本研究は、1997年から1998年に大学教員－両学院の代表教員間で行われた「両高等学院に関する懇談会」における議論で改めて「高大一貫教育の展開」が主張されたことを踏まえ、1999年に教務部の「教育のオープン化研究会」に同名のテーマで申請し、検討を始めた内容の発展的位置づけである。同時に、2003年から実施される新指導要領の新教科「情報」「総合的な学習の時間」へのモデルケースとしても重要であると考えた。主たる活動として次の３つが挙げられる。１つ目は「『教育のオープン化研究会』の研究である程度整理されつつあった教育コンテンツの再整理・発展」である。２つ目は「中等教育における情報教育の重要な側面として強調されるCollaboration、Presentation、Communication（以下CPCと略）の教育的効果の研究」である。３つ目は「視察を含めた様々なデータの調査・分析」である。　１つ目については、「教育のオープン化研究会」時に作成した両学院情報教育用テキスト「情報リテラシー基礎」の内容をさらに精選し、2001年秋に同名で出版した。現在、両学院を含めた様々な学校で使用中であり、その反省とその後の技術の進歩を踏まえ発展させたいと考えている。２つ目については本研究機関において3校以上の高校の参加する大規模なCollaborationプログラムを二回、遠隔通信システムを用いた生徒間交流を１回、同システムによるテレビ会議を二回行っている。情報化時代におけるCPC教育の必要性と留意点が明らかになりつつある。３つ目については様々なレベルでのアンケートと日本の先進校・先端技術・アメリカの情報教育（シリコンバレー地区）の視察を行っている。また専門家を招き、学院生・関連教員に対する講演も必要に応じて実施し、参考とすることができた。2001年度から本研究員の半田・橘が教職課程の情報科教育法に携わることになり、｢教員養成面から見た情報教育展開の可能性と留意点｣も調査できるようになったことは特筆される。