葛山 康典 (カツラヤマ ヤスノリ)

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所属

社会科学総合学術院 社会科学部

職名

教授

ホームページ

http://www.f.waseda.jp/yasunori/index-j.html

兼担 【 表示 / 非表示

  • 社会科学総合学術院   大学院社会科学研究科

  • 理工学術院   大学院創造理工学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学内研究所等 【 表示 / 非表示

  • 2020年
    -
    2022年

    理工学術院総合研究所   兼任研究員

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1994年

    早稲田大学   理工学研究科   機械工学  

  •  
    -
    1994年

    早稲田大学   理工学研究科   機械工学  

  •  
    -
    1989年

    早稲田大学   理工学部   工業経営  

学位 【 表示 / 非表示

  • (BLANK)

  • 早稲田大学   博士(工学)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2003年
    -
     

    早稲田大学社会科学部 教授   School of Social Sciences

  • 1998年
    -
    2002年

    早稲田大学社会科学部 助教授   School of Social Sciences

  • 1996年
    -
    1997年

    早稲田大学社会科学部 専任講師   School of Social Sciences

  • 1993年
    -
    1996年

    早稲田大学理工学部 助手   School of Science and Engineering

  • 1992年
    -
    1993年

    日本学術振興会 特別研究員

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本オペレーションズリサーチ学会

  •  
     
     

    日本証券 証券計量・工学学会

  •  
     
     

    INFORMS

  •  
     
     

    日本経営工学会

  •  
     
     

    日本ファイナンス学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 商学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 財務理論,金融工学、企業財務論

論文 【 表示 / 非表示

  • Investment Decisions for R&D Projects

    Yasunori Katsurayama

    Working Paper    2017年

  • 資本予算とリアルオプション

    早稲田商学     429 - 444  2013年01月

  • Negative Announcement Effects for Seasoned Equity Offerings and Institutional Reforms in the Japanese Market

    Yasunori Katsurayama, Keiji Abe

    J Jpn Ind Manage Assoc   forthcoming  2010年

  • インベストメントとファイナンス

    工場管理   55 ( 10 ) 104 - 109  2009年

  • Optimal timing for investment decisions

    Yasunori Katsurayama

    JOURNAL OF THE OPERATIONS RESEARCH SOCIETY OF JAPAN   50 ( 1 ) 46 - 54  2007年03月  [査読有り]

     概要を見る

    The net present value (NVP) is an important concept in investment decisions. As Ingersoll and Ross [7] have pointed out, the future fluctuation of interest rates is expected to have significant effects on the present value (PV) of the project concerned. If interest rates are expected to fall off in the next year, deferring an investment for yet another year is likely to be more gainful even if its current NPV is positive. The effects of deferment can be valued from its corresponding American option value. Berk [1] proposed a simple criterion for investment decisions which incorporate this American option value of investment. The simplicity of this model is obtained from the appropriate usage of a callable bond. It is admirable that this model does not postulate any assumptions on the behavior of interest rates. But this construction of the model has the pros and cons. It is easy to implement this model in business because the only adjustment required in this model is to replace the interest rate in NPV with the callable rate. On the other hand, the properties of this criterion have not been clarified.
    In this paper we analyze Berk's model under the assumption that interest rates follow the geometric Brownian motion (GBM). By assuming the movement of interest rates, we can derive an analytical solution for the optimal timing for the investments in terms of the parameters of the GBM. This enables us to perform comparative statics and simulation. These results extract some properties of Berk's model and help the decision makers in implementing Berk's model.

    CiNii

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 投資意思決定に関するリアルオプション分析

    研究期間:

    2011年04月
    -
    2014年03月
     

     概要を見る

    本研究では、投資から委託をうけた経営者が経営意思決定を行う場面を想定し、タイムホライズンの違いを、経営上の柔軟性を表現するリアルオプションによって取扱った。一定のコストを支払うことによって、投資を減額できるケース、例えば新しい生産技術などを導入し、投資を減額できるケースを想定し、この意思決定によって投資の実施時期がどのように影響されるかについて分析した。また、実証研究として、投資が決定され、それに必要な資金調達が行われるケースを想定し、SEO(Seasoned Equity Offerings)に関わる、株価収益率の分析を実施した。特に本邦市場における近年の法改正から分析を行った

  • 投資意思決定に関するリアルオプション分析

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2011年
    -
    2013年
     

     概要を見る

    本研究では、投資から委託をうけた経営者が経営意思決定を行う場面を想定し、タイムホライズンの違いを、経営上の柔軟性を表現するリアルオプションによって取扱った。一定のコストを支払うことによって、投資を減額できるケース、例えば新しい生産技術などを導入し、投資を減額できるケースを想定し、この意思決定によって投資の実施時期がどのように影響されるかについて分析した。
    また、実証研究として、投資が決定され、それに必要な資金調達が行われるケースを想定し、SEO(Seasoned Equity Offerings)に関わる、株価収益率の分析を実施した。特に本邦市場における近年の法改正から分析を行った。

  • 投資意思決定に関するリアルオプション分析

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2011年
    -
    2013年
     

     概要を見る

    本研究では、投資から委託をうけた経営者が経営意思決定を行う場面を想定し、タイムホライズンの違いを、経営上の柔軟性を表現するリアルオプションによって取扱った。一定のコストを支払うことによって、投資を減額できるケース、例えば新しい生産技術などを導入し、投資を減額できるケースを想定し、この意思決定によって投資の実施時期がどのように影響されるかについて分析した。
    また、実証研究として、投資が決定され、それに必要な資金調達が行われるケースを想定し、SEO(Seasoned Equity Offerings)に関わる、株価収益率の分析を実施した。特に本邦市場における近年の法改正から分析を行った。

  • 情報理論に基づく証券価格の解析

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    本年度の研究において以下の成果が得られた.まず,証券価格の生成プロセスとして,次のようなプロセスを想定した.日々公開される情報は証券の収益率に影響を与え,その変化の分布は平均0,分散σ^2の正規分布に従うものとする.また,1日に公開される情報の数は確率変数であり,数種類の情報源が存在する.例えば会計情報や業績予想に基づく収益の変化や,為替や金利の変化といった経済環境の変化がこれに相当する.このような,生成プロセスに従った証券の収益率分布は混合正規分布として表され,このような収益形成過程は,従来より混合正規分布仮説といわれ,その仮説検証のために数々の実証研究がなされてきた.本年度の研究においては,まず上述のプロセスによて株式の収益率が生成される場合について,合理的な投資家の投資行動を明らかにした.投資家は,従来の平均-分散型の意思決定によっては,その期待効用を最大化できない.すなはち,より高次のモーメントを考慮して意思決定を行う必要がある.本研究では,4次までの投資家の意思決定基準を,相互情報量の最大化問題として定式化した.ここでは,投資家のリスクに対する態度が,情報量として与えられている.また想定した株式の収益率変化を引き起こした経営及び経済環境の変化との関連も明らかにされているため,環境の変化→収益率の変動(リスク)=情報量という関係を得ることもできる.これらの関係は数値的に与えれるが,会計・業績あるいは経済変数の選定,および価格との直接的な関係を明らかにすることが残された課題である

  • エントロピーによる証券価格形成過程の解析

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    本研究では証券価格の形成過程を投資家間の情報非対称性の視点から分析した。ここで、投資家の情報非対称性に関する代理変数として、Karpoff(1985)のモデルに基づいて、証券評価のばらつきや、改訂量の大きさ、その順位相関を用いてた。このモデルは市場で観測される証券収益率の分布が、正規分布に比して尖っているという混合正規分布仮説に対して整合的である。混合正規分布仮説は、ひとつの情報が証券収益率に与える影響は平均ゼロの正規分布に従うと仮定し、この影響が累積され収益率分布が正規分布にたいして大きな尖度をもつようになると解釈されている。本研究では、投資家の情報非対称性の尺度として、アナリストの業績予想値を用いた。このようなデータは、従来利用可能ではなかったが、近年データベース化が進んでいる。これらのデータを用い、出来高との関係に基づいて価格形成と情報非対称性の関係を検討した。その結果、情報非対称性の尺度のうち投資家間の評価のばらつきや、評価の改訂量が有意に価格形成に影響を与えているという結論が得られた。またKarpoffモデルでは通常のワルラス均衡が想定されていない。つまり投資家はあらかじめ定められた投資家とだけ取引が可能であるという、投資家間のランダムマッチングが仮定されている。本研究では、投資家間のランダムマッチングの仮定は受容されない場合があることが示された。そこで、Karpoffモデルにワルラス均衡を導入したモデルについても検討を加えた。また、ポートフォリオベースとして投資家の価格評価行動を考えた場合に問題となる、取引コストについても取り扱った。ここでは、ポートフォリオのリバランスを通じた数値計算によって価格評価の上界と下界が導出された

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 研究開発投資着手に関するリアルオプション分析

    2019年  

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     本研究では、R&Dの成功確率が、ハザードレートに従う場合を想定し、R&Dの着手に対する最適な講師戦略について理論的な分析を行った。ここでは、企業がR&Dに関するパーペチュアルなリアルオプションを保有していると仮定し、Kの投資が実行されるとR&Dが経済要因に創刊しながら成功するモデルを取り扱っている。 いったん実行された投資は、中止することは不可能で、R&Dが成功すると成功時点の経済状況に依存した現在価値を生むと仮定している。しかし、投資開始からT経過してもR&Dが成功しない場合には、R&Dの価値がゼロとなるフレームワークでの分析を行った。

  • 研究開発投資に関するリアルオプション分析

    2018年  

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    企業経営においてイノベイティブな製品開発に関する関心は極めて高い。社会のありかたを変えるような新技術の研究開発は、そのニーズに大きく依存すると考えられる。例えば、原油価格の高騰は太陽光発電など新たなエネルギー利用技術の発展に結びついた。新技術へのニーズの高まりは、技術開発競争を通じて開発の成功確率に影響すると考えられる。 本研究では、資源価格高騰がもたらす新技術ニーズの高まりが、開発の成功確率に影響する例のような環境を対象とし、研究開発の成功確率が確率的に変化するという仮定のもとで、どのタイミングで研究開発に着手するのが最適であるのかを、リアルオプションの枠組みで分析することを試みた。

  • 投資意思決定に関するリアルオプション分析

    2010年  

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     本研究では、投資意思決定における段階的投資について、リアルオプションの視点から検討を行った。リアルオプションの分析において、例えば2段階で徐々に資金を投入する方法は、1段階の意思決定問題に退化する。第1段階の投資の前後でオプションの価値を表すHJB方程式が同じ係数を持つため第1段階の投資開始の閾値が第2段階の閾値より高くなることから生じる。 したがって、段階的投資は投資実行から設備の完成に時間が掛かる場合等に限定的な場面でのみ意味を持つ解を提供する。このケースでは多くの場合、最大投資量とゼロの間のBang-Bang Typeの解が得られることが一般的である。 しかしながら、Pindyck(1993)が指摘するように、投資に関するTechnical Uncertaintyが存在する場合には、投資実行がプロジェクトの困難度等に関する新たな情報を与え、段階的投資が意味を有するケースが存在する。例えば第1段階としてR&D投資を実行した後に、生産設備投資を行うような場面を想定すると、R&Dの実行によって、第2段階の微分方程式の係数が変化するため、上述のような段階的投資が単一の投資決定問題に退化する現象は生起しない。また、このケースでは、もう一つの不確実性の源泉であるCost Uncertaintyのように、投資を延期することによってプロジェクトの価値を増すことはない。 特にベンチャーキャピタルが未公開企業に投資を行うケースでは、その資産が特許権など無形固定資産など必ずしも流動性が高くないものが中心となることが多い。この場合、技術的な不確実性について情報の非対称性によるエイジェンシーの問題も生起する。本研究では、これらのケースを想定し、実務的に散見される段階投資とエイジェンシーの問題を取り扱うためのモデル構築について検討を加えた。

  • エイジェンシー問題と投資意思決定のリアルオプション分析

    2009年  

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    Announcement effects around SEO(Seasoned Equity Offerings) are concerns of researchersin empirical finance. In the US market many papers report a strong price decline after SEOs announcement.Contrary to the US Market, a slight price run up after SEOs announcement has been reportedin the Tokyo Market. But these results have a limitation on the number of sample.In this paper we study the announcement effect of SEO firms listed on the 1st section of TokyoStock Exchange based on more than one thousand SEO events. In contrast to the conventional researches,we found negative announcement effects similar to the US Market after 2000. Motivated bythese results we conjecture the Japanese institutional reforms in 2001 caused these negative announcementeffects. We think the institutional regulation used to distort the price distribution. We analyzethe effect by option pricing model.

  • 企業のオプション性を考慮した投資意思決定に関する研究

    2004年  

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     伝統的な投資意思決定方法である正味現在価値法(NPV法)は、様々な問題点を有している。なかでも、Cox et al.(1992)が指摘したように、将来キャッシュフローを割引く金利の変動は投資決定の判断に大きな影響を与える。一方で、Berk(1999)では、用いる金利をコーラブルなコンソル債とすることで、従来のNPV法の枠組みが限定的に利用可能なことを示している。本稿では、Berkの方法を、リアルオプションの枠組みから解釈することが可能であることを示し、投資意思決定の問題をリアルオプションの枠組みから評価したモデルとの関連性を示す。

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海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 資本市場を前提とした意思決定のオプション性の評価

    2005年03月
    -
    2007年03月

    カナダ   University of British Columbia

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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