榎本 隆之 (エノモト タカユキ)

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所属

附属機関・学校 高等学院

職名

教諭

兼担 【 表示 / 非表示

  • 教育・総合科学学術院   教育学部

 

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • アメリカの母国語教育における「文学的教材」「論理的教材」「音声言語教育」

    2017年  

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    1.    「音声言語の指導方法」に関する調査①    NBPTSは、上級教員の検定基準として教育現場に浸透している。NBPTS認定教員の授業実践に特徴的なことは、大きく分けて3つある。それは、学習活動の準備・学習効果を高める工夫・活動の幅広さである。とりわけ、NBPTS認定教員は、自身の指導方法を不断に改善できるスキルに定評がある。今回は「音声言語の指導方法」(スピーチ・プレゼンテーション・ディベート等)の指導における改善法を調査した。2.    「文学的教材」と「論理的教材(説明文・評論)」の扱い方に関する調査①    CCSS時代のアメリカの英語科教育では、文学教材(literary texts)から非文学教材(informational texts)へのシフトが引き続き進行している。

  • アメリカの母国語教育における「文学的教材」「論理的教材」「音声言語教育」

    2016年  

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    1.    NBPTS資格保持者の実践における「音声言語の指導方法」に関する調査①    NBPTS資格保持者の授業実践記録を分析して「音声言語の指導方法」(スピーチ・プレゼンテーション・ディベート等)の指導方法の特徴を調査した。2.    CCSS実施下の「文学的教材」と「論理的教材(説明文・評論)」の扱い方に関する調査①    アメリカの英語科教育では、文学教材(literary texts)から非文学教材(informational texts)へのシフトが現われていることが観察された。②    英語科教材(教科書教材ならびに副教材)の経時的変化を調査した。③      各州の学力試験問題における非文学教材の経時的変化を調査した。

  • 韓国の国語科教育に関する研究─論述式作文教育・教科書教材の調査─

    2014年  

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    1  韓国の論述式作文教育の普及に関する調査。テグ市教育委員会、チュンジェ教育出版社等より資料提供を受けた。 2 韓国の国語科教科書教材・編集・構成に関する調査。    教科書検定制度、教科書流通制度に関して調査した。中央大学新聞放送大学院より報告を受けた。 3 韓国のメディアリテラシー教育の普及に関する調査。昌原市ヨンホ高校から、教科書教材の入手、小論文・カリキュラム・メディアリテラシー・読書教育などについて報告を受けた。 4 韓国の国語科指導要領(第7次改訂 2009)に関する調査。大元高等学校・ソウル科学高校より資料を入手した。ソウル教育大学で、学習指導要領第7次再改定(2009)にかんするインタビューをした。

  • 韓国の国語科教育に関する研究 -論述式作文教育・教科書教材の調査ー

    2013年  

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    2013年度の研究を4つの項目に分けて報告する。1 韓国の論述式作文教育の普及に関する調査。(小中高大のすべての段階に導入されている論述式作文教育の理論と実践を調査。)  ソウル教育大学付属小学校教頭コウ氏より、小学校作文教育教材、特別活動、裁量活動の教材、新聞教材の実践報告の提供を受け、裁量権の拡大の影響についてインタビューした。2 韓国の国語科教科書教材・編集・構成に関する調査。(小中高すべての国語科教科書を網羅的に紹介していく研究。)  教科書改訂と先行実験の報告書を教育科学技術部より入手し、教科書検定制度改革、漢字教育について情報収集した。  出版社(ジハン社・チュンジェ社)の新教科書およびCD教材を入手した。  次年度の課題として、教科書検定制度(国定から検定への推移ならびに規制緩和の動き、副教材導入の動き、電子著作物への移行とその評価について)、教科書流通制度を調査する予定(社団法人韓国検定教科書協会)。3 韓国のメディアリテラシー教育の普及に関する調査。(第7次再改訂2009で導入されたメディアリテラシーの普及度に関する調査。)  慶南金海市生林中学校にて授業見学と教材(中学教科書ならびにオンライン教材)の入手(校長ソン・キドク氏)、メディア教育の問題点について情報収集。  昌原市ヨンホ高校にて授業見学とインタビューを実施(ハ・ジンソン氏)。  あわせて教材(中学教科書ならびに副読本)の入手、小論文(「論述」)・カリキュラム・作文力・作文コンクール・メディアリテラシー・読書教育などについてインタビューした。4 韓国の国語科指導要領(第7次再改訂 2009)に関する調査。  ソウル教育大学国語科教育研究室イ・ジェスン氏より、学習指導要領第7次改定(2007)の総括、および再改定(2009)について情報収集した。  教育課程評価院ホン・ギヨン氏より「教育広場」・「KICE Position Paper」の供与を受けた。

  • 韓国の国語科教育に関する研究-論述式作文教育・教科書教材の調査-

    2012年  

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    2012年度 特定課題研究助成費(特定課題B) 成果報告書課題番号 2012B-283高等学院 榎本隆之1. 2012年度の研究課題として予定していた項目は次の通りである。 (ア) 韓国の論述式作文教育の普及に関する調査。(小中高大のすべての段階に導入されている論述式作文教育の理論と実践を調査。) (イ) 韓国の国語科教科書教材・編集・構成に関する調査。(小中高すべての国語科教科書を網羅的に紹介していく研究。) (ウ) 韓国のメディアリテラシー教育の普及に関する調査。(第7次改訂(2007)で導入されたメディアリテラシーの普及度に関する調査。) (エ) 韓国の国語科指導要領(第7次改訂)に関する調査。2. 論述式作文教育の普及について (ア)「大学修学能力試験」の国語領域(文学、話法と作文、読書と文法)における資料を、研究協力者(ソウル教育大学)ならびに大邱教育委員会から供与を受けた。国語領域の出題において、依然として論述問題が重視される傾向にあり、そのことが小中高の国語教育ならびに塾産業に非常に大きな影響を与えている。今後の課題として、大学修学能力試験における論述問題と、高校国語科課程における「遂行評価」との関連を明らかにすることが必要である。3. 韓国のメディアリテラシー教育の普及に関して(ア) 教科書のデジタル化が進行しており、国定・検定教科書に対応するCD教材が増えている。2011年度に引き続き、出版社(ジハン社・チュンジェ社)の新教材(小中学校の新教科書ならびにCD教材)を購入した。4. 韓国の国語科指導要領に関して 今回は2009改定教育課程に関する資料を、研究協力者(ソウル教育大学)から供与受けた。2009改定教育課程を対象に、2007改定教育課程から変化した部分について分析した。韓国では教育課程をおよそ10年間隔で改定してきた。しかし、第7次改定教育課程(2007)以降は、多様化する社会のニーズに応えるために、短期間での改定をするべく制度改革が進められた。今回分析の対象としたのは2009年の改定である。2009改定教育課程について、従来から大きく変化した部分について、概略を述べる。 ① 集中履修(学期ごとの履修科目数を減少させるとともに、複数学期にわたって履修していた科目を集中的に1学期で履修することができるようになった。合わせて、ブロックスケジュール(2~4時間を連続して1科目の指導に充てる)が導入された。このことが国語科教育現場に与える影響を調査した。現在のところ、明確な変化を示す事例は入手できていないが、引き続き調査を続ける予定である。 ② 学校ごとの裁量権の拡大(従来の授業時間規定は最低限を定めたものであったが、それを「基準」に改定して、基準時間の±20%の範囲で増減してもよいことになった。国語科の授業時間が有意に増減しているというデータは得られていないが、入試問題演習の名目で授業時間が増加しているという事例があり、そのことと国語科の授業時間との関連について今後調査を継続する予定。) ③ 選択教育課程の拡充(従来の教育課程は小1から高1までの10年間を共通課程としてその後の2年間を選択教育課程としていたが、2009改定教育課程では小1から中3までの9年間を共通課程としてその後の3年間を選択教育課程とした。国語科の教科書構成には変化が見られなかったが、今後変化する可能性があるので、これについても経過を観察していく予定である。)

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海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 日米の国語教育施策に 関する比較研究

    2002年03月
    -
    2003年03月

    アメリカ   Colorado State University

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示