今年度は、総合型クラブと部活動の関係構築について事例をもとに考察し、関係づくりの方法と課題を仮説的に明らかにした。具体的には、文献・資料分析およびインタビューによって、NPO法人ソシオ成岩スポーツクラブ、NPO法人長野スポーツコミュニティクラブ東北、（一社）ふじみ野ふぁいぶるクラブ、④ふくはらスポーツクラブという4つのクラブについて調査を行った。その結果、部活動とクラブの連携をめぐる主な問題点として、クラブ会費徴収に対する理解、施設利用に際してのクラブと学校との調整、クラブの指導者として関わる教員と関わらない教員間の軋轢、校区を越えて機能するクラブ（部がない近隣校の受け皿）、部活動と地域のクラブに理解のある教員の存在によってのみ関係が作られる、教員の指導報酬に対する社会的理解の必要性、多種目（他種目）への拡大展開の困難さといったことが明らかになった。さらにクラブの範域とキーパーソンの違いによる分類から、これらタイプ別にみた関係づくりの方法と課題についても検討し、①教員の関与が成否のカギを握る、②管理職の意向が代々異なる場合、連携の継続性は担保されなくなる、③教員をクラブの指導者とするにあたっては労務上の問題が予想される、④既存の部活動種目の支援・補完ではないクラブ活動も広義の連携ではないか、⑤キーパーソンが非教員の場合でも、教員との関係構築は不可欠である、⑥部活動の支援にあたっては、クラブの範域の違いが関係性の違いをもたらす可能性があるといった知見を得た。これらの結果については、日本体育学会第70回大会 （慶應義塾大学）の体育経営管理専門領域シンポジウム「変化する青少年のスポーツ環境と経営課題：部活動改革を契機とした変革のスキームと方法を探る」において報告した（招待講演）。当初予定では、昨年度はより幅広い対象について事例調査を実施する予定であったが、調査依頼先の事情やタイミングほか諸般の事情のために十分な形で実施することができなかった。そのために費用一部を今年度に持ち越し補足的な調査を実施することとした。新型コロナウイルス感染症の拡大によって今年度の計画遂行が困難になることも予想されるなか、可能な範囲で研究計画を変更するなど柔軟な対応を心がけつつ研究目的の達成を図りたい。今年度は上記の事例調査の結果をうけて、外部指導員制度の普及に向けた条件に関わる「仮説モデル」を提示する。仮説モデルの構築にあたっては、いくつかの事例について補足調査を継続して実施する可能性がある。ただし、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、当初の研究計画が思い通りに遂行できない可能性が高いため、可能な範囲で柔軟な計画の変更を行い、当初の目的達成に近づけられるよう対処したいと考える。研究成果については、学会・等において結果の公表に臨むとともに、。まとめにあたっては、本研究の研究成果は、日本体育学会、日本体育・スポーツ経営学会等の学会大会において口頭にて発表する。また同学会誌への論文投稿も視野に入れている。さらに、本申請者は地域スポーツ関係者、スポーツ行政関係者を対象とした研修会・講演等の講師を務める機会が多いことから、このような啓発の場を通じて、現場に対しても積極的な情報提供とフィードバックを行いたい

本研究の目的は、外部指導者の効果的活用に向けた条件整備の方策について、実証データに基づく具体的・実践的な提言を行うことであった。自治体への調査からは、現状のままでは外部指導者の地域差が露呈する可能性があること、外部指導者をめぐる各種制度については全体として「重要だと思うが実施していない」傾向があること、部活指導員の導入について「反対」の自治体はほとんどみられないことなどが明らかになった。また教員調査からは、外部指導者の導入を支持する割合は高いものの、部の状況によって判断すべきであるという意見もあること、複数種目部や地域クラブへの移行については慎重であることなどが明らかになった

本研究は、日常的・継続的スポーツボランティアに対するマネジメントシステムの構築に向けた問題点の把握ならびに基本的な考え方について検討することを目的とした。文献レビュー及び国内外の事例分析を通じて、「調達」「開発」「維持」という局面を分析視点として導入することにより、研究課題が体系的に整理されること、調達及び開発の局面では、資格・人材開発に対する姿勢が「無関心－資格至上主義」に二極化していること、主体的な人材育成・能力開発視点の欠如といった問題を指摘した。また維持の局面では、処遇をめぐる金銭的報酬への収斂傾向、非金銭的報酬に対する無関心、スタッフの処遇改善に消極的な傾向などを指摘した

本研究は、新自由主義思想下で進行する地方分権化や民営化が生涯スポーツ振興システムに及ぼす提供を明らかにすることを目的とする。個別課題の検討の結果、以下のことが明らかとなった。(1)総合型地域スポーツクラブ経営の民営化度と自立度には関係が見られなく、組織成果には自立度が影響していた。(2)広域スポーツセンターで実施されている総合型地域スポーツクラブマネジャー養成カリキュラムは日本体育協会のカリキュラムに準じたものであり、地域の特徴は見られなかった。(3)指定管理者制度の導入は人口規模の大きな自治体ほど進んでおり、小さな組織では経営が困難であった、(4)学校選択に際しては部活動が最も話題にされ、強い部活動や指導実績のある指導者がいる学校が選択される傾向にあった

＜雑誌特集監修＞
進研ゼミ高校講座「部活GOGO応援隊」（ベネッセコーポレーション,2007）

＜新聞取材＞
「日本スタイルの４Ｈ（ラグビーの長期育成計画[2]）」（毎日新聞,2010年12月15日朝刊）

本研究は、中央競技団体（NF）の実施する一般成人への普及活動に焦点をあてて、その実態と形成過程を明らかにすることを目的とした。研究は、年次報告書を用いた内容分析とNFの職員へのインタビュー調査によって構成された。その結果、内容分析により普及活動の実態が網羅的に明らかににされた。また、NF10団体へのインタビュー結果からはARTNプロセスの分析フレームにより各NFの普及活動の詳細と形成過程が明らかにされた。この理論枠組みを用いることで、普及活動の内容のみならずステークホルダーや他の強化や子どもへの普及活動との関連を検討することができた。さらなる研究の深化には、ステークホルダーマネジメントの観点や普及活動の効果測定が必要となる。

　2010年7月現在、総合型地域スポーツクラブ（以下「総合型クラブ」）は創設済み・創設準備中を含め、全国の1,249市町村（71.4%）に3,114クラブあるといわれている（文部科学省,2010）。本研究では全国の総合型クラブを対象とした調査をもとに、今後のクラブづくりのあり方と課題を、自立指向とビジネス指向という観点から検討することを目的とした。総合型クラブは日常的・継続的スポーツボランティアに支えられる組織であり、そのマネジメントについては不明な点が多いが、本研究はその重要な部分をなすものである。クラブタイプの分類にあたっては、「自立指向」と「ビジネス指向」という2次元を採用し、それぞれの高低による4タイプを仮定したこれらの4つのタイプ別にクラブ諸属性（会員数、設立年、範域、予算規模、法人格など）、設立による変化（効果）、組織活性化タイプ（能率指向性、革新指向性、相互支持性、主体的挑戦性、住民指向性）等の差異と特徴について分析を行った。配票数1,027クラブに対し、回収サンプル数は441（回収率：42.9％）、うち有効サンプル数は436（有効回答率：42.5％）であった。組織成果については、全般に自立指向の高い群（Ⅰ・Ⅱ群が）が、低い群（Ⅲ・Ⅳ群）に比べて有意に高い傾向が明らかになった。このことから組織成果に対しては自立指向が影響を及ぼしていることが推察された。また相関分析の結果も併せて考えると、ビジネス指向が高いことと自立指向が高いことは必ずしも同じではなく、成果という観点からは自立指向を高めることがクラブにとって重要な課題となることが示唆された。　本研究では、自立指向と5つの組織活性化タイプとの有意な相関が確認されたが、金井（1991）が指摘するように、組織活性化はリーダーシップの影響を受けることから、人的条件が自立指向にも影響を及ぼしていることは容易に推測される。また、今村ら（2010）はPutnam（1993）が指摘するソーシャルキャピタルの3つの特徴、すなわち「社会ネットワーク活動」「相互信頼」「互酬性の規範」をふまえつつ、意図的に実施できることは「社会ネットワーク活動」を促進することのみであり、その波及効果で人びとの間の「相互信頼」が醸成され、それが社会的に定着すると「互酬性の規範」が形成されると述べている。これもまた人的条件の整備が重要な課題であることを示唆している。

　これまではクラブづくりというと、組織図をつくる、役員を決めるなど「組織形態の整備」という狭い意味で捉えられるきらいがあった。しかし、本研究において調査対象としたKSCC（向陽スポーツ文化クラブ）のクラブづくりを「運動」という視点から捉え直してみると、この他にもクラブづくりをいくつかの局面・段階として把握できるということ、またその初期段階において、地域の生活問題や課題が人びとに認識され共有されていることの重要性、さらにそうした問題認知や問題共有を促進・支援するリーダー行動の重要性など、重要なポイントがいくつも存在することが明らかになった。　クラブ組織の形成プロセスは、地域社会の構造的要因（地域特性等）、地域住民の心理的要因（動機づけ、行動意図、熱意等）、資源要因（主導集団、情報）といった複数のファクターが、それぞれ段階的に影響する一連の流れとして把握される。各要因についてどのような対応をとるかは、地域の状況によって異なると思われるが、KSCCの調査を通じて地域社会の生活課題や主導集団の探索（状況認識）、住民同士のコミュニケーション（相互作用）を促す場づくり、基礎情報・ノウハウの提供などが行われていたように思われる。これらにはいずれの場合も人材のマネジメントの視点が欠かせない。すなわち、リーダーをはじめ、イニシアチブグループのメンバーの果たす役割がきわめて大きいことが指摘できる。

　あらゆるスポーツ組織において、人材は成果を左右する重要な要因として認識されている。とりわけ、総合型地域スポーツクラブに代表される地域スポーツの領域やスポーツイベントなどにおいては、人的資源としてのボランティアに対する期待がますます高まっている。こうしたスポーツ組織においては、多くのボランティアを集め（調達）、職務満足を保ちながら能力を高め（開発）、活動を継続してもらう（維持）ための効果的なマネジメントを行わなくてはならない。そのためには、まずボランティアはどのような理由で活動するのかという動機の理解が欠かせない。　先行研究によれば、動機の構成要素は、先にみた欲求の要素や動機の内容から導かれることがわかる。また動機の構成要素を知ることは、意欲や貢献を引き起こす源泉となるインセンティブ（誘因・報酬）を考えるうえでも非常に重要である。ボランティアを受け入れる組織においては、①ボランティア活動の業務内容（活動内容が挑戦的であるとか、自分にあったものであるとか、生活スタイルにあったものであるといったこと）、②集団性（ボランティア・グループのつくるコミュニティの魅力）、③エンパワメント（活動を通じて元気をもらうこと、社会的に役立っていることへの実感）という3種類の満足感を得られる活動を整えることが活動継続を促すとされるが、このことから、モチベーションは、インセンティブのあり方のみならず、ジョブデザインや評価の問題などとも深く関わっていることがわかる。これらの指摘をふまえ、実際の総合型地域スポーツクラブにおけるスタッフを対象として調査を行ったところ、金銭的なもの以外でも報酬に対する意識がきわめて低く、まさに「奉仕活動」の域を出ないクラブが多数存在することが明らかになった。

　新たな地域スポーツシステムとして期待される「総合型地域スポーツクラブ」をめぐる諸研究は、主として事業・組織などクラブの表面的な変化に関心を向けてきたが、「集団から組織へ」というクラブの変化に伴う内的変化（合意形成のプロセスや組織的意思決定の方法など）を照射した研究はこれまでほとんどみられなかった。本研究では、企業経営学から生まれたパラダイムである場のマネジメント論に依拠し、これを地域スポーツクラブの創設過程における合意形成、意思決定という具体的な事象に適用しながら、クラブづくりにおける有用性及び場のマネジャーの役割について検討した。　場のマネジメント論は、従来、経営理論の主流を占めてきた経営組織や経営システムなど、目に見える「構造」に関する議論だけでは経営現象の理解は不十分であり、むしろ目に見えない「意思決定」や「心理的エネルギー」など、経営の「プロセス」に関する部分に対して経営の手段がどのように働きかけるかを問う必要性について主張するものである。本研究では、まず場のマネジメント論に関する先行文献の整理を通じて、分析枠組と分析視点を明らかにした。ついで、実際にクラブを設立した事例を取り上げ、議事録（設立準備委員会）等の書誌データの内容分析及び面接調査の結果をもとに、合意形成に至るまでの場のマネジメントについて綿密なケース分析をおこなった。これらの分析を通じて、メンバーによる話し合いと発言の機会をかなり意識的に確保していたこと、個々の意見を聞いたうえで全体としての結論に至ること、議事の適切な修正がなされていること、会議の連続性・積み上げが大切にされていること（議事録、課題提示）などの特徴が明らかになった。これらは、会議（情報的相互作用）を開催する側の「議論」の捉え方、「意思決定」「合意形成」に対する考え方の反映であり、意思決定や心理的エネルギーにも大きく影響しているものと思われる。