへの加入意向が高いことが明らかになったことが、地域スポーツクラブのツーリズムの融合による地域活性化が期待できることが明らかになった。
    2006年は、軽井沢町調査を踏まえて、スポーツツーリズムの視点から、スポーツクラブのみならずスポーツイベントが地域活性化にとって重要な要因となっているという予想から、石垣島と河口湖という多くのツーリストが参加している市民マラソン大会を対象として、参加者の特性を明らかにするとともに、地域活性化への貢献可能性について検証した(研究3と研究4)。その結果、市民マラソン大会参加者のツーリストには、マラソン参加だけを目的としているツーリスト(中核的スポーツツーリスト)とマラソン参加と観光を目的としているツーリスト(拡延的スポーツツーリスト)があり、リピーター、女性の参加、経済効果の点からは、後者を増加させること、そのためには、観光地としての魅力(プル要因)を効果的にプロモーションしていくことが重要であることが示唆された。

  • 公共スポーツ施設の民営化にともなう雇用創出効果

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    2003年
    -
    2006年
     

     概要を見る

    <成果1>全国の公共スポーツ施設のアンケート調査実施と、データベース化
    財団法人日本体育施設協会と共同で、同協会に加盟する15,068施設(16年度現在)全てを対象としたアンケート調査を、17年度に実施した。施設属性(種別、規模、建築年数、設置者等)の他、施設雇用(人数、人件費等)、関連雇用(委託費等)、事業収支(利用料収入、事業収入、補助金・委託費収入、高熱水費、人件費、委託費等)など、多岐にわたる質問項目を設け、3,391施設(回収率22.5%)から回答を得ることができた。そのうち、分析に耐えられるだけの回答が得られた施設は2,974施設(回収率19.7%)であった。満足のいく回収率とは言えないが、公共スポーツ施設の詳細な経営データを蓄積した全国的なデータベースは他には皆無であり、非常に貴重なものといえる。さらに、商用データベース(GIS)を活用し、回答が得られた施設について、立地環境、周辺人口と世帯所得、競合施設、交通利便性等を施設ごとに分析。各々の施設が民営化を実施する上で大いに有用となる、経営指標や地域特性に関するデータを追加することもできた。
    <成果2>公共スポーツ施設民営化論の整理
    15年度と17年度に、ロンドン市内の公共スポーツ施設の民営化事例について、運営担当者、地方自治体担当者にインタビュー調査を実施。また、公共スポーツ施設民営化の研究者にもインタビューを行い、民営化の課題ならびに評価についての知見を得ることができた。その他、インタビュー調査により必ずしも英国がスポーツ分野でのPFIがわが国以上に進んでいるとは言えないことがわかった。その背景として英国の公共スポーツ施設整備がLottery(国営宝くじ)からの潤沢な予算に支えられていることが挙げられる。また、広い意味での民営化としてTrust(非営利組織)への委託が進んでおり、英国では民営化=営利法人との契約ではなく、非営利組織を含め施段経営の最適化を図っていることもわかった。
    なお、本研究により得られた新たな知見をもとに、当初4ヵ年で実施する予定だった本研究を前倒しで終了とし、新たな課題番号「18300213」に引継ぎさらに継続していくこととなった。

  • 地域スポーツクラブの育成を見すえた学校体育施設開放のあり方に関する研究

     概要を見る

    文部科学省の調査(2002)によれば、わが国の体育・スポーツ施設約24万箇所のうち、学校体育・スポーツ施設は、大学・高専施設を含めると全体の3分の2(約66%)にも及ぶ。今後のスポーツ環境整備にあたっては、学校体育施設の効率的・効果的な活用が強く求められることになる。この学校開放について、総合型地域スポーツクラブとの関係から今後の課題を導こうとする研究は、これまでにほとんどみられなかった。そこで、本研究では学校開放に関わる規則、計画、組織の違いがどのような要因に規定されるのか、そしてそれらがいかなる条件のもとで変更されるのかを対照的な2事例の詳細な分析に基づいて検討した。1つは、学校開放の歴史が比較的長いK市Uスポーツクラブ(総合型クラブ)、もう1つは、校舎の新築を契機として開放委員会を刷新し、この組織を中心としてコミュニティスクール化を目ざしているT市M小学校のケースである。本研究の分析を通じて、学校開放に対する歴史的な経緯や行政サイドの考え方の違いによって学校開放運営委員会のあり方は異なることが示唆された。また、学校開放運営委員会を母体として総合型クラブへの展開がみられるところもあることが示された。一方で、学校開放運営委員会の活動は、教育委員会を含めた組織構造的な問題に大きく左右されることも示唆された。その場合でも、学校施設を建て直すといった変動が、施設開放や管理体制を見直す契機となっており、いわばハード面の更新がソフト面の変化を後押ししたとみることができる。以上の結果は、総合型クラブの育成を見すえた学校開放のあり方を考える上で有益な知見であると考えられる

  • 新自由主義思想と生涯スポーツ振興体制の構造変容に関する研究

     概要を見る

    本研究は、新自由主義思想下で進行する地方分権化や民営化が生涯スポーツ振興システムに及ぼす提供を明らかにすることを目的とする。個別課題の検討の結果、以下のことが明らかとなった。(1)総合型地域スポーツクラブ経営の民営化度と自立度には関係が見られなく、組織成果には自立度が影響していた。(2)広域スポーツセンターで実施されている総合型地域スポーツクラブマネジャー養成カリキュラムは日本体育協会のカリキュラムに準じたものであり、地域の特徴は見られなかった。(3)指定管理者制度の導入は人口規模の大きな自治体ほど進んでおり、小さな組織では経営が困難であった、(4)学校選択に際しては部活動が最も話題にされ、強い部活動や指導実績のある指導者がいる学校が選択される傾向にあった

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特定課題研究

  • 中央競技団体(NF)によるグラスルーツ活動とスポーツディベロップメントに関する研究

    2020年  

     概要を見る

    本研究は、中央競技団体(NF)の実施する一般成人への普及活動に焦点をあてて、その実態と形成過程を明らかにすることを目的とした。研究は、年次報告書を用いた内容分析とNFの職員へのインタビュー調査によって構成された。その結果、内容分析により普及活動の実態が網羅的に明らかににされた。また、NF10団体へのインタビュー結果からはARTNプロセスの分析フレームにより各NFの普及活動の詳細と形成過程が明らかにされた。この理論枠組みを用いることで、普及活動の内容のみならずステークホルダーや他の強化や子どもへの普及活動との関連を検討することができた。さらなる研究の深化には、ステークホルダーマネジメントの観点や普及活動の効果測定が必要となる。

  • 日常的・継続的スポーツボランティアのマネジメントに関する研究

    2010年  

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     2010年7月現在、総合型地域スポーツクラブ(以下「総合型クラブ」)は創設済み・創設準備中を含め、全国の1,249市町村(71.4%)に3,114クラブあるといわれている(文部科学省,2010)。本研究では全国の総合型クラブを対象とした調査をもとに、今後のクラブづくりのあり方と課題を、自立指向とビジネス指向という観点から検討することを目的とした。総合型クラブは日常的・継続的スポーツボランティアに支えられる組織であり、そのマネジメントについては不明な点が多いが、本研究はその重要な部分をなすものである。クラブタイプの分類にあたっては、「自立指向」と「ビジネス指向」という2次元を採用し、それぞれの高低による4タイプを仮定したこれらの4つのタイプ別にクラブ諸属性(会員数、設立年、範域、予算規模、法人格など)、設立による変化(効果)、組織活性化タイプ(能率指向性、革新指向性、相互支持性、主体的挑戦性、住民指向性)等の差異と特徴について分析を行った。配票数1,027クラブに対し、回収サンプル数は441(回収率:42.9%)、うち有効サンプル数は436(有効回答率:42.5%)であった。組織成果については、全般に自立指向の高い群(Ⅰ・Ⅱ群が)が、低い群(Ⅲ・Ⅳ群)に比べて有意に高い傾向が明らかになった。このことから組織成果に対しては自立指向が影響を及ぼしていることが推察された。また相関分析の結果も併せて考えると、ビジネス指向が高いことと自立指向が高いことは必ずしも同じではなく、成果という観点からは自立指向を高めることがクラブにとって重要な課題となることが示唆された。 本研究では、自立指向と5つの組織活性化タイプとの有意な相関が確認されたが、金井(1991)が指摘するように、組織活性化はリーダーシップの影響を受けることから、人的条件が自立指向にも影響を及ぼしていることは容易に推測される。また、今村ら(2010)はPutnam(1993)が指摘するソーシャルキャピタルの3つの特徴、すなわち「社会ネットワーク活動」「相互信頼」「互酬性の規範」をふまえつつ、意図的に実施できることは「社会ネットワーク活動」を促進することのみであり、その波及効果で人びとの間の「相互信頼」が醸成され、それが社会的に定着すると「互酬性の規範」が形成されると述べている。これもまた人的条件の整備が重要な課題であることを示唆している。

  • 地域スポーツクラブにおける人材マネジメントに関する研究

    2008年  

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     これまではクラブづくりというと、組織図をつくる、役員を決めるなど「組織形態の整備」という狭い意味で捉えられるきらいがあった。しかし、本研究において調査対象としたKSCC(向陽スポーツ文化クラブ)のクラブづくりを「運動」という視点から捉え直してみると、この他にもクラブづくりをいくつかの局面・段階として把握できるということ、またその初期段階において、地域の生活問題や課題が人びとに認識され共有されていることの重要性、さらにそうした問題認知や問題共有を促進・支援するリーダー行動の重要性など、重要なポイントがいくつも存在することが明らかになった。 クラブ組織の形成プロセスは、地域社会の構造的要因(地域特性等)、地域住民の心理的要因(動機づけ、行動意図、熱意等)、資源要因(主導集団、情報)といった複数のファクターが、それぞれ段階的に影響する一連の流れとして把握される。各要因についてどのような対応をとるかは、地域の状況によって異なると思われるが、KSCCの調査を通じて地域社会の生活課題や主導集団の探索(状況認識)、住民同士のコミュニケーション(相互作用)を促す場づくり、基礎情報・ノウハウの提供などが行われていたように思われる。これらにはいずれの場合も人材のマネジメントの視点が欠かせない。すなわち、リーダーをはじめ、イニシアチブグループのメンバーの果たす役割がきわめて大きいことが指摘できる。

  • 総合型地域スポーツクラブのボランティア・マネジメントに関する研究

    2007年  

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     あらゆるスポーツ組織において、人材は成果を左右する重要な要因として認識されている。とりわけ、総合型地域スポーツクラブに代表される地域スポーツの領域やスポーツイベントなどにおいては、人的資源としてのボランティアに対する期待がますます高まっている。こうしたスポーツ組織においては、多くのボランティアを集め(調達)、職務満足を保ちながら能力を高め(開発)、活動を継続してもらう(維持)ための効果的なマネジメントを行わなくてはならない。そのためには、まずボランティアはどのような理由で活動するのかという動機の理解が欠かせない。 先行研究によれば、動機の構成要素は、先にみた欲求の要素や動機の内容から導かれることがわかる。また動機の構成要素を知ることは、意欲や貢献を引き起こす源泉となるインセンティブ(誘因・報酬)を考えるうえでも非常に重要である。ボランティアを受け入れる組織においては、①ボランティア活動の業務内容(活動内容が挑戦的であるとか、自分にあったものであるとか、生活スタイルにあったものであるといったこと)、②集団性(ボランティア・グループのつくるコミュニティの魅力)、③エンパワメント(活動を通じて元気をもらうこと、社会的に役立っていることへの実感)という3種類の満足感を得られる活動を整えることが活動継続を促すとされるが、このことから、モチベーションは、インセンティブのあり方のみならず、ジョブデザインや評価の問題などとも深く関わっていることがわかる。これらの指摘をふまえ、実際の総合型地域スポーツクラブにおけるスタッフを対象として調査を行ったところ、金銭的なもの以外でも報酬に対する意識がきわめて低く、まさに「奉仕活動」の域を出ないクラブが多数存在することが明らかになった。

  • 地域スポーツシステムの構築に向けた場のマネジメントとその効果

    2004年  

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     新たな地域スポーツシステムとして期待される「総合型地域スポーツクラブ」をめぐる諸研究は、主として事業・組織などクラブの表面的な変化に関心を向けてきたが、「集団から組織へ」というクラブの変化に伴う内的変化(合意形成のプロセスや組織的意思決定の方法など)を照射した研究はこれまでほとんどみられなかった。本研究では、企業経営学から生まれたパラダイムである場のマネジメント論に依拠し、これを地域スポーツクラブの創設過程における合意形成、意思決定という具体的な事象に適用しながら、クラブづくりにおける有用性及び場のマネジャーの役割について検討した。 場のマネジメント論は、従来、経営理論の主流を占めてきた経営組織や経営システムなど、目に見える「構造」に関する議論だけでは経営現象の理解は不十分であり、むしろ目に見えない「意思決定」や「心理的エネルギー」など、経営の「プロセス」に関する部分に対して経営の手段がどのように働きかけるかを問う必要性について主張するものである。本研究では、まず場のマネジメント論に関する先行文献の整理を通じて、分析枠組と分析視点を明らかにした。ついで、実際にクラブを設立した事例を取り上げ、議事録(設立準備委員会)等の書誌データの内容分析及び面接調査の結果をもとに、合意形成に至るまでの場のマネジメントについて綿密なケース分析をおこなった。これらの分析を通じて、メンバーによる話し合いと発言の機会をかなり意識的に確保していたこと、個々の意見を聞いたうえで全体としての結論に至ること、議事の適切な修正がなされていること、会議の連続性・積み上げが大切にされていること(議事録、課題提示)などの特徴が明らかになった。これらは、会議(情報的相互作用)を開催する側の「議論」の捉え方、「意思決定」「合意形成」に対する考え方の反映であり、意思決定や心理的エネルギーにも大きく影響しているものと思われる。

  • スポーツマネジメント理論の構築に向けた質的研究法の検討

    2003年  

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     近年、経営学や組織論の分野において調査方法論に関心を寄せる著作が増えつつある。しかしこれまでスポーツ経営学において、ミクロレベルの研究方法(調査方法)を直接取り上げた研究はみられない。本研究の目的は、スポーツ経営学における調査方法ないし方法技術の問題点と課題について、とくに現在注目を集めている質的調査研究に着目して検討することであった。そのためのアプローチとして、日本体育・スポーツ学会の学会誌の第1巻(1984)から第18巻(2003)に掲載された論文(原著・研究資料)における研究・調査方法の動向について詳細に検討したところ、全体の7割近くを量的研究が占めていること、質的研究は全体の2割にも満たないが近年は増加傾向にあることが明らかになった。第16~18巻において質的研究としてカテゴライズされた4編は、総合型地域スポーツクラブ、合同運動部活動、PFIをテーマとするものであり、いずれも複数事例を取り上げた面接(インタビュー)ベースの研究であった。ケース選択の手続きをみると、あらかじめ意味づけされたタイプの代表ケース(決定的な事例)や新奇性の高いケース(新事実の事例が選ばれているけことがわかる。またいずれも十分な知見の蓄積がないテーマであり、探索的な事例研究が適合的だったものと思われる。現在のスポーツ経営の特徴の一つは、スポーツ経営事象の多様化に伴う研究領域の拡大とそれと連動した多領域化である。学社融合の延長線上にある学校施設の地域共同利用、連携協力を旗印とする総合型クラブの設立、合同部活動、外部指導者制度の導入等々、複数の領域を跨ぐスポーツ経営事象が次々と現れる現在の状況では、新たなスポーツのしくみや組織、経営体に関する知識や情報が必然的に要求されることになる。一方で課題も指摘される。まず第一に調査手続きについてである。サーベイに代表される量的調査の手続きが、データ収集・分析を通じて比較的厳密かつ詳細であるのに対し、事例研究の場合、厳密さ(手続き明示の点)において曖昧な点が多い。たとえば、面接方法一つをとっても、半構造化インタビュー、ナラティブ(物語/語り)インタビュー、グループインタビューなど多岐にわたり、それぞれのねらいや方法も大きく異なっている。調査方法の妥当性が結果の妥当性をも担保するなら、今後こうした点への配慮が必要になると考える。第二の課題は、フィールドワークの必要性である。当事者にとっての組織の意味を理解することが、経営の現実(リアルな姿)を知るうえで有用かつ重要であるという認識が広まりつつあるが、スポーツ経営においても各種の組織変革や新たな組織創造が求められるなかで、行為の起源として個々のメンバーが組織に抱いている意味や目的への着目は、今後の研究を展望するうえで重要な示唆を与えるものと思われる。

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海外研究活動

  • オーストラリアにおけるスポーツマネジメントシステムの現状と課題

    2011年09月
    -
    2012年09月

    オーストラリア   グリフィス大学

 

現在担当している科目

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