学歴
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-1985年
早稲田大学 法学部
2025/03/12 更新
早稲田大学 法学部
日本刑法学会
リスク社会と刑事法
法哲学年報2009 2010年10月
罪数論は何のためにあるのか
理論刑法学の探究③ 2010年06月
書評「佐伯仁志著『制裁論』」
ジュリスト 1386 2009年10月
詐欺罪と財産上の損害
刑法判例百選Ⅱ 6版 2008年03月
間接正犯における実行の着手時期
判例百選I
2008年03月
継続犯と状態犯
刑法の争点 2007年10月
親族相盗例
刑法の争点 2007年10月
盗聴録音された通話内容を再生して第三者に聞かせた行為と電気通信事業法(平成11年法律第137号による改正前のもの)104条1項の罪
刑事法ジャーナル ( 7 ) 97 - 104 2007年03月
国民の意識が生み出す犯罪と刑罰
世界 ( 761 ) 53 - 63 2007年02月
離婚係争中の父による子の連れ去りと未成年者略取罪
2005年度重要判例解説 (ジュリスト増刊1313号) 172 - 173 2006年06月
紹介・クラウス・ロクシン「法益保護と個人の自由との狭間における刑事不法」
早稲田法学 80 ( 4 ) 259 - 269 2005年08月
紹介・サンティアゴ・ミル・プーチ「評価、規範および刑法違反性」
早稲田法学 80 ( 4 ) 271 - 281 2005年08月
情報の保護
法学教室 ( 298 ) 2005年07月
構成要件と客観的処罰条件
現代刑事法 66号 2004年10月
ハンス・ヨアヒム・ヒルシュ「行為主義刑法─十分に尊重されている基本原則であろうか?」
早稲田法学 79巻4号 2004年09月
一部実行全部責任の法理、共謀共同正犯、過失の共同正犯、結果的加重犯の共同正犯、予備の共同正犯
刑法ゼミナール〔総論〕(三原憲三・津田重憲・関哲夫編)(成文堂) 2004年08月
過失と予見可能性
刑法判例演習(川端博編)(北樹出版) 2004年07月
刑事責任の意義と限界
法律時報 76巻8号 2004年07月
過失犯と結果回避可能性
法学教室付録 判例セレクト2003 2004年
偶然防衛
現代刑事法 5巻12号 2003年12月
他人の名前で預金口座を開設し預金通帳の交付を受ける行為と刑法246条1項の詐欺罪の成否
法学教室 274号 2003年07月
破産法374条3号の「商業帳簿」と電磁的記録
ジュリスト 1246号 2003年06月
人的不法論における行為無価値と結果無価値─ハンス・ヨアヒム・ヒルシュ「行為無価値、事態無価値および結果無価値」の検討を通じて
早稲田法学 78巻3号 2003年03月
被害者保護と「厳罰化」
法律時報 75巻2号 2003年02月
緊急避難論
法学教室 269号 2003年02月
犯罪結果と刑法規範
三原憲三先生古稀祝賀論文集(成文堂) 2002年11月
所持罪における「所持」概念と行為性
佐々木史朗先生喜寿祝賀・刑事法の理論と実践(第一法規) 2002年11月
エーリッヒ・ザムゾン「刑法における結果無価値と行為無価値の関係」
早稲田法学 78巻1号 2002年09月
公文書無形偽造の間接正犯
現代刑事法(現代法律出版) 35号 2002年03月
破産犯罪の不法構造と成立要件 —実行行為と破産宣告確定との間の「事実上の牽連関係」を中心として−
櫻井孝一先生古稀祝賀・倒産法学の軌跡と展望 2001年12月
相当因果関係説の現状と展望 —客観説の立場から−
現代刑事法(現代法律出版) 26号 2001年06月
処罰妨害罪における一身的処罰阻却事由の根拠と適用範囲
九州国際大学法学論集 7巻1号 2000年10月
客観的処罰条件論の行方
宮澤浩一先生古稀祝賀論文集 2巻 2000年05月
可罰的責任論の現状と展望
九州国際大学法学論集 5巻2=3号 1999年03月
犯罪概念と可罰性
成文堂 1997年12月
刑事立法と刑法学
ジュリスト 1369
刑法総論の考え方1-23
法学セミナー 652-675
環境犯罪と証券犯罪 執筆部分「客観的処罰条件」
西田典之編
成文堂 2009年12月
重点課題刑法総論
曽根威彦, 松原芳博編
成文堂 2008年03月
重点課題刑法各論
曽根威彦, 松原芳博編
成文堂 2008年03月
共謀共同正犯と行為主義
鈴木茂嗣先生古希祝賀論文集 2007年05月
路上継続駐車罪の実行行為、結果ならびに故意
交通刑事法の現代的課題 2007年02月
継続犯における作為・不作為
神山敏雄先生古稀祝賀論文集 2006年06月
犯罪概念と可罰性
成文堂 1997年12月
リスク社会と刑法
日本法哲学会
発表年月: 2009年11月
客観的処罰条件
日中刑事法シンポジウム
発表年月: 2009年10月
刑事立法と刑法学
日本学術会議公開シンポジウム「より良き立法はいかにして可能か」
発表年月: 2007年09月
政治経済学術院 政治経済学部
法学学術院 法学部
法学学術院 大学院法学研究科
2001年