2024/04/16 更新

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エノモト タカユキ
榎本 隆之
所属
附属機関・学校 高等学院
職名
教諭
 

特別研究期間制度(学内資金)

  • 日米の国語教育施策に 関する比較研究

    2002年03月
    -
    2003年03月

    アメリカ   Colorado State University

特定課題制度(学内資金)

  • アメリカの母国語教育における「文学的教材」「論理的教材」「音声言語教育」

    2017年  

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    1.    「音声言語の指導方法」に関する調査①    NBPTSは、上級教員の検定基準として教育現場に浸透している。NBPTS認定教員の授業実践に特徴的なことは、大きく分けて3つある。それは、学習活動の準備・学習効果を高める工夫・活動の幅広さである。とりわけ、NBPTS認定教員は、自身の指導方法を不断に改善できるスキルに定評がある。今回は「音声言語の指導方法」(スピーチ・プレゼンテーション・ディベート等)の指導における改善法を調査した。2.    「文学的教材」と「論理的教材(説明文・評論)」の扱い方に関する調査①    CCSS時代のアメリカの英語科教育では、文学教材(literary texts)から非文学教材(informational texts)へのシフトが引き続き進行している。

  • アメリカの母国語教育における「文学的教材」「論理的教材」「音声言語教育」

    2016年  

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    1.    NBPTS資格保持者の実践における「音声言語の指導方法」に関する調査①    NBPTS資格保持者の授業実践記録を分析して「音声言語の指導方法」(スピーチ・プレゼンテーション・ディベート等)の指導方法の特徴を調査した。2.    CCSS実施下の「文学的教材」と「論理的教材(説明文・評論)」の扱い方に関する調査①    アメリカの英語科教育では、文学教材(literary texts)から非文学教材(informational texts)へのシフトが現われていることが観察された。②    英語科教材(教科書教材ならびに副教材)の経時的変化を調査した。③      各州の学力試験問題における非文学教材の経時的変化を調査した。

  • 韓国の国語科教育に関する研究─論述式作文教育・教科書教材の調査─

    2014年  

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    1  韓国の論述式作文教育の普及に関する調査。テグ市教育委員会、チュンジェ教育出版社等より資料提供を受けた。 2 韓国の国語科教科書教材・編集・構成に関する調査。    教科書検定制度、教科書流通制度に関して調査した。中央大学新聞放送大学院より報告を受けた。 3 韓国のメディアリテラシー教育の普及に関する調査。昌原市ヨンホ高校から、教科書教材の入手、小論文・カリキュラム・メディアリテラシー・読書教育などについて報告を受けた。 4 韓国の国語科指導要領(第7次改訂 2009)に関する調査。大元高等学校・ソウル科学高校より資料を入手した。ソウル教育大学で、学習指導要領第7次再改定(2009)にかんするインタビューをした。

  • 韓国の国語科教育に関する研究 -論述式作文教育・教科書教材の調査ー

    2013年  

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    2013年度の研究を4つの項目に分けて報告する。1 韓国の論述式作文教育の普及に関する調査。(小中高大のすべての段階に導入されている論述式作文教育の理論と実践を調査。)  ソウル教育大学付属小学校教頭コウ氏より、小学校作文教育教材、特別活動、裁量活動の教材、新聞教材の実践報告の提供を受け、裁量権の拡大の影響についてインタビューした。2 韓国の国語科教科書教材・編集・構成に関する調査。(小中高すべての国語科教科書を網羅的に紹介していく研究。)  教科書改訂と先行実験の報告書を教育科学技術部より入手し、教科書検定制度改革、漢字教育について情報収集した。  出版社(ジハン社・チュンジェ社)の新教科書およびCD教材を入手した。  次年度の課題として、教科書検定制度(国定から検定への推移ならびに規制緩和の動き、副教材導入の動き、電子著作物への移行とその評価について)、教科書流通制度を調査する予定(社団法人韓国検定教科書協会)。3 韓国のメディアリテラシー教育の普及に関する調査。(第7次再改訂2009で導入されたメディアリテラシーの普及度に関する調査。)  慶南金海市生林中学校にて授業見学と教材(中学教科書ならびにオンライン教材)の入手(校長ソン・キドク氏)、メディア教育の問題点について情報収集。  昌原市ヨンホ高校にて授業見学とインタビューを実施(ハ・ジンソン氏)。  あわせて教材(中学教科書ならびに副読本)の入手、小論文(「論述」)・カリキュラム・作文力・作文コンクール・メディアリテラシー・読書教育などについてインタビューした。4 韓国の国語科指導要領(第7次再改訂 2009)に関する調査。  ソウル教育大学国語科教育研究室イ・ジェスン氏より、学習指導要領第7次改定(2007)の総括、および再改定(2009)について情報収集した。  教育課程評価院ホン・ギヨン氏より「教育広場」・「KICE Position Paper」の供与を受けた。

  • 韓国の国語科教育に関する研究-論述式作文教育・教科書教材の調査-

    2012年  

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    2012年度 特定課題研究助成費(特定課題B) 成果報告書課題番号 2012B-283高等学院 榎本隆之1. 2012年度の研究課題として予定していた項目は次の通りである。 (ア) 韓国の論述式作文教育の普及に関する調査。(小中高大のすべての段階に導入されている論述式作文教育の理論と実践を調査。) (イ) 韓国の国語科教科書教材・編集・構成に関する調査。(小中高すべての国語科教科書を網羅的に紹介していく研究。) (ウ) 韓国のメディアリテラシー教育の普及に関する調査。(第7次改訂(2007)で導入されたメディアリテラシーの普及度に関する調査。) (エ) 韓国の国語科指導要領(第7次改訂)に関する調査。2. 論述式作文教育の普及について (ア)「大学修学能力試験」の国語領域(文学、話法と作文、読書と文法)における資料を、研究協力者(ソウル教育大学)ならびに大邱教育委員会から供与を受けた。国語領域の出題において、依然として論述問題が重視される傾向にあり、そのことが小中高の国語教育ならびに塾産業に非常に大きな影響を与えている。今後の課題として、大学修学能力試験における論述問題と、高校国語科課程における「遂行評価」との関連を明らかにすることが必要である。3. 韓国のメディアリテラシー教育の普及に関して(ア) 教科書のデジタル化が進行しており、国定・検定教科書に対応するCD教材が増えている。2011年度に引き続き、出版社(ジハン社・チュンジェ社)の新教材(小中学校の新教科書ならびにCD教材)を購入した。4. 韓国の国語科指導要領に関して 今回は2009改定教育課程に関する資料を、研究協力者(ソウル教育大学)から供与受けた。2009改定教育課程を対象に、2007改定教育課程から変化した部分について分析した。韓国では教育課程をおよそ10年間隔で改定してきた。しかし、第7次改定教育課程(2007)以降は、多様化する社会のニーズに応えるために、短期間での改定をするべく制度改革が進められた。今回分析の対象としたのは2009年の改定である。2009改定教育課程について、従来から大きく変化した部分について、概略を述べる。 ① 集中履修(学期ごとの履修科目数を減少させるとともに、複数学期にわたって履修していた科目を集中的に1学期で履修することができるようになった。合わせて、ブロックスケジュール(2~4時間を連続して1科目の指導に充てる)が導入された。このことが国語科教育現場に与える影響を調査した。現在のところ、明確な変化を示す事例は入手できていないが、引き続き調査を続ける予定である。 ② 学校ごとの裁量権の拡大(従来の授業時間規定は最低限を定めたものであったが、それを「基準」に改定して、基準時間の±20%の範囲で増減してもよいことになった。国語科の授業時間が有意に増減しているというデータは得られていないが、入試問題演習の名目で授業時間が増加しているという事例があり、そのことと国語科の授業時間との関連について今後調査を継続する予定。) ③ 選択教育課程の拡充(従来の教育課程は小1から高1までの10年間を共通課程としてその後の2年間を選択教育課程としていたが、2009改定教育課程では小1から中3までの9年間を共通課程としてその後の3年間を選択教育課程とした。国語科の教科書構成には変化が見られなかったが、今後変化する可能性があるので、これについても経過を観察していく予定である。)

  • 韓国の国語科教育に関する研究―論述式作文教育・教科書教材の調査―

    2011年  

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    1.2011年度の研究課題・研究方法として予定していたのは次の通りである。まず、研究課題は5つあり、韓国における論述式作文教育、国語科教材、遂行評価、メディアリテラシー教育、国語科指導要領(第7次改定 2007)である。そして、研究方法として訪問取材(教育科学技術省、ソウル大学、ソウル教育大学ほか)を予定した。2.研究方法の変更について。2011年12月に韓国では新しい指導要領(教育課程)が告示された。これは、教育課程が第7次(2007)まではおよそ10年間隔で改定されてきたのに対して、第7次(2007)以降は、変化に迅速に対応するために、定期的な改定を行わず、随時改定できる態勢へと移行したことを受けたものである。2011年度に予定していた訪問取材は、当初第7次改定に関する調査を行う予定であったが、改訂版教育課程の告示が近いという情報を得たので、対象を切り替えることとし、訪問取材に関しては2011年度内の実施を見送ることとした。このため、当初予定していた出張は行わなかった。改訂版教育課程の本文は入手したが、これに関する詳しい取材については2012年度に行う予定である。3.論述式作文教育について「大学修学能力試験」(共通入試)の「言語領域」に関する情報収集をした。具体的には2001年度から2009年度までの試験問題を入手して、「言語領域」に含まれる論述問題の傾向について分析した。4.国語科教材教科書のデジタル化が進行しており、国定・検定教科書に対応するCD教材が増えている。2010年度に引き続き、出版社(ジハン社・チュンジェ社)の新教材(小中学校の新教科書ならびにCD教材)を購入した。5.指導要領2011年12月に告示された改定版教育課程の本文を入手した。第7次改定(2007)と比較して、基本的に変化の無かった部分は国語科の教科構造である。一方、大きく変化した部分は高1国語科である。従来の高1国語科は「国民共通基本教育課程」の最終学年(第10年次)という位置づけであったが、今回の改定により内容の拡充が図られている。これの分析については2012年度に取材を予定している。

  • 韓国の国語科教育に関する研究 ―論述式作文教育・教科書教材の調査―

    2010年  

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    2011年3月25日から3月31日にかけて調査を行った。調査先と結果の概要は次のとおりである。今年度の研究目的は、昨年度に引き続いて5項目あり、韓国における「論述式」作文教育、教科書教材(国語科)、遂行評価、メディアリテラシー、指導要領第7次改定(2007)について調査を進めることである。研究方法については、研究費申請時点では取材を2回(14日間)設定していたが、研究費交付が7月下旬にずれ込んで夏休み中の調査が行えなかったため、変更縮小して1回(6日間)とした。ソウル教育大学国語科教育研究室イ・ジェスン氏。新教科書とそのCD教材。教科書の分冊構成。第8次指導要領改訂とそのスケジュール・方法。メディアリテラシー。小学校教員養成と教育大の役割。教員の質の低下などについて情報収集した。昌原(チャンウォン)市ヨンホ高校教諭ハ・ジンソン氏。授業見学とインタビューを実施。カリキュラム。補充学習。中学と高校の国語科教育の違い(目標・作文力・読解力・音声言語能力・メディアリテラシー・読書教育)。外部(塾・学力テスト・作文コンクール)との連携。教員研修。教材開発などについて情報収集した。ソウル市教育庁ホン・ヨンワ氏。第8次指導要領改訂。論述指導(大学における・高校における・指定校制度・教員研修・教材など)。NIE(新聞記事教材)。第7次改訂の問題点について情報収集した。ソウル教育大学付属小学校教頭コウ氏。言語教育の実践(「特別活動」「裁量活動」を含む)、トラッキング(学力別指導)の導入と撤回、NIE(新聞記事教材)について情報収集した。ジハン社・チュンジェ社(出版社)。教材(小学校・中学校の新教科書ならびにCD教材)の入手。

  • 韓国の国語科教育に関する研究―論述式作文教育・教科書教材の調査―

    2009年  

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    2009年8月24日から31日にかけて調査を行った。調査先と結果の概要は次のとおりである。今回の研究目的は5点あり、韓国における「論述式」作文教育、教科書教材(国語科)、遂行評価、メディアリテラシー、指導要領第7次改定(2007)について調査を進めることである。研究方法については、科研費申請時点では取材を2回(14日間)設定していたが、変更縮小して1回(5日間)とした。ソウル教育大学付属小学校教頭コウ氏。小学校国語科教材の入手と、教科横断的にみた言語活動・言語教育の実践(「特別活動」「裁量活動」を含む)、トラッキング(学力別指導)の導入と撤回、NIEについて情報収集した。ソウル教育大学国語科教育研究室イ・ジェスン氏。小学校教員の養成、中等教育教員の養成、教育実習、漢字教育、小論文(「論述」)指導、朝の読書運動、トラッキング(学力別指導)について情報収集した。建国大学国語科研究室ホアン氏。学習指導要領第7次改定、PISA2006、メディアリテラシーと領域構成、教科書(次期中学)ならびに教材について情報収集。教育科学技術部ソン・インバル氏。学習指導要領第7次改定、教科書改訂と先行実験、メディアリテラシーの導入と展望、教科書検定上の問題点、漢字教育、小論文(「論述」)指導について情報収集。慶南金海市生林中学校校長ソン・キドク氏、ハン・ジソン氏。授業見学と教材(中学教科書ならびに副読本)の入手、小論文(「論述」)について情報収集。

  • ネットワークの活用による音声言語表現の指導方法の開発

    2001年  

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    1.    研究目的英語教育と国語教育において、音声言語の育成は、多くの場合、限定的な時間(授業時間)と空間(教室)に縛られている。この制約をメディアの利用によって取り除き、音声言語教育の可能性を広げることが目的である。2.    研究方法・提携先・実施内容英語教育においては、米国の提携校との音声ファイル(英語)の交換により、意見を交換した。国語教育においては、神奈川県の提携校とのインターネット上の会議を毎週設定し、朗読練習をした。3.    実施結果と課題英語教育においては、メッセージ交換と録音交換のプロセスは概ね順調に行われた。国語教育においては、機器のトラブルが多かったが、回を追うごとに成長することが確認できた。

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