本研究は、地域の枠を越えて、国内各地の小学校教員の英語発話能力と指導スキル向上を、ICTと対面講習を併用した「ブレンド型研修」で支援してその効果を検証する。初年度は、研修ウェブサイトを構築し、2年目は、ICT研修とブレンド型研修を実施（発音ソフトは両方で使用）して効果を比較する。3年目は、都内教員対象、４年目・5年目は、各地の小学校教員対象に研修を実施し効果的な音声研修のあり方を検討する。本研究の目的は、地域の枠を越えて、国内各地の小学校教員の英語発話能力と指導スキル向上を、ICTと対面講習を併用した「ブレンド型研修」で支援し、その効果を検証することである。初年度は、ブレンド型研修のプラットフォームとなる研修ウェブサイトを構築し、英語発音方法、スピーチ技術・スピーキング指導法、授業運営、テスト手法に関する動画を作成した。また、7月から12月にかけて、対面講習とタブレットに搭載した発音ソフトを活用した教員研修を希望者を対象に杉並区にて実施した。研修では、アンケート調査を実施した。また、データ収集の結果を2020年3月のスペインの学会で発表した。具体的な研修の開発内容は以下の通りである：① 発音方法 (母音・子音・リズムと音変化)② 発音指導法について ③ スピーキング指導法 ④ スピーチスキルとその指導法について ⑤ 授業運営方法について ⑥ ALTとのTT授業について⑦ パフォーマンステスト手法と実施希望者を対象とした研修を実施し、対面講習やICTを用いた研修において現職教員が必要とする研修内容の検証をおこなった。新型コロナウイルスのまん延で非常事態宣言が発令されたことに伴い、対面での教員研修を実施することが非常に難しい状況が生じている。また、学内への立ち入りが一切できない期間が生じており、開発した研修をオンデマンド講義として録画する手段もなくなっている。そのため、夏以降に予定しているデータ収集を目的とした教員研修の実施ができるかどうかわからない状況に陥っている。そのため、上半期中には、オンデマンド講義として用いる研修内容の精査や、講習数を増やすことに注力し、録画ができる社会的状況および大学の録画スタジオが開室されることを待つ予定である。夏以降も録画が難しい状況となった場合には、対面講習の部分は断念し、フルオンデマンドの講習を、提供講習数を減らした規模を縮小した内容で、教員研修を実施してデータ収集を行う予定である

本研究は、小・中学校教員の英語指導を対面とICTを併用した研修で支援し、その効果の検証を目的とするものである。初年度は、現職教員が必要としている研修内容を調査し、2年目・3年目は、発音ソフトの開発に取り組んだ他、発音ソフトと連動した動画授業の開発も行った。4年目の本年度（平成30年度）は、研修のプラットフォームとなるタブレット50台を整備し、本格的なデータ収集に取り組んだ。上半期には、（１）早稲田大学教職生を対象とした音声学授業において、発音ソフトの試行調査を行い、（２）8月には小・中・高の現職教員を対象とした教員免許更新講習を2日間実施した。更新講習での紙面調査の結果を踏まえて講習内容を調整の上、（３）下半期に杉並区における現職教員研修を実施した。4月・5月には、杉並区教育委員会と、早稲田大学教育・総合科学学術院間の連携・協働に関する協定書、 同教育インターンシップに関する覚書を交わした。6月・7月には、開発した発音ソフトの早大教職生に対する実験授業と、データ収集を行った（なお、分析結果については、令和元年9月に国際学会にて口頭発表を行うことが決まっている）。8月には、教員免許講習において、①発音理論と発音演習の講習（6時間）と②発話・スピーチ指導スキル講習（6時間）を実施して、その効果を発音ソフトでの検定および紙面調査で検証して、研修内容の調整を行った。さらに、5月から5回にわたって杉並区での外国語教育担当者研修に参加して発音能力および発話能力向上のためのミニ講習を行った他、9月から翌1月に25名を対象とした試行のタブレット研修を行った。その結果については、現在分析中である。なお、本研究課題は、5年間の助成を受ける予定であったが、前年度申請の結果、新規課題が採択されたため、杉並区に限定しない形での教員研修をテーマとした課題に引き継がれることになる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない

本研究は発音指導(韻律指導)と聴解指導を併用する「統合的指導」の教育効果の検証を目的とし、大学中級授業3クラスにおいて、同一の自主開発リスニング教材を使用して実験授業を2年間にわたり実施した[6か月間(90分×20回)]。聴解能力の測定はWeb客観試験(WeTEC)により3回実施(授業直前・直後・2か月後)実施した。3種類の指導は、①音素指導だけのクラス②聴解指導だけのクラス(リスニングストラテジーを指導)③韻律と聴解指導の併用(統合)指導のクラスであった。その結果統合指導クラスにおいて(両年度共に)他の2クラスよりもスコアの平均値に有意な上昇がみられ、統合指導の有効性が示された結果となった

[I]データの収集以下の要領で昨年一年間にわたり発話・聴解データを収集し分析を行なった。(1)被験者:早稲田大学 教育学部 1年次生一般英語選択授業受講者(2)実験グループ:(1)音素教育グループ(2)韻律教育グループ(3)コントロール(各30名ずつ)(3)実験(授業)計画:各グループ共通の教育内容同一教材を使用しリスニング・内容理解・発話練習を半期間行った。(90分X15回)各グループ特有の教育内容(1)音素:日本語音素との対比説明・音素の個別練習・似ている音素の識別練習(2)韻律:強勢リズム・弱形・音変化(同化・連結・脱落など)の説明＆発音練習(3)コントロール:音声教育は行わず、比較文化的な観点で教材を解説し、ロールプレイなど実施(4)データ収集:3回にわたり聴解テストと発音テストを実施し、各教育効果を測定する。(テスト実施時期:(1)受講直前(2)受講直後(3)受講から半年後)(5)結果は現在分析中である。これは、年度末までデータの収集が終了しないためである。[研究成果の発表]1)なお、昨年中には科研費の補助を得て一昨年収集したデータの分析結果をボストン大学言語習得学会で口頭発表した。2)また、2004年度に科研費の補助を得て収集したデータを翌2005年に分析を行い、口頭発表を行い、その発表をまとめた論文を、Cascadilla出版より発表した

音素(音素識別訓練)よりも韻律レベル(音変化等)を中心とした音声教育が、日本人英語学習者の聴解および発音能力全般の向上に重要な影響を与えるかどうかを調査した。大学在学中の日本人英語学習者から、長期的かつ多角的に聴解および発話データを収集するため、3つの被験者グループを対象に実験授業を半期間実施した結果、韻律指導の有効性が検証された。さらに、韻律教育中心にコミュニケーション・テキストを試作し、その教育効果を検証した。同一のリスニング教材を使用して

本研究の目的は、「英語音声学」授業において発音ソフトの利用により個別練習を可能にし、ソフト利用中に担当教員が机間指導を実施し、その教育的効果の検証を行うことであった。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大により、2020年度春学期は全面オンライン授業となり、発音ソフトを用いた対面授業が不可能となった。そこで、研究計画を再構築し、春学期の音声学授業では、学生が発音を吹き込んで提出し、それに対して教員がオンライン上でフィードバックを返信する形式とした。秋学期には、Zoomでのリアルタイム指導にも取り組んだ。2種類のフィードバックによる学生の発音能力の変化について現在分析を進めている。

本研究は、英語プレゼンテーション能力向上を目的とした導入科目における発話指導と、その効果の検証を目的としている。半期間の実験授業においては、ノンバーバルデリバリー（姿勢やアイコンタクトなど）面の指導や、バーバルデリバリー（音量・発声や強調など）、コンテンツ（つなぎ言葉やまとま方）などについて、配付資料をもとに指導し、各ポイントについて複数回の練習を実施した。データ収集は、学期始めと学期末に1度ずつ、未見のパワーポイントスライド6枚分のプレゼンテーションを行わせ、それを学生毎に録画した。また学期末には、プロジェクト型のプレゼンテーションも各自5分以内で実施させ、それを録画した。 今後行うデータ分析については、3観点から評価する予定である。具体的には、①ノンバーバルデリバリー②バーバルデリバリー ③コンテンツの3観点を、大学教員3名で実施する。その評点の変化を観察する予定である。また、独自の学生授業アンケートも実施し、結果を分析して授業効果を検証する。特に、「プレゼン表現集」の活用に対する評価、フィードバックの質や量、方法についての分析を行い、今後の指導方法の参考とすることを目指す。４月中までに分析を終え、同年９月に国内学会にて発表予定である。

CLIL型導入科目で、学生の満足度が高い授業を均質的に提供することを目標に、FDを行い授業改善につながるかどうかを検証した。全8授業を対象に独自の学生授業アンケートを年2回実施して結果を集計し、各教員のパフォーマンスに関するコメントを申請者が作成し、アンケートの自由記述欄のコピーと共に各教員に送付した。また、各教員が「振り返りレポート」を作成して共有した。これは、学期ごとに教員自身が工夫や課題について振り返り、次学期の授業改善に生かすと共に、アイディアの交換のために行った。各授業の課題を顕在化させるとともに、優れた授業内容を皆で共有することで、教員のモティベーションの向上にも寄与していると考える。

[実験の目的と概要] 韻律中心の英語発音教育の有効性を検証するために、同一リスニング教材を使用して、グループ別に音素識別訓練中心の教育、もしくは韻律中心の教育を、半期間行った。受講前と受講後の学習者の聴解能力と発音能力をグループごとにそれぞれ測定し、その教育効果を比較しているところである。[実験計画実施状況および結果](1)　被験者：早稲田大学　教育学部　1年次生 一般英語選択授業受講者　(2) 実験グループ： ① 音素教育グループ ② 韻律教育グループ ③ コントロール　(各25名ずつ)(3) 実験(授業)計画：各グループ共通の教育内容　同一教材を使用してリスニング・内容理解・発話練習を半期（半年）行う。各グループ特有の教育内容① 音素:　日本語音素との対比説明・音素の個別練習・似ている音素の識別練習② 韻律：　強勢リズム・弱形・音変化（同化・連結・脱落）の説明および発音練習③ コントロール:　音声教育は行わず、比較文化的な観点で教材を解説し、発話練習　　　　　　　　　　　　　　　(4) データ収集・分析：授業の受講直前（2003年10月初旬）および受講後（2004年2月中旬）の2回、同一のリスニング及び発話テストを行った。2月後半に、大学院生の研究補助員の協力を得て、実施したテストの結果300枚分をエクセル入力した。現在は、部分的に音響分析を行うとともに、クラスごとの統計処理をしている。